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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2024年3月 新着情報)

  


 今月の目次

●おしらせ

「土木技術資料」の購読料の値上げについて

●募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集!」

●購読の案内

月刊 土木技術資料
●刊行物の紹介 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[第2回改訂版]
  陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル【増補版】
  「ハイビ-ウォール」設計・施工マニュアル
  土工構造物の性能の評価と向上の実務

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料3月号目次

土木技術資料目次 令和6年3月号

 おしらせ


「土木技術資料」の購読料の値上げについて


 平素より、月刊誌「土木技術資料」をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
 当「土木技術資料」は、平成5年4月に印刷費及び各種手数料等の上昇にともない現在の価格とさせていただきました。
 この間、平成20年1月号からはA4版フルカラーにするなど誌面の充実等を図りつつも、約30年間この販売価格の維持に努めて参りました。
 しかし、すでにご高承のことと存じますが、用紙代を含む印刷・製本費及び輸送費が高騰しており現状で経営することが厳しい情勢となって参りました。
 つきましては、令和6年4月号より下記のとおり価格改定をさせていただくこととなりました。長年ご購読いただいております読者の皆様にとりまして、大変なご負担になりますことをお詫び申し上げますとともに、諸事情をご賢察の上、格別のご理解を賜れればと存じます。
 今後は、より一層読者の皆様のお役に立てる誌面づくりを進めて参りますので、引き続き変わらぬお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

 1.新購読料   1冊 1,320円(年間15,840円)ただし、送料及び消費税込み
 2.改定時期   令和6年4月号(Vol.66,No.4)より

 読者の声を募集!

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土木技術資料の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

 URL:https://www.pwrc.or.jp
 E-mail:dokusha(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

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 購読の案内

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

  <令和6年4月から購読料> 土木技術資料

 1冊 定価 ¥ 1,320(本体1,200+税10%・送料共込)
   年間購読料 ¥15,840(税10%・送料共込)

 

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□ 団体購読   □ 個人購読

(いずれかに✓を付けて下さい) 

□ 年間購読      年   月より   部

□ 特定号のみ     年   月号    部





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月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

 購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
 また、こちらからも直接申し込みできます。
 なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。


 刊行物の紹介


「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[第2回改訂版]

 本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから発刊し、平成29年10月に[改訂版]として出版したものについて、新たに耐候性の評価方法および、その他の基準についても見直しを行ったものである。本工法はすでに普及している実情を踏まえ、建設工事等における安全性を確保するため、現在迄に得られた試験結果に基づいて総合的な観点から第2回改訂版としてとりまとめを行い、出版することにした。


発 行 :

2023年5月

体 裁 :

A4判 125頁

定 価 :

1,800円(税、送料別)


目 次

まえがき

   

第1章 総 説

   

第2章 「耐候性大型土のう積層工法」の性能

   

第3章 計画・調査

   

第4章 設 計

   
   

第5章 施 工

   
         
   

付 属 資 料

   
   

資料-1 設計計算例

  資料-4「耐候性大型土のう」の性能評価試験
    資料-2 標準断面図集   資料-5 流体力に対する限界流速の照査
   

資料-3 施工事例

  資料-6 積算資料

 刊行物の紹介


陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル【増補版】

 深層混合処理工法は、セメントなどの改良材を地中に供給し、原地盤の軟弱土と改良材を強制的に混合攪拌し、これらが固化することで地盤を改良する工法です。同工法は、これまで数多くの実績を重ねており、我が国では軟弱な深層地盤を改良する工法として最も重要な位置を占めています。
 平成11年(1999年)に「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル」を出版し、その後、平成16年(2004年)には、その後の知見や技術的な改良点を反映した改訂版を出版し、現在までに18年を経ていますが、この間には関連する指針類等の改定、実働する施工機械の改良、改良体配置の効率化が成されるとともに、新たな知見、技術が蓄積される等、実態に沿わない箇所が散見される状況にありました。
 今般、当センターでは、改訂版を現状に則した内容に修正・追加することとし、当センター内に「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル増補版編集委員会」(委員長:大阪大学名誉教授 常田賢一)を設置し、審議を経て、その成果を増補版として出版することとしました。


編 集 :

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル増補版編集委員会

発行所 :

一般財団法人土木研究センター

発 行 :

2022年4月

定 価 :

4,950円 (本体4,500円+税10%)

   
目 次 :

1章 総 説

2章 材料と改良土の工学的性質

3章 調 査

4章 設 計

5章 施 工

6章 品質管理

7章 深層混合処理工法の適用にあたっての設計・施工上の留意点

8章 設計計算例

参考資料


 刊行物の紹介


「ハイビ-ウォール」設計・施工マニュアル

 

 ハイビーウォールは、補強土の壁面部分に高強度の改良土(短繊維混合安定処理土)を盛り立てて、補強材(ジオグリッド)と組み合わせた補強土壁です。平成12年には、建設技術審査証明を取得し、壁面部分に用いる改良土は必要な強度と耐久性、改良土中のジオグリッドは必要な定着力、補強土壁として耐震性も含め十分な安定性を有することが確認され、これまで多くの実績を残し実務に活用されております。
 今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「ハイビーウォール」設計・施工マニュアルを発行いたします。
 本マニュアルは、道路土工-擁壁工指針(日本道路協会)に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、ハイビーウォールを適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

 

編  集 :

「ハイビ-ウォール」 設計・施工マニュアル編集委員会
 

発  行  所 :

一般財団法人 土木研究センター

  定  価 :

4,730円(本体価格4,300円+税10%)

 

発   行 :

2021年3月


目 次

1.

総 説

2.

基本方針

 

3.

計画・調査

  4. 設計に関する一般事項

 

5.

ハイビ-ウォールの設計

6.

施工

 

7.

維持管理


 刊行物の紹介


土工構造物の性能の評価と向上の実務

 

 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。
 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。
 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」の後継になります。

 

編  集 :

一般財団法人災害科学研究所 「土工構造物の性能向上技術普及研究会」
 

発  行  所 :

一般財団法人土木研究センター

  本体価格 :

3,850円(10%税込)

 

発   行 :

2019年8月

 

目   次 :

第1章

 

土工構造物の性能評価の課題と対応

   

第2章

 

地震動の設定と適用

   

第3章

 

土工構造物の設計・施工・維持管理

  あとがき
第4章   土構造物の浸透挙動把握と排水対策   付属資料
第5章   土工構造物の健全性評価   研究会委員および執筆者

 刊行物一覧


土木研究センター刊行物一覧


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
定価(10%税込)
送料
一般
賛助会員
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[第2回改訂版]
R5.5
A4
125
1,980
1,782
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル [増補版]
R4.4
A5
342
4,950
4,455
BEACHES IN OKINAWA AND RECENT CHANGES,SECOND EDITION
R3.7
A4
455
8,800
7,920
「ハイビーウォール」設計・施工マニュアル
R3.3
A5
299
4,730
4,257
土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点
R2.6
B5
237
2,200
1,980
土工構造物の性能の評価と向上の実務
R1.8
A4
316
3,850
3,465
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版]
H30.11
A4
125
2,640
2,376
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版]
H29.11
A4
160
2,420
2,178
のり面保護用連続繊維補強土
「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版
H29.6
A4
78
2,420
2,178
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル
H28.7
A4
109
2,750
2,475
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針
H27.3
A4
110
3,300
2,970
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
2,090
1,881
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,730
4,257
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3,300
2,970
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5,500
4,950
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
5,280
4,752
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,850
3,465
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
6,050
5,445
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,200
1,980
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
   942
   848
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,257
1,131
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,714
4,242
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,300
2,970
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
-路床/路盤分離材としての利用- (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,650
1,485
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,400
3,960
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,619
2,357
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
4,191
3,771
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,713
4,242
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,300
2,970
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,300
2,970
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,400
3,960
熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル
H8.1
A4
125
4,273
3,846
コンクリ-トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
8,380
7,542

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
定価(10%税込)
送料
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,200
1,980
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,640
2,376
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,420
2,178
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
B5
84
2,090
1,881

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 木本ひろみ

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

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なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

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 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(Excelファイル:2.4MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島恒美

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
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なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次


土木技術資料目次 令和6年3月号
特 集:土木構造物の長寿命化に向けた補修技術の確立を目指して
特集担当編集委員 新田弘之
区分
題  名
著者名
巻頭言 寒中対策 杉山隆文
5
論説 土木構造物の長寿命化に向けた補修技術の確立を目指して 新田弘之
6
 
特集報文 コンクリート橋の塩害再劣化の事例調査 七尾雄作・吉田英二・中村英佑
8
8年間屋外暴露したコンクリート用断面修復材の付着強度の変化 片平 博・古賀裕久
12
連続繊維シートを用いた耐震補強工の紫外線劣化とその対応 野々村佳哲・鈴木宣暁・大久保誠・齋藤信人
16
シラン系表面含浸材の塗布による塩化物イオン浸透抵抗性の向上効果 櫻庭浩樹・小沢拓弥・佐々木厳・古賀裕久
20
粘着シートを用いたコンクリート部材補修の可能性 大屋貴生・川島陽子・佐々木巌・百武 壮
24
塗替え塗装時の素地調整品質と塗膜特性 冨山禎仁・関島竜太
28
アスファルト舗装の表面処理とその延命効果 ~試験舗装にもとづくライフサイクル検証~ 佐々木厳・新田弘之・永原 篤
32
現地レポート 低温下における道路橋地覆へのシラン系表面含浸材の塗布 村上健志・遠藤裕丈・加藤茂樹
36
植物由来の研削材を活用した脆弱塗膜部補修の取組み 二村大輔・住吉孝一・市山 仁
40
 
ワールド 第11回アジア・太平洋海岸国際会議(APAC2023)に参加して
44
ISO/TC224(国際標準化機構 上水・汚水・雨水のシステム及びサービスに関する専門委員会)の会議に参加して
46
研究コラム 環境DNA調査で参照するデータベースに登録された魚類の塩基配列情報の充足度
48
施設紹介 自然共生研究センターでのアウトリーチ活動
50
土木用語解説 表面含浸工法・表面被覆工法MiFish法による環境DNA調査
52
情報コーナー  
53
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
54
お知らせのページ
55
今月の表紙 土木構造物の長寿命化には補修が欠かせない。各種の補修工法の長期耐久性を確認するため、全国の様々な環境で暴露試験を行っている。写真は、紫外線の多い標高の高い高原(富士宮市)、飛来塩分の多い海岸(糸魚川市)、積雪寒冷地(千歳市)、積雪寒冷地であり飛来塩分の多い海岸(北海道増毛町)での暴露試験の様子である。暴露試験は、通常、数年~数十年の期間行い、劣化状態の分析や力学性状の評価を継続的に行っている。

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