| ●募集 | 月刊 土木技術資料「読者の声を募集!」 | |
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| ●土木技術資料4月号目次 | 土木技術資料目次 令和6年4月号 | 
| 読者の声を募集! | 
| 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 | |
|  また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土木技術資料の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 | |
| URL:https://www.pwrc.or.jp E-mail:dokusha(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。) | |
| 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 | |
| <令和6年4月から購読料> 土木技術資料 | 1冊 定価 ¥ 1,320(本体1,200+税10%・送料共込) | 
| 年間購読料 ¥15,840(税10%・送料共込) | |
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| ※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 | ||||||
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| ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 | 
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| 建設技術審査証明書交付技術の概要 | 
| 【更新、内容変更した建設技術審査証明】 | 
| ◆TRIGRID EX (EX-40,60,80,100,150,200)☞ | ||
| 副 題 | : | 盛土・地盤補強用ジオグリッド | 
| 依 頼 者 | : | 岡三リビック株式会社 | 
| 証 明 番 号 | : | 建技審証第0808号 | 
| 証明年月日 | : | 2023年12月10日 更新 | 
| 有 効 期 限 | : | 2028年12月09日 | 
| 連 絡 先 | : | 岡三リビック株式会社 研究開発部門 | 
| ◆ソフトコアリングC+☞ | ||
| 副 題 | : | 小径コアによるコンクリート構造物の調査技術 | 
| 依 頼 者 | : | 株式会社錢高組、前田建設工業株式会社、日本国土開発株式会社 | 
| 証 明 番 号 | : | 建技審証第0317号 | 
| 証明年月日 | : | 2023年12月19日 更新 | 
| 有 効 期 限 | : | 2028年12月18日 | 
| 連 絡 先 | : | 日本国土開発株式会社 土木事業本部 | 
| ◆S-VHS工法☞ | ||
| 副 題 | : | 斜面スリット型透過式ケーソン | 
| 依 頼 者 | : | 五洋建設株式会社 | 
| 証 明 番 号 | : | 建技審証第0809号 | 
| 証明年月日 | : | 2023年12月26日 内容変更・更新 | 
| 有 効 期 限 | : | 2028年12月25日 | 
| 連 絡 先 | : | 五洋建設株式会社 土木部門 土木本部 土木設計部 | 
| (建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先) 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。) | 
| 土木研究センター刊行物一覧 | 
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| 一般 | 賛助会員 | |||||
| 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[第2回改訂版] | ||||||
| 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル [増補版] | ||||||
| BEACHES IN OKINAWA AND RECENT CHANGES,SECOND EDITION | ||||||
| 「ハイビーウォール」設計・施工マニュアル | ||||||
| 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 | ||||||
| 土工構造物の性能の評価と向上の実務 | ||||||
| のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
| 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
| のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
| 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
| 「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
| アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
| 補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
| 多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
| 「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
| ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
| 建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
| わが国の免震橋事例集 (特別価格) | ||||||
| 道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) | ||||||
| 実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) | ||||||
| 全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン | ||||||
| ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル -路床/路盤分離材としての利用- (特別価格) | ||||||
| 建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル | ||||||
| 実務者のための養浜マニュアル | ||||||
| 落橋防止構造設計ガイドライン(案) | ||||||
| 土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
| グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
| 超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
| 発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
| 熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル | ||||||
| コンクリ-トの耐久性向上技術の開発 | ||||||
| 鹿島出版会・大成出版社刊行物 | 
| 一般 | 賛助会員 | |||||
| 建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
| 建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
| 建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
| 土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル | ||||||
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| 研究報告等のコピーサービス | 
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| 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
| 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。 
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| 土木技術資料目次 令和6年4月号 | 
| 区分 | 題  名 | 著者名 | 頁 | 
| 巻頭言 | DX時代の土木技術者に求められる素養とは | 建山和由 | 5 | 
| 論説 | 自動施工技術の現状と展望 | 新 一真 | 6 | 
| 一般報文 | 高速道路における自動運転の早期実現に向けた取組み ~自動運転の普及拡大に向けた道路との連携に関する共同研究~ | 中川敏正・関谷浩孝・山本真生・中村賢志 | 8 | 
| 土木工事の現場打ちコンクリート工における多能工の活用実態に関する調査 | 平川雄太・山口悟司・市村靖光・堤 達也 | 12 | |
| 鋼桁のせん断耐荷機構に基づいた炭素繊維シートによる合理的な補強工法の検討 | 小野健太・澤田 守 | 16 | |
| 空間保持機能に基づくトンネル構造の分類方法の提案 | 近藤健太・藤原 茜・澤村 学・西田秀明 | 20 | |
| 海岸における年最大波高・潮位偏差を生じさせる気象擾乱の地理的分布 | 渡邊国広・加藤史訓 | 24 | |
| 草木系バイオマスを消化汚泥の脱水助剤として活用する技術の実機検証 | 髙橋啓太・岡安祐司・宮本豊尚 | 28 | |
| 官民連携による魅力ある持続的な水辺空間形成に関する事例調査報告 | 田中孝幸・尾﨑光政・崎谷和貴 | 32 | |
| 現地レポート | 九州におけるマスプロダクツ型排水ポンプ開発の取組み | 久保田孝行・福島研一郎・深町真吾 | 36 | 
| ICTの導入による舗装の路床・路盤の品質向上に向けた取組み ~加速度応答技術による舗装各層の剛性値の評価~ | 近藤弘嗣・佐藤佑樹・藤島 崇・藤森章記 | 40 | |
| ニュース | 大規模土砂災害対策技術センター発足から10年 | 44 | |
| ワールド | 第27回世界道路会議(プラハ大会)に出席して | 45 | |
| PIARC TF2.2 電気道路システムの活動と調査結果の紹介 | 47 | ||
| 情報コーナー | 49 | ||
| 土研センター | 土木研究センターで実施する鉄筋機械式継手性能証明の紹介 | 五島孝行・落合盛人 | 50 | 
| 報文抄録 | 2 | ||
| 編集後記/次回報文予告 | 54 | ||
| お知らせのページ | 56 | ||
| 今月の表紙 | マスプロダクツ型排水ポンプでは、これまで特注・受注生産であったポンプ駆動用エンジンを量産品の車両用エンジン等に置き換えることにより、エンジンが故障した場合にも迅速な復旧が可能となることを目指しており、令和4年1月末から土木研究所の水中環境実験施設において、実証試験が行われ、この結果を踏まえて、現在、全国6箇所の実際の河川において実証試験が進められています。 | ||
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