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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2023年5月 新着情報)

  


 今月の目次

●募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集!」

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●審査証明書交付技術の紹介

建設技術審査証明書交付技術の概要

●博士課程入学金貸付制度の案内

令和5年度「博士課程入学金貸付制度」について

●講習会のご案内 「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)」 に関する講習会
●刊行物の紹介 陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル【増補版】
  土工構造物の性能の評価と向上の実務

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料5月号目次

土木技術資料目次 令和5年5月号

 読者の声を募集!

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土木技術資料の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:https://www.pwrc.or.jp /E-mail:dokusha(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

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月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

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また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。


 審査証明書交付技術の紹介


建設技術審査証明書交付技術の概要


【更新した建設技術審査証明】


オートフラップゲート

 副     題

水門・樋門の門柱レス自動ゲート設備

 依 頼 者

株式会社協和製作所

 証 明 番 号

建技審証第0705号

 証明年月日 2023年1月11日 更新

 有 効 期 限

2028年1月10日

 連   絡   先

株式会社協和製作所 営業本部
〒849-0921 佐賀県佐賀市高木瀬西6丁目9番1号
TEL:0952-30-2161


HBサンド

 副     題

PS灰と泥土を再利用した粒状地盤材料

 依 頼 者

清水建設株式会社、三興開発株式会社

 証 明 番 号

建技審証第0706号

 証明年月日 2023年2月4日 更新

 有 効 期 限

2028年2月3日

 連   絡   先

三興開発株式会社 富士HBソイルセンター
〒416-0946 静岡県富士市五貫島1320番地
TEL:0545-61-2229


(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先)
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 博士課程入学金貸付制度の案内


令和5年度「博士課程入学金貸付制度」について


「博士課程入学金貸付制度」について、希望される方は、下記の応募要領に従い申請してください。

1. 趣   旨 我が国の土木に関する教育機関等の博士課程に入学しようとする発展途上国からの者に対して入学金を無利子で貸付けることにより、発展途上国の人材育成を図り、もって土木の発展に寄与することを目的とする。
 
2. 対 象 者 対象者は、博士課程に入学しようとする発展途上国からの者(以下「応募者」という。)で、且つ応募者の受入機関の責任者(以下「申請者」という。)が申請する者とする。
 
3. 応募方法 応募者の受入機関の申請者が、応募者の承諾を得て、応募者に代わり申請書に必要事項を記入の上、申請者の所属長の承諾を得た上で、「申請書」を下記へ提出してください。なお、申請書書式については当センターへお問い合わせください。
 
4. 貸付金の額 貸付金の額は、60万円を限度として、博士課程入学金とする。
 
5. 応募期間 令和5年5月~令和6年3月の随時
 
6. 対象者の決定について 貸付けの決定は予算の範囲内で行い、決定後は申請者に通知する。
選考にあたっては必要に応じて選考委員会で決定する。
 
7. 返済方法 貸付金を受けた者は、博士課程在籍中に全額返済するものとする。
返済にあたっては、申請者を通して当センターへ返済する。
 
8. お問い合わせ・
お申し込み先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609  FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 講習会のご案内


「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応
マニュアル(2023年版)」に関する講習会
 
 「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)(以下、マニュアル2023年版と略す)」が令和5年3月に公開されたことを受け、当該マニュアルの普及促進および建設工事における適切な運用をわかりやすく解説することを目的として、マニュアル原案作成者を講師に迎え、会場とWEBのハイ ブリット方式で講習会を開催します。この機会に多数の方々にご参加いただけるようご案内申し上げます。
 マニュアル2023年版では、従来の「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアルマニュアル(暫定版)」の基本スタンスを踏襲しつつ、次のような改訂を行っています。
  発生土の搬出先に応じた標準的な対応方法を整理
 

リスクレベルに応じた最適な対策選択の考え方を整理
  酸性水を発生する発生土(酸性土)からの重金属等の溶出事例が多いことを踏まえ、酸性土への対応をマニュアルの目的に追加
  全含有量と溶出量の相関が低いことから、全含有量に基づくスクリーニング基準を廃止

 

1.開催日、開催場所


開催場所
開催日 会     場
大阪 令和5年6月2日(金) 公益社団法人 國民會館 大ホール(会場:100名、WEB(zoom)100名)
大阪市中央区大手前2丁目1-2 國民會館大阪城ビルTEL:06-6941-2433
※大阪会場のWEBは定員となりました。
東京 令和5年6月7日(水) KFCホール Annex (会場:100名、WEB(zoom)100名)
東京都墨田区横網1-6-1 国際ファッションセンタービルTEL:03-5610-5801
※東京会場のWEBは定員となりました。
 
2.プログラム
時間 内容 担当者
13:00 ~ 13:05 開会挨拶 (一財)土木研究センター
13:05 ~ 13:50 【基調講演】(仮題)建設工事における自然由来
重金属等含有岩石・土壌への対応について
京都大学大学院 勝見 武 教授
13:50 ~ 14:50 マニュアル2023年版
・マニュアルの基本事項
土木研究所 品川 俊介 上席研究員
14:50 ~ 15:00 休憩
15:00 ~ 15:40 マニュアル2023年版 ・総説/基本事項 地盤環境技術検討委員会
15:40 ~ 16:20 マニュアル2023年版 ・調査 地盤環境技術検討委員会
16:20 ~ 17:00 マニュアル2023年版 ・要管理土への対応 地盤環境技術検討委員会
  この講習会を受講された方は、土木学会のCPDポイントを取得できます。(申請中)
3.主     催: 一般財団法人 土木研究センター(協力:地盤環境技術検討委員会)
4.受 講 料: 8,000円/人(マニュアル2023年版概要説明資料及び消費税を含む)
5.テ キ ス ト 当日配布「マニュアル2023年版 概要説明資料」(WEB申込者には、事前に郵送します。)
各自持参「マニュアル2023年版」(国土交通省HP掲載のPDFをご用意ください。)
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/region/recycle/d03project/index_0305manual.htm
6.お申し込み 別紙申込書(Word版)に必要事項を記入のうえ、FAXもしくはPDF版をE-mailにてお申込み下さい。
ただし、各会場定員に達した時点で申し込みを締め切ります。
※大阪・東京会場のWEBは定員となりましたので締め切りました。
7.申込み締切: 令和5(2023)年5月15日(月)
8.お問い合わせ先・申込先
 一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 米川・木本
 TEL:029-864-2521  FAX : 029-864-2515 
 Email: koushuu(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)
--------------------------------------------------------------------------
一般財団法人 土木研究センター 
技術研究所 庶務・広報部 米川・木本
Email: koushuu(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)
F A X: 029-864-2515
 
「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応
マニュアル(2023年版)」に関する講習会 申込書
 
受講者
氏 名 Email 参加方法
※いずれかに〇を付けてください。
CPD証明書発行
〇×
    会場・オンライン  
    会場・オンライン  
    会場・オンライン  
開催日(会場) 6/2大阪(    ) 6/7東京(    ) ※いずれかに〇を付けてください。
勤務先  
住所 〒      -

TEL   FAX  
受講料支払予定 令和5年   月    日頃 お振込額
要望事項などございましたらご記入ください


  マニュアル2023年版は、国土交通省HP掲載のPDFを事前にご用意ご持参ください。
(https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/region/recycle/d03project/index_0305manual.htm)
マニュアル2023年版概要説明資料は、当日渡しとなりますので予めご了承ください。

1.受講料支払方法
 

受講料は、お申し込み後に請求書をお送りいたしますのでご納付ください。

  受講されなくても、受講料の払い戻しはいたしません。ただし、参加者の交替は自由です。交替者がCPD証明書をご希望される場合は、事前に氏名及びメールアドレスをお知らせください。
 
2.会場へのアクセス
  (1) 公益社団法人 國民會館
    大阪市中央区大手前2丁目1-2 國民會館大阪城ビル TEL:06-6941-2433
 地下鉄天満橋駅下車3番出口(大阪城方面出口)から谷町一丁目交差点東へ徒歩3分
 京阪電車天満橋駅東出口下車(谷町筋を南へ、谷町一丁目交差点東へ)徒歩6分
 
  (2) KFCホール Annex
    東京都墨田区横網1-6-1 国際ファッションセンタービル TEL:03-5610-5801
 都営地下鉄大江戸線 両国駅(A1出口)徒歩0分
 JR総武線 両国駅(東口・西口)徒歩約7分

 刊行物の紹介


陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル【増補版】

 深層混合処理工法は、セメントなどの改良材を地中に供給し、原地盤の軟弱土と改良材を強制的に混合攪拌し、これらが固化することで地盤を改良する工法です。同工法は、これまで数多くの実績を重ねており、我が国では軟弱な深層地盤を改良する工法として最も重要な位置を占めています。
 平成11年(1999年)に「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル」を出版し、その後、平成16年(2004年)には、その後の知見や技術的な改良点を反映した改訂版を出版し、現在までに18年を経ていますが、この間には関連する指針類等の改定、実働する施工機械の改良、改良体配置の効率化が成されるとともに、新たな知見、技術が蓄積される等、実態に沿わない箇所が散見される状況にありました。
 今般、当センターでは、改訂版を現状に則した内容に修正・追加することとし、当センター内に「陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル増補版編集委員会」(委員長:大阪大学名誉教授 常田賢一)を設置し、審議を経て、その成果を増補版として出版することとしました。


編 集 :

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル増補版編集委員会

発行所 :

一般財団法人土木研究センター

発 行 :

2022年4月

定 価 :

4,950円 (本体4,500円+税10%)

   
目 次 :

1章 総 説

2章 材料と改良土の工学的性質

3章 調 査

4章 設 計

5章 施 工

6章 品質管理

7章 深層混合処理工法の適用にあたっての設計・施工上の留意点

8章 設計計算例

参考資料


 刊行物の紹介


土工構造物の性能の評価と向上の実務

 

 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。
 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。
 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」の後継になります。

 

編  集 :

一般財団法人災害科学研究所 「土工構造物の性能向上技術普及研究会」
 

発  行  所 :

一般財団法人土木研究センター

  本体価格 :

3,850円(10%税込)

 

発   行 :

2019年8月


目 次

第1章

 

土工構造物の性能評価の課題と対応

第2章

 

地震動の設定と適用

 

第3章

 

土工構造物の設計・施工・維持管理

  第4章   土構造物の浸透挙動把握と排水対策
  第5章   土工構造物の健全性評価
 
 
あとがき
付属資料
研究会委員および執筆者

 刊行物の紹介


土木研究センター刊行物一覧


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
定価(10%税込)
送料
一般
賛助会員
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル [増補版]
R4.4
A5
342
4,950
4,455
BEACHES IN OKINAWA AND RECENT CHANGES,SECOND EDITION
R3.7
A4
455
8,800
7,920
「ハイビーウォール」設計・施工マニュアル
R3.3
A5
299
4,730
4,257
土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点
R2.6
B5
237
2,200
1,980
土工構造物の性能の評価と向上の実務
R1.8
A4
316
3,850
3,465
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版]
H30.11
A4
125
2,640
2,376
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版]
H29.11
A4
160
2,420
2,178
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版
H29.10
A4
124
1,870
1,683
のり面保護用連続繊維補強土
「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版
H29.6
A4
78
2,420
2,178
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル
H28.7
A4
109
2,750
2,475
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針
H27.3
A4
110
3,300
2,970
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
2,090
1,881
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,730
4,257
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3,300
2,970
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5,500
4,950
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
5,280
4,752
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,850
3,465
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
6,050
5,445
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,200
1,980
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
   942
   848
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,257
1,131
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,714
4,242
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,300
2,970
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
-路床/路盤分離材としての利用- (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,650
1,485
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,400
3,960
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,619
2,357
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
4,191
3,771
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,713
4,242
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,300
2,970
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,300
2,970
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,400
3,960
熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル
H8.1
A4
125
4,273
3,846
コンクリ-トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
8,380
7,542

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
定価(10%税込)
送料
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,200
1,980
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,640
2,376
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,420
2,178
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
A4
83
2,090
1,881

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 木本ひろみ

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

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一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島恒美

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
E-mail:mail(a)pwrc.or.jp (※メールを送信する場合は(a)を@と変更して下さい。)

 

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 土木技術資料目次


土木技術資料目次 令和5年5月号
特 集:「グリーン」を推進する水環境研究・技術開発
特集担当編集委員 服部 敦
区分
題  名
著者名
巻頭言 How green is green? 天野邦彦
5
論説 「グリーン」を推進する水環境分野の研究・技術開発 服部 敦
6
 
特集報文

「グリーン」な水質管理を目指して

山下洋正・諏訪 守・平山孝浩・北村友一
8
下水処理場のカーボンニュートラルに向けた取組み 重村浩之
12
下水汚泥焼却炉における剪定枝等の木質バイオマス燃料導入に向けた取組み 桜井健介・宮本豊尚・谷藤渓詩・岡安祐司
16
河川と流域の生態系保全・再生のための技術 崎谷和貴
20
ネイチャーポジティブな川づくりに向けた河川の生物多様性の現況把握 森 照貴・中川 光
24
サケ産卵環境に配慮した河道掘削の効果検証 柿沼孝治・野上 毅・布川雅典
28
現地レポート 人工湿地の継続的な維持管理による温室効果ガスの削減と河川維持管理コストの低減、生態系サービスの提供 和田哲也
32
登川流路工の魚道 ~魚類モニタリング調査による全断面魚道の有効性検証~ 小野正博・坂井 等・松本直樹
36
一般報文 アスファルトの劣化因子および劣化予測に関する検討 川島陽子・新田弘之・加納陽輔
40
深層・浅層併用型地盤改良における改良体の変形特性 近藤益央・間渕利明
44
 
ニュース 令和4年度流砂・水文観測担当者勉強会の実施
50
研究コラム 自動運転の普及拡大に向けた道路との連携に関する共同研究
51
現場に学ぶメンテナンスNo.28 橋梁下部構造の基礎地盤流出時の応急対応事例
53
新しい技術情報・基準・指針 プレキャストPC部材の高耐久化に向けた混和材を用いたコンクリートの設計・製造マニュアル(案)
55
情報コーナー
57
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
58
お知らせのページ
60
今月の表紙 研究・技術開発に基づくハードと多様な主体の参画や資金調達などに代表される取り組み・制度等に関するソフトは、「グリーン」の推進に必須の両輪である。この両輪のイメージとして、表紙写真に「施設と人」を並べた。

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