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月刊 土木技術資料「読者の声を募集」! | |
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− | のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 | |
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●土木技術資料1月号目次 |
土木技術資料目次 令和3年1月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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土研 新技術ショーケース2021 in 大阪の開催について |
土研新技術ショーケースは、土木研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【新規交付、更新、内容変更した建設技術審査証明】 |
◆ナットバー☞ |
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副 題 |
: |
機械式定着具を用いた高強度せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
: |
株式会社大林組 |
技 術 概 要 |
: |
「ナットバー」は、壁状構造物の中間帯鉄筋の組立を省力化することを目的に開発された |
審 査 項 目 |
: |
(1)引張強度、(2)嵌合部の残留すべり量、(3)定着性能、(4)せん断補強性能、(5)横拘束鉄筋としての主鉄筋座屈防止効果 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1902号 |
証明年月日 | : | 2019年 8月20日 新規 |
有 効 期 限 |
: |
2024年 8月19日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社大林組 技術本部 研究開発管理部 土木管理課 |
◆マルチプルナットバー☞ |
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副 題 |
: |
あと施工型高強度せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
: |
株式会社大林組 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1005号 |
証明年月日 | : | 2020年 9月16日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年 9月15日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社大林組 技術本部 研究開発管理部 土木管理課 |
◆エコサンクネットR型・SR型☞ |
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副 題 |
: |
袋型根固め工法用袋材 |
依 頼 者 |
: |
大嘉産業株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1006号 |
証明年月日 | : | 2020年 9月24日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年 9月23日 |
連 絡 先 |
: |
大嘉産業株式会社 産業資材事業部 土木技術工事部 |
◆エンドレスメッシュ☞ |
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副 題 |
: |
袋型根固め工法用袋材 |
依 頼 者 |
: |
商建産資株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1007号 |
証明年月日 | : | 2020年 9月29日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年 9月28日 |
連 絡 先 |
: |
商建産資株式会社 営業部 |
◆ZAM☞ |
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副 題 |
: |
溶融亜鉛−6%アルミニウム−3%マグネシウム合金めっき鋼板 |
依 頼 者 |
: |
日本製鉄株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0122号 |
証明年月日 | : | 2020年 9月 9日 内容変更 |
有 効 期 限 |
: |
2022年 3月17日 |
連 絡 先 |
: |
日本製鉄株式会社 薄板事業部 薄板営業部 薄板商品技術室 |
(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先) 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
令和3年度「土木工学国際研究交流助成制度」について |
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当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。 |
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土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 |
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本書は、大きく変化する社会的状況に置かれている若手・中堅の土木技術者、学生の皆さんなどが、 土木あるいは自らの使命を認識し、将来の進む方向を考える際の参考になることを意図しています。 本書は二部構成であり、第T部は土木技術者の倫理、土木のプロフェショナルとして必要な11の姿勢、 第U部は土木技術者として業務を実施する際に必要な9の視点を提起するとともに、計画・設計に有益な 資料を付属しています。 本書の目次(節・項は割愛)は下記の通りですが、土木技術者の皆さんの日頃の業務において有益と 思われる事項を幅広く取り上げています。例えば、第U部の「視点8のU8.2地盤の液状化の評価に関わ る指標のルーツ」では、現在、一般的に用いられている“液状化に対する抵抗率(FL)”の40年前の生い 立ちを紹介しています。 さて、土木技術者は、将来の如何なる状況においても、プロフェッショナル、専門家としてのプライ ドをもって臨み、国民の付託に応えるとともに、自らの生き甲斐に繋げることが最良ですが、本書がそ の一助になれば幸いです。 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 【新刊】 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
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道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 令和3年1月号 特 集:リスク対応に資する土木技術 |
特集担当編集委員 高宮 進 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
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巻頭言 | 土木技術資料の意義の理解と活用 | 常田賢一 | 5 |
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デジタルトランスフォーメーション(DX)をインフラ管理に活かすために | 天野邦彦 | 6 |
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土研のデジタルトランスフォーメーション | 西川和廣 | 7 |
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論説 | 社会資本とリスクマネジメント | 木村嘉富 | 8 |
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特集報文 | 間渕利明・大城 温・小林 寛 | 10 |
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新型コロナウイルス感染症の拡大が懸念される中での水害対応 | 大原美保・玉川勝徳・藤兼雅和 | 14 |
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土木事業における地質・地盤リスクマネジメント技術 | 佐々木靖人 | 18 |
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技術提案・交渉方式を活用した土木事業のリスク対応 | 中洲啓太・光谷友樹・井星雄貴・秋元佳澄 | 22 |
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状態把握が困難な道路橋部材の劣化損傷リスクを把握するための取組み | 坂本佳也・小野健太・上仙 靖 | 26 |
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土砂・洪水氾濫による家屋被害の実態把握と地形分析 | 坂井佑介・山越隆雄・對馬美紗 | 30 |
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危機管理型水位計データを活用した河川水位予測 | 土屋修一・川ア将生 | 36 |
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一般報文 | 質の高い公共デザインの実現手法 | 岩本一将・舟久保敏・西村亮彦・大石智弘 | 40 |
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少子高齢社会に対応した都市公園の機能向上手法 | 山岸 裕・舟久保敏・大石智弘 | 44 |
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新しい技術情報・基準・指針 | 土木事業における地質・地盤リスクマネジメントのガイドライン | 50 |
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道路トンネル維持管理便覧【本体工編】の改定 | 52 |
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情報コーナー | 54 |
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土研センター | 人為改変により発展途上国で進むサンゴ礁海岸の劣化 | 宇多高明・大中 晋 | 56 |
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報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 60 |
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お知らせのページ | 62 |
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今月の表紙 |
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