●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●土木研究所情報 |
− | 土研 新技術ショーケース 2020in 名古屋の開催について |
●審査証明書交付技術の紹介 |
建設技術審査証明書交付技術の概要 | |
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●助成金の案内 |
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| ●新刊行物の紹介 | − | 土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
| ●刊行物の紹介 | − | のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
| − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル［改訂版］ | |
| − | 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル［改訂版］ | |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
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鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
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●土木技術資料1月号目次 |
土木技術資料目次 令和2年1月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
＜購 読 料＞ 土木技術資料 １冊￥1,100（税・送料共込） |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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土研 新技術ショーケース2020in名古屋の開催について |
土研新技術ショーケースは、土木 研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。2020年は、名古屋をはじめ、福岡、高松、東京、新潟で開催いたします。 |
以下の開催を予定しています。（開催地により講演プログラムが異なります）
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【更新、内容変更した建設技術審査証明】 |
◆角型ＴＡＣレックス☞ |
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副 題 |
： |
結束型多条電線保護管 |
依 頼 者 |
： |
東拓工業株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第0405号 |
| 証明年月日 | ： | 2019年 9月 7日 更新 |
有 効 期 限 |
： |
2024年 9月 6日 |
連 絡 先 |
： |
東拓工業株式会社 営業本部 営業業務チーム |
◆Head-bar☞ |
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副 題 |
： |
プレート定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
大成建設株式会社、ＶＳＬ ＪＡＰＡＮ株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第0408号 |
| 証明年月日 | ： | 2019年 9月30日 更新 |
有 効 期 限 |
： |
2024年 9月29日 |
連 絡 先 |
： |
ＶＳＬ ＪＡＰＡＮ株式会社 Ｈｅａｄ−ｂａｒ事業本部 |
◆ＲＭＡ☞ |
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副 題 |
： |
あと施工型せん断補強用無機系モルタルカプセルおよびせん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
株式会社ケー・エフ・シー |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第1203号 |
| 証明年月日 | ： | 2019年 9月17日 内容変更 |
有 効 期 限 |
： |
2022年 8月 5日 |
連 絡 先 |
： |
株式会社ケー・エフ・シー 東京ファスナー部 |
| 建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東１丁目６番４号 タカラビル３F TEL：03-3835-3609 FAX：03-3832-7397 E-mail：kikaku@pwrc.or.jp |
令和2年度「土木工学国際研究交流助成制度」について |
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当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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| 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 |
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のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
| ｢ＧＴフレーム工法®｣は、ジオグリッドと改良土（短繊維混合補強砂）で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明（建技審証第0902号）を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「ＧＴフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
| (一財）土木研究センターでは、技術審査証明を発行した民間開発技術の中から、施工実績が多く、今後も広く活用されることが期待できる山留め式擁壁『親杭パネル壁』の設計・施エマニュアルの改訂版を発行しました。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 |
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| 本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから出版したものの改訂版となる。フレキシブルコンテナとの違いを明確化するとともに、流れのある場所での適用について再検討を行い、さらに全体の安定性についても見直しを行うことにより、より実務的な判り易い内容としている。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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土木研究センター刊行物一覧 |
◎購入のお申し込みは、こちらから。
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一般 |
賛助会員 |
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| 土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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| のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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| 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
| 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
| のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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| 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
| 「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
| アデムウォール（補強土壁）工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
| 補強土（テールアルメ）壁工法 設計・施工マニュアル（第4回改訂版） | ||||||
| 多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
| 「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
| ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
| 建設発生土利用技術マニュアル（第4版） | ||||||
| わが国の免震橋事例集 （特別価格） | 857 |
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| 道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案） （特別価格） |
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| 全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン |
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| 実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案） |
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| ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床／路盤分離材としての利用− (特別価格） |
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| 建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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| 現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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| 実務者のための養浜マニュアル | ||||||
| 落橋防止構造設計ガイドライン（案） |
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| 土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
| グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
| 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
| 超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
| 発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
| コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 | ||||||
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
◎購入のお申し込みは、こちらから。
一般 |
賛助会員 |
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| 建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
| 建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］ | ||||||
| 建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル［暫定版］ | ||||||
| 土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル | ||||||
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研究報告等のコピーサービス |
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| 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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| 土木技術資料目次 令和2年1月号 特 集：変貌する大都市を支える土木技術 〜東京2020オリンピック・パラリンピックも見据えて〜 |
特集担当編集委員 清水 晃 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
| 巻頭言 | アナログを温め、デジタルを知る 〜温アナ・知デジ〜 | 常田賢一 | 5 |
| 「技術基準等」から見た、土木技術資料への期待 | 伊藤正秀 | 6 |
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| 大災害への覚悟と備え 〜巨大水害とラグビー・ワールド・カップ〜 | 西川和廣 | 7 |
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| 論説 | 変貌する社会を支える土木技術 | 天野邦彦 | 8 |
| 特集報文 | 板垣 修・瀬能真一 | 10 |
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| 自動運転の早期実用化に向けた協調ITSの開発 | 井坪慎二・岩里泰幸・関谷浩孝・御器谷昭央 | 16 |
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| 持続可能な都市活動を支える下水道 〜東京の取組みを例として〜 | 岡本誠一郎・菅野建城 | 20 |
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| 都市の熱環境を緩和する舗装技術 〜遮熱性舗装の反射特性と周辺環境への効果〜 | 渡邉一弘・若林由弥 | 24 |
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| まちづくりに水辺を賢く取り入れよう 〜どこを使う？どうやって人を呼び込む？新たな使い道を発掘するには？〜 |
鶴田 舞・黒沼尚史・中村圭吾 | 30 |
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| 現地レポート | 多摩川河口域の河川整備による水辺のにぎわい創出 〜羽田空港へのアクセスを守り周辺部のまちづくりに寄与〜 |
齊藤勝紀 | 36 |
| 横浜北西線における大断面泥水式シールドトンネルの高速施工 | 森 健太郎・櫻井暁人 | 40 |
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| 一般報文 | VRを活用した狭幅員道路の路面構造の検討 〜歩行者中心の空間形成を目指して〜 | 杉山大祐・大橋幸子・小林 寛 | 46 |
| ニュース | 舗装委員会における今後の取り組み方針 中間とりまとめ 〜新時代の舗装技術に挑戦する〜 |
50 |
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| 第50回全国地すべり現地討論会の開催 | 52 |
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| 研究コラム | 建設現場の労働生産性に関するデータ取得及び分析 | 53 |
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| 新しい技術情報 ・基準・指針 |
指定津波防護施設の候補及び津波防護施設の整備候補箇所の抽出方法 | 54 |
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| 土研センター | 浸透性コンクリート保護材の表面保護効果 〜暴露試験による効果の確認〜 | 平林克己・柴田辰正・丹野 弘 | 56 |
| 報文抄録 | 2 |
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| 編集後記／次回報文予告 | 60 |
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| お知らせのページ | 62 |
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| 今月の表紙 | 令和2年は、東京2020オリンピック・パラリンピックが開催される記念すべき年です。そこで本号では、東京をはじめとする大都市を支えるという観点から、さまざまな土木技術や研究を紹介します。 | ||