(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2013年9月 新着情報)

  

 今月の目次


●購読の案内

月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●新技術展示会の案内

平成25年度 「建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

●審査証明取得技術の紹介

建設技術審査証明取得技術の概要

●性能試験の案内

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について

●刊行物の紹介

建設発生土利用技術マニュアル 第4版

  陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
  補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版
  多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料9月号目次

-

土木技術資料目次 平成25年9月号


 購読の案内

 今月の目次に戻る▲

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,050(税・送料共込) 年間購読料¥12,600(税・送料共込)

 

月刊 土木技術資料購読申込書

(いずれかに✓を付けて下さい)

□ 団体購読   □ 個人購読

(いずれかに✓を付けて下さい) 

□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部





ご住所

 

お名前または会社名

 

所属部署(会社の場合)

 

担当者名(会社の場合)

 

TEL

 

FAX

 

E-mail

 

  ※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。

請求宛先

 

ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

  

 読者の声を募集

 今月の目次に戻る▲

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

投稿する
        

 新技術展示会の案内

 今月の目次に戻る▲

平成25年度 「建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

 「建設技術審査証明事業」は、新しい建設技術の活用促進に寄与することを目的として、民間において自主的に研究・開発された新技術について、民間からの依頼に基づき、新技術の技術内容を権威ある学識経験者等により技術審査を行い、その内容を客観的に証明して、普及活動に努める事業です。
 建設技術審査証明協議会では、会員が実施する建設技術審査証明事業にて審査証明書を交付した各分野の優れた建設技術について、国、地方公共団体、民間企業等の方々に広く紹介するために、「平成25年度 建設技術審査証明 新技術展示会」を開催しますので関係者の多数のご参加をお待ちしております。
 なお、本新技術展示会は、(一財)先端建設技術センターの「先端建設技術セミナー」と同会場で開催いたします。是非お立ち寄りください。

「平成25年度 建設技術審査証明 新技術展示会」の概要

 開催日時

平成25年10月2日(水) 12:00〜17:30(予定)

 開催場所

「イイノホール」 ホールホワイエ (住所:東京都千代田区内幸町2-1-1)

  ※【会場へのアクセス】
    日比谷線・千代田線「霞ケ関」駅(C3出口 徒歩1分)、丸ノ内線「霞ケ関」駅(B2出口 徒歩5分)、銀座線「虎ノ門」駅(9番出口 徒歩3分)、有楽町線「桜田門」駅(5番出口 徒歩10分)、三田線「内幸町」駅(A7出口 徒歩3分)
    map

 参加料

無料

 主  催

建設技術審査証明協議会(当センターを含む14団体)

 内  容 建設技術審査証明協議会の会員である14団体において、概ね平成24年8月〜平成25年7月の間に審査証明書を交付した技術のうち、新技術展示会に参加を希望された企業によるパネル展示が行われます。詳細なプログラム等は、建設技術審査証明協議会ホームページ
http://www.jacic.or.jp/sinsa/)をご覧ください。
     
 【展示会に関する問い合わせ先】
    一般財団法人土木研究センター(建設技術審査証明協議会会員)
担当:企画・審査部 柴田辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 一般財団法人土木研究センターにおいて、平成24年8月〜平成25年7月に審査証明(新規、内容変更、更新)した33技術のうち、以下の12技術についてパネル展示が行われます。
(1) 技術名称: あと施工型せん断補強鉄筋用無機系モルタルカプセル「RMA」
  依頼者: (株)ケー・エフ・シー
(2) 技術名称: 遠心力締固めによるRCセグメント「ヒューセグ」
  依頼者: 藤村ヒューム管(株)、栗本コンクリート工業(株)、フジミ工研(株)
(3) 技術名称: 防波護岸「フレア護岸」
  依頼者: (株)神戸製鋼所
(4) 技術名称: 機械式プレート型ナットを用いた定着鉄筋「タフナット」
  依頼者: 共英製鋼(株)
(5) 技術名称: 鋼管矢板に用いる広幅継手「Wide Junction」
  依頼者: 鹿島建設(株)、新日鐵住金(株)
(6) 技術名称: 鋼製橋脚基部と杭基礎との接合構造「ユニ・アンカーシステム(UAS)」
  依頼者: 日立造船(株)
(7) 技術名称: プレート定着型せん断補強鉄筋「Head-bar」
  依頼者: 大成建設(株)、VSL JAPAN(株)
(8) 技術名称: シールド直接発進到達工法「SEW工法」
  依頼者: (株)錢高組、積水化学工業(株)
(9) 技術名称: 盛土・地盤補強用ジオグリッド「TRIGRID® EX」
  依頼者: (株)三養社、岡三リビック(株)
(10) 技術名称: 後施工セラミック定着型せん断補強鉄筋「セラミックキャップバー(CCb)」
  依頼者: 鹿島建設(株)、カジマ・リノベイト(株)
(11) 技術名称: 水門・樋門の門柱レス自動ゲート設備「オートフラップゲート」
  依頼者: (株)協和製作所
(12) 技術名称: 溶融亜鉛−10%アルミニウム合金めっき鉄線を用いた先めっき溶接金網「ハイパープレメッシュ」
  依頼者: 三立産業(株)、富士金網製造(株)、松井金網鋼業(株)、共和ハーモテック(株)、日亜鋼業(株)
     

 審査証明取得技術の紹介

 今月の目次に戻る▲

建設技術審査証明取得技術の概要

●内容変更・更新した建設技術審査証明

○プレートフック

 副    題

ネジ式プレート定着型せん断補強鉄筋

 依 頼 者

鹿島建設株式会社、東京鐵鋼株式会社

 技 術 概 要

プレートフックは、せん断補強鉄筋および座屈防止鉄筋などに用いるために、鉄筋に取り付けた楔形プレート(以下、プレート)によりコンクリートに定着し、かつ主鉄筋を拘束して部材の靱性を確保する構造の鉄筋である。従来の半円形フックと同等かまたはそれ以上の性能を有する。プレートフックは、ねじふし鉄筋に螺合させグラウト(樹脂系または無機系)を充填し固定する。プレートフックは、一端プレート付きと両端プレート付きのいずれも可能であり、配筋状況や施工性に応じて、自由に選択することができる。

 審 査 事 項

(1)プレートと鉄筋の接合部の機械的性質、(2)定着性能、(3)主鉄筋の座屈抑制効果、(4)部材の靭性

 証 明 番 号

建技審証第0511号

 証明年月日 平成25年3月18日付内容変更

 有 効 期 限

平成27年11月8日

 連 絡 先

東京鐵鋼株式会社 〒102-0071 東京都千代田区富士見2-7-2 ステージングビルディング11階
TEL : 03-5276-9707

 

○エコサンクネットR型・SR型

 副    題

袋型根固め工法用袋材

 依 頼 者

大嘉産業株式会社

 証 明 番 号

建技審証第1006号

 証明年月日 平成25年6月3日付内容変更

 有 効 期 限

平成27年9月23日

 連 絡 先

大嘉産業株式会社 〒140-0004 東京都品川区南品川2-2-13 
TEL : 03-6716-0887

 

○アデムHGタイプ

 副    題

盛土・地盤補強用ジオグリッド

 依 頼 者

前田工繊株式会社、帝人テクノプロダクツ株式会社

 証 明 番 号

建技審証第0804号

 証明年月日 平成25年8月11日付内容変更・更新

 有 効 期 限

平成30年8月10日

 連 絡 先

前田工繊株式会社 〒919-0422 福井県坂井市春江町沖布目38-3 
TEL : 0776-51-9202

 
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部  柴田辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp
 

 性能試験の案内

 今月の目次に戻る▲

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について


1.はじめに

 

 本試験は、土木研究所資料第4186号「コンクリート表面保護工の施工環境と耐久性に関する研究−浸透性コンクリート保護材の性能持続性の検証と性能評価方法の提案−」に規定された「浸透性コンクリート保護材の性能基準(暫定案)」に基づく性能試験です。

 
  「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」の性能
   「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」(以下、「浸透材」という。)の性能は、100×100×100mmコンクリート試験体の2面に浸透材を塗布した場合の水中浸漬日数28日の質量変化率で判断します。性能判定を行う試験体すべての質量変化率が0.30%以下の場合、性能基準に適合していると判断します。

2.試験の実施時期

 

 性能試験は、2013年度は、3回実施する予定です。

  (1) 浸透材塗布予定日
     第1回 5月22日(水)(実施済)
     第2回 7月10日(水)(実施済)
     第3回 9月11日(水)
     試験実施の具体的スケジュールは、受付後、ご依頼担当者に直接ご連絡差し上げます。
 

(2) 水中浸漬開始予定日 浸透材塗布日から2週間後

 

(3) 質量変化率測定日 水中浸漬開始から28日(4週)後


3.試験依頼書の提出

 

(1) 問合せ先、受付窓口

    一般財団法人 土木研究センター
企画・審査部 コンクリート研究室  担当:五島、柴田
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4
TEL 03-3835-3609 FAX 03-3832-7397
Mail:kikaku@pwrc.or.jp
  (2) 受付締切り
    第1回:5月10日(金)(終了)
    第2回:6月28日(金)(終了)
    第3回:8月30日(金)(終了)
     (各回の申込み試料数が10試料に達しましたら、締め切らせていただきます。)
 

(3) 申込書類

   

①「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」試験依頼書(様式−1)

    ②施工管理マニュアル(塗布仕様書、施工手順書等)

4.費用

 

本性能試験に要する費用は、1試料(製品)あたり525,000円(税込)とします。

 

5.有効期限

 

本性能試験の有効期間は、証明書発行日から5年間とします。

 

6.その他

  性能試験受付の詳細については土木研究センターのホームページ
http://www.pwrc.or.jp/concrete.html)をご覧ください。


 新刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

建設発生土利用技術マニュアル 第4版 new

 建設工事から発生する土砂を有効に利用するために、国土交通省では平成18年8月に「発生土利用基準について」を見直し、土質区分基準や適用用途標準等の表の差替えがなされました。  本マニュアルは円滑に発生土を利用できるよう上記の「発生土利用基準について」の運用を技術的に解説したものであります。
 第4版では、改定された発生土利用基準に整合させるとともに、平成18年に見直された「建設汚泥利用基準」や、平成22年に改正された土壌汚染対策法をはじめ、新たに出版された「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)や「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」等の関連マニュアルに合わせて内容の見直しを行っております。


監  修

建設発生土利用技術マニュアル検討委員会

編  著

独立行政法人土木研究所

発行所

一般財団法人 土木研究センター

発売所

丸善出版(株)

定  価

2,000円(税別)


目 次

1. 総説

1-1

目的

1-2

適用

1-3

留意事項

2. 発生土利用のための考え方

2-1

概説

2-2

検討手順

3. 土質区分基準および土質区分判定のための調査

3-1

概説

3-2

土質区分基準

3-3

土質区分判定のための調査

4. 適用用途標準

4-1

概説

4-2

適用用途標準

5. 用途別利用方法

5-1

概説

5-2

工作物の埋戻しへの利用

5-3

土木構造物の裏込めへの利用

5-4

道路(路床)盛土への利用

5-5

道路路体用盛土への利用

5-6

高規格堤防への利用

5-7

一般堤防への利用

5-8

宅地造成への利用

5-9

公園・緑地造成への利用

5-10

水面埋立への利用

6. 土質改良工法

6-1

概説

6-2

適用工法

7. 施工過程での品質保証・施工管理方法

7-1

概説

7-2

発生側における品質保証・施工管理方法

7-3

利用側における施工管理方法

資料1 発生土利用基準

資料2 土質改良プラントおよびストックヤードの機能と品質管理

資料3 利用事例

 刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

 本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立(改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など)を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」(委員長:京都大学嘉門雅史教授)での検討結果を基に取りまとめ1999年に出版されております。
 その後、深層処理工法においては大径型による施工の効率化や適用用途の範囲の拡大、さらに海外における施工実績の激増など、めざましい技術の進展があります。このような技術の展開に適応した内容とするため、今回上記委員会で再度審議を行い、その成果を改訂版として発行いたしました。


 

発 行 :

平成16年3月

 

体 裁 :

A5判 334頁

 

価 格 :

4,725円(税込、送料別)


 

 刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版

 

 本マニュアルは、1982年に初版が発行され、その後、現場での知見の蓄積や新しい技術を取り入れ、1988年と1999年に改訂出版されております。
 今回、「道路土工−擁壁工指針」(平成11年3月改訂)の内容に整合させるとともに、コスト縮減や防災、安全等の社会的ニーズに応えた内容とするため、「補強土(テールアルメ)壁工法第3回改訂委員会(委員長:東京工業大学 太田秀樹教授)」において耐震設計、構造細目及び維持管理について検討審議を行い、その結果を基に第3回改訂版を発刊いたしました。

発  行 :

平成15年11月

体  裁 :

A5判 302頁

価  格 :

4,200円(税込、送料別)


目 次

1.総 説

2.部材および盛土材料

3.調 査

4.設 計

5.構造細目

6.施 工

7.維持管理

 

技術資料

技資1

設計計算例

技資2

コンクリートスキンの設計例

技資3

道路防護柵の設置例

技資4

基礎フーチングの計算例

技資5

施工実例

技資6

土とストリップの摩擦

技資7

鋼材の腐食

技資8

多段積みテールアルメの設計法

 

  

 刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

 

 本マニュアルは、「多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル作成委員会(委員長:日本大学理工学部巻内勝彦教授)」による検討結果をもとに、1994年に初版が発行され、1998年に部材の改良などに合わせ改訂出版されております。
 今回、新しい土の拘束補強のメカニズムの提案をはじめ、現地発生土の有効利用などの環境に配慮した設計法などを取り入れ、第3版として出版いたしました。

 


発  行 :

平成14年10月

体  裁 :

A5判 248頁

価  格 :

3,675円(税込、送料別)


 

 刊行物一覧

 今月の目次に戻る▲

土木研究センター刊行物一覧


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル

H24.3
A4
120
1,800
1,620

のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル

H24.2
A4
122
2,500
2,250

わが国の免震橋事例集

H23.12
A4
247
3,000
2,700

道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

H23.12
A4
288
4,000
3,600

全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン

H22.3
A4
162
3,150
2,835

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

H22.6
B5
138
4,500
4,050

ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用−

H21.11
A4
122
3,150
2,835

建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

H21.10
B5
113
4,200
3,780

法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル

H21.4
A4
126
2,500
2,250

現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル

H20.4
A4
139
2,500
2,250

橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−

H18.5
A4
270
2,000
1,800

山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル

H18.3
A4
105
2,500
2,250

プレキャストブロック式RC 擁壁設計・施工・維持管理マニュアル

H17.11
A4
188
3,000
2,700

実務者のための養浜マニュアル

H17.10
A5
170
2,500
2,250

落橋防止構造設計ガイドライン(案)

H17.7
A4
73
4,000
3,600

土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル

H17.3
A4
108
4,500
4,050

グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル

H16.12
A4
83
3,150
2,835

建設発生土利用技術マニュアル 第3版

H16.9
A5
204
2,000
1,800

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

H16.3
A5
334
4,725
4,252

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版

H15.11
A5
302
4,200
3,780

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第2版

H15.7
A5
40
3,150
2,835

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

H14.10
A5
248
3,675
3,307

炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン(案)

H14.7
A4
261
4,200
3,780

超早強コンクリート利用技術マニュアル

H12.9
A5
80
3,150
2,835

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版

H12.2
A5
305
5,250
4,725

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4
A4
579
7,350
6,615

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書

H10.9
A4
198
7,665
6,898

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12
A4
177
4,200
3,780

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5
A4
378
4,200
3,780

風土工学の誕生

H9. 3
A4
36
2,500
2,250

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3
A5
81
2,450
2,205

斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書

H5. 3
A4
113
(各) 4,000
(各)3,600

斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編

227

コンクリ−トの耐久性向上技術の開発

H1. 5
A4
438
8,000
7,200

 刊行物の斡旋

 今月の目次に戻る▲

鹿島出版会刊行物


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]

H24.4
B5
160
2,520
2,268

建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]

H17.12
B5
128
2,310
2,079

土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル

H18.4
A5
83
1,995
1,795

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介

 今月の目次に戻る▲

研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2013年7月1日現在 Excelファイル:2.1MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 田口美知代

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次

 今月の目次に戻る▲

土木技術資料目次 平成25年9月号
 
区分
題  名
著者名

巻頭言

「安全」−国土を見つめ直す

谷本光司

3

論説

河川構造物の適正な維持管理に向けて

杉原直樹

4

 

報文(一般)

セグメント2区間における河道タイプと氾濫原水域・指標生物分布との関係

永山滋也・原田守啓・萱場祐一

6

河川高水敷における特定外来生物アレチウリの埋土種子分布と河川流況との関係性

傳田正利・萱場祐一

10

仮設防護柵に設置する斜面崩落検知センサの開発

千田容嗣・武士俊也・石田孝司・坂野弘太郎

14

近年の交通事故発生状況と歩行者の安全対策

池原圭一・藪 雅行

18

ITSスポットサービスのモニタ調査による有効性評価

金澤文彦・鈴木一史・中村 悟

22

CCTV画像を用いた危険事象検知システムの低コスト化

金澤文彦・鈴木彰一・田中良寛・佐治秀剛

26

コンクリート道路橋における信頼性設計の適用に関する基礎的検討 和田圭仙・木村嘉富・宮田弘和・高橋敏樹・松沢政和 30
現地レポート 岐阜県における自然の水辺復活プロジェクト−岐阜県における現地ワークショップ− 萱場祐一・岩崎福久 34
 
ニュース 「XRAINシンポジウム」開催報告 38
ワールド 災害危機管理に関する世界会議に出席して 39
第7回橋と高速道路に関する全米地震工学会議参加報告 41
第3回高分子科学の最先端国際会議に参加して 42
PIARC(世界道路協会)技術委員会1.1会議参加報告 43
国際交通大臣会議(ITF 2013)に出席して 44
研究コラム コンクリートの中性化に与える環境条件の影響−海外での暴露試験から分かったこと−

46

中小河川における治水、環境、維持管理に配慮した川づくりの取組み

48

土木用語解説 セグメント2区間・アッパーレジーム(Upper flow regime)・流程・信頼性設計法、信頼性指標β、抵抗係数φ

54

土研センター

建設発生土利用技術マニュアル第4版の出版 土橋聖賢・阪本廣行・木俣陽一・堀 常男 54
報文抄録

2

編集後記/次回報文予告 58
お知らせのページ

60

今月の表紙
「 バーブ(barb)」とは、「(釣り針の)戻り、さかとげ」を意味し、「バーブ工」は、川の流れに対して、河岸から上流側に向けて(さかとげのように)突き出して設置する、高さの低い水制の一種で、流れによって運ばれてくる砂を溜めて寄り洲を形成することを目的とした工法。

月刊「土木技術資料」バックナンバーへ
 
土木技術資料購読申込みページへ
 
広告掲載の申込みへ

土木技術資料の抄録の<バックナンバー>をキーワード検索できます。

 今月の目次に戻る▲


過去のお知らせ

トップページへ戻る