●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●審査証明書交付技術の紹介 |
建設技術審査証明書交付技術の概要 | |
●新技術展示会の案内 | − | 「2021年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内(中止) |
●刊行物の紹介 | − | 「ハイビ−ウォール」設計・施工マニュアル |
− | 土工構造物の性能の評価と向上の実務 | − | 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
●刊行物の斡旋 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
研究報告等のコピーサービス | |
●土木技術資料9月号目次 |
土木技術資料目次 令和3年9月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【内容変更した建設技術審査証明】 |
◆山河-G☞ |
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副 題 |
: |
鉄線籠型護岸用被覆鉄線 |
依 頼 者 |
: |
タキロンシーアイシビル株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1009号 |
証明年月日 | : | 2021年5月14日 内容変更 |
有 効 期 限 |
: |
2026年1月16日 |
連 絡 先 |
: |
タキロンシーアイシビル株式会社 八日市工場 |
(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先) 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
新技術展示会の案内 |
「2021年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内(中止) |
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「建設技術審査証明事業」は、新しい建設技術の活用促進に寄与することを目的として、民間において自主的に研究・開発された新技術について、民間からの依頼に基づき、新技術の技術内容を権威ある学識経験者等により技術審査を行い、その内容を客観的に証明して、普及活動に努める事業です。 |
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参 加 料 |
: |
無料 |
主 催 |
: |
建設技術審査証明協議会(当センターを含む14団体) |
内 容 | : | 建設技術審査証明協議会の会員である14 団体において、概ね2020年8月〜2021年7月の間に審査証明書を交付した技術(当センターで交付した33技術を含む128技術)のうち、新技術展示会に参加を希望された企業によるパネル展示(28技術)およびプレゼンテーションが行われる予定です。詳細なプログラム等は、建設技術審査証明協議会ホームページ(http://www.jacic.or.jp/sinsa/)をご覧ください。 |
【展示会に関する問い合わせ先】 | ||
一般財団法人土木研究センター(建設技術審査証明協議会会員) 担当:企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
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一般財団法人土木研究センターにおいて、概ね2020年8月〜2021年7月に審査証明書を交付(新規、内容変更、更新)した33技術のうち、以下の8技術についてパネル展示が行われます。 | ||
(1)技術名称 | : | 改良土(短繊維混合安定処理土)とジオグリッドを組み合わせた補強土壁「ハイビーウォール |
依頼者 | : | 大日本土木株式会社 |
(2)技術名称 | : | 後施工六角ナット定着型せん断補強鉄筋「ベストグラウトバー」 |
依頼者 | : | 株式会社奥村組 |
(3)技術名称 | : | 孔壁内面に目粗し処理を施したあと施工せん断補強鉄筋「スパイラルアンカー」 |
依頼者 | : | 前田建設工業株式会社、株式会社エフビーエス |
(4)技術名称 | : | 遠心成形高強度パイプカルバート「CSB」 |
依頼者 | : | 中川ヒューム管工業株式会社 |
(5)技術名称 | : | 回転圧入式立坑兼用プレキャストマンホール「MMホール」 |
依頼者 | : | 中川ヒューム管工業株式会社 |
(6)技術名称 | : | 後施工プレート定着型せん断補強鉄筋「Post−Head−bar」 |
依頼者 | : | 大成建設株式会社、成和リニューアルワークス株式会社 |
(7)技術名称 | : | プレート定着型せん断補強鉄筋「Head−bar」 |
依頼者 | : | 大成建設株式会社、VSL JAPAN株式会社 |
(8)技術名称 | : | 鉄線籠型護岸用被覆鉄線「山河−G」 |
依頼者 | : | タキロンシーアイシビル株式会社 |
※新技術展示会では、新型コロナウイルス感染症対策について以下の点に注意しますので、ご協力をお願い申し上げます。 | ||
1.出展者、事務局スタッフ等関係者全員、朝の検温徹底と、会期中はマスクを着用します。来場者もマ スクの着用をお願いします。 | ||
・ | 出展者・スタッフは当日朝検温して、健康状態を確認してください。 | |
・ | 開催中は、事務局スタッフによる出展者と関係者および来場者のマスク着用確認を行います。また、マスク未着用者に対しては着用実施の指示を行います。 | |
2.展示会場入口にアルコール除菌剤を設置します。 | ||
・ | イベント来場者全員に手のアルコール除菌を行っていただきます。 | |
・ | アルコール除菌またはマスクの着用を拒否する場合は、入場をお断りします。 | |
3.会場の換気を適切に実施します。 | ||
詳細な方法や内容、または上記1〜3以外の感染症対策方法につきましては、国および東京都の要請に応じて、変更が生じる場合があります。 |
「ハイビ−ウォール」設計・施工マニュアル |
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ハイビーウォールは、補強土の壁面部分に高強度の改良土(短繊維混合安定処理土)を盛り立てて、補強材(ジオグリッド)と組み合わせた補強土壁です。平成12年には、建設技術審査証明を取得し、壁面部分に用いる改良土は必要な強度と耐久性、改良土中のジオグリッドは必要な定着力、補強土壁として耐震性も含め十分な安定性を有することが確認され、これまで多くの実績を残し実務に活用されております。 今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「ハイビーウォール」設計・施工マニュアルを発行いたします。 本マニュアルは、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、ハイビーウォールを適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 |
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土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 |
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本書は、大きく変化する社会的状況に置かれている若手・中堅の土木技術者、学生の皆さんなどが、 土木あるいは自らの使命を認識し、将来の進む方向を考える際の参考になることを意図しています。 本書は二部構成であり、第T部は土木技術者の倫理、土木のプロフェショナルとして必要な11の姿勢、 第U部は土木技術者として業務を実施する際に必要な9の視点を提起するとともに、計画・設計に有益な 資料を付属しています。 本書の目次(節・項は割愛)は下記の通りですが、土木技術者の皆さんの日頃の業務において有益と 思われる事項を幅広く取り上げています。例えば、第U部の「視点8のU8.2地盤の液状化の評価に関わ る指標のルーツ」では、現在、一般的に用いられている“液状化に対する抵抗率(FL)”の40年前の生い 立ちを紹介しています。 さて、土木技術者は、将来の如何なる状況においても、プロフェッショナル、専門家としてのプライ ドをもって臨み、国民の付託に応えるとともに、自らの生き甲斐に繋げることが最良ですが、本書がそ の一助になれば幸いです。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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BEACHES IN OKINAWA AND RECENT CHANGES,SECOND EDITION 【新刊】 | ||||||
「ハイビーウォール」設計・施工マニュアル【新刊】 | ||||||
土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 | ||||||
土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | ||||||
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 令和3年9月号 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | 建設DXとi-Construction | 建山和由 | 4 |
論説 | 自律施工技術の今後の展望 | 岩見吉輝 | 5 |
一般報文 | 金澤 瑛・中谷洋明 | 8 |
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2008年岩手・宮城内陸地震の地表面変位と崩壊地分布の関係 | 水野正樹・森田保成・平田育士 | 12 |
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道路土工構造物の維持管理の高度化に資する衛星SARの活用 | 藤原年生・渡邉一弘・古関潤一 | 18 |
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近年施工された直轄国道のコンクリート舗装に関する実態把握 | 若林由弥・桑原正明・渡邉一弘 | 22 |
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ICタグを用いた自転車通行実態調査の実現性に関する実験 | 平川貴志・高橋歩夢・小林 寛 | 26 |
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既往事業の効果の見える化による公共事業評価の新たなアプローチの可能性 | 日比野正臣・森本恵美・大城秀彰・中洲啓太 | 30 |
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下水処理場における電力消費量算出と省エネ施策導入による削減効果 | 藤井都弥子・田 淳 | 34 |
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現地レポート | 近畿インフラDX推進センターの役割と取組み | 榎本博行 | 38 |
九州地方整備局におけるDX推進の取組み | 岩ア征弘・房前和朋 | 42 |
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ワールド | 英国のフレームワーク合意方式 〜地域インフラを支える体制確保への配慮〜 | 46 |
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研究コラム | 夜間における反射シートの見やすさに関する実験 | 48 |
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土木構造物の地震時挙動観測の取組み | 50 |
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土木用語解説 | 差分干渉画像1)・コヒーレンス・アンラッピング | 52 |
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情報コーナー | 52 |
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土研センター | 東日本大震災から10年、復興により津波に備える沿岸陸域の姿
(その1) 多様な防潮堤 |
常田賢一 | 56 |
報文抄録 | 1 |
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編集後記/次回報文予告 | 62 |
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お知らせのページ | 64 |
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今月の表紙 | 本年4月に、インフラ分野のDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するため、各地方整備局にインフラDX推進センターが設置され、官民の人材育成などの取り組みを進めている。(写真提供:近畿地方整備局、九州地方整備局) |
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