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月刊 土木技術資料「読者の声を募集」! | |
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土木技術資料目次 令和3年4月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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土研 新技術ショーケースの開催について |
土研新技術ショーケースは、土木研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。2021年は、広島をはじめ、大阪、東京、仙台、名古屋、札幌で開催いたします。 |
以下の開催を予定しています。(開催地により講演プログラムが異なります)
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【内容変更・更新した建設技術審査証明】 |
◆頑丈土破砕材☞ |
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副 題 |
: |
石炭灰を利用した人工地盤材料 |
依 頼 者 |
: |
沖縄電力株式会社、日本国土開発株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0519号 |
証明年月日 | : | 2020年12月15日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年12月14日 |
連 絡 先 |
: |
日本国土開発株式会社 土木事業本部第二事業部 |
◆DRB☞ |
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副 題 |
: |
ディスク形コンパクト支承 |
依 頼 者 |
: |
株式会社川金コアテック、住友理工株式会社、日本鋳造株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1505号 |
証明年月日 | : | 2021年1月18日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年5月28日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社川金コアテック 営業本部 橋梁営業部 |
◆パットウォール・Dウォール☞ |
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副 題 |
: |
軽量で高い強度を有する化粧付埋設型枠 |
依 頼 者 |
: |
住理工商事株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0530号 |
証明年月日 | : | 2021年2月9日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
: |
2026年2月8日 |
連 絡 先 |
: |
住理工商事株式会社 技術課 |
◆Post-Head-bar☞ |
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副 題 |
: |
後施工プレート定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
: |
大成建設株式会社、成和リニューアルワークス株式会社 |
技 術 概 要 |
: |
「Post-Head-bar」は鉄筋両端部に摩擦圧接によりプレートを取り付けたもので、これを既設コンクリート構造物に削孔した孔内に定着することにより従来は補強が困難であった既設地下構造物や堰・水門・橋台などに対するせん断補強に有効である。本審査証明によって、鉄筋の種類がSD295〜SD390、鉄筋の呼び名がD13〜D32に対して、せん断耐力向上の効果を、通常の方法でせん断補強した部材のせん断補強鉄筋によるせん断耐力寄与分の最大で0.9倍として評価できることが確認された。 また、施工条件に合せて機械式鉄筋継手の使用も可能である。 |
審 査 項 目 |
: |
(1)力学的性能、(2)施工性 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0522号 |
証明年月日 | : | 2020年12月21日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年12月20日 |
連 絡 先 |
: |
成和リニューアルワークス株式会社 工事統轄部 技術部 品質・技術室 |
【更新した建設技術審査証明】 |
◆山河-G☞ |
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副 題 |
: |
鉄線籠型護岸用被覆鉄線 |
依 頼 者 |
: |
タキロンシーアイシビル株式会社 |
技 術 概 要 |
: |
「山河‐G」は、JIS G 3547に適合する亜鉛めっき鉄線(H)3種以上にプライマー処理(下地処理)を施し、接着性樹脂と高密度ポリエチレン樹脂を押出被覆した線材で、「鉄線籠型護岸の設計・施工基準(案)」に規定されている被覆線の適用条件において、その性能を満足するよう開発された被覆鉄線である。強度・耐久性(耐候性・耐塩性・耐薬品性・耐磨耗性など)均質性、環境適合性に優れ、必要な摩擦抵抗も有した線材である。 |
審 査 項 目 |
: |
(1)母材の健全性、(2)強度、(3)耐久性、(4)環境適合性、(5)耐燃焼性、(6)摩擦抵抗 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1009号 |
証明年月日 | : | 2021年1月17日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
2026年1月16日 |
連 絡 先 |
: |
タキロンシーアイシビル株式会社 八日市工場 |
(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先) 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
令和3年度「博士課程入学金貸付制度」について |
1. | 趣 旨 | : | 我が国の土木に関する教育機関等の博士課程に入学しようとする発展途上国からの者に対して入学金を無利子で貸付けることにより、発展途上国の人材育成を図り、もって土木の発展に寄与することを目的とする。 |
2. | 対 象 者 | : | 対象者は、博士課程に入学しようとする発展途上国からの者(以下「応募者」という。)で、且つ応募者の受入機関の責任者(以下「申請者」という。)が申請する者とする。 |
3. | 応募方法 | : | 応募者の受入機関の申請者が、応募者の承諾を得て、応募者に代わり申請書に必要事項を記入の上、申請者の所属長の承諾を得た上で、下記へ提出してください。なお、申請用紙については当センターへお問い合わせください。 |
4. | 貸付金の額 | : | 貸付金の額は、60万円を限度として、博士課程入学金とする。 |
5. | 応募期間 | : | 令和3年5月〜令和4年3月の随時 |
6. | 対象者の決定について | : | 貸付けの決定は予算の範囲内で行い、決定後は申請者に通知する。 選考にあたっては必要に応じて選考委員会で決定する。 |
7. | 返済方法 | : | 貸付金を受けた者は博士課程在籍中に全額返済するものとする。 返済にあたっては、申請者を通して当センターへ返済する。 |
8. | お問い合わせ・ お申し込み先 |
: | 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
2021年度路面性状自動測定装置性能確認試験の申込案内 |
2021年度の路面性状自動測定装置性能確認試験を実施しますので、ご案内致します。 ご希望の方は、下記要領に基づいてお申し込み下さい。 |
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1.試験目的 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
路面性状自動測定装置性能確認試験(以下、性能確認試験と称する)は、性能確認の依頼を受けた路面性状自動測定装置で測定される路面性状の各種測定値が、人力測定による値を基準として、適切な精度をもって測定処理できる性能を有していることを、実走測定により確認及び認定することを目的とする。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
2.路面性状自動測定装置 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
「路面性状自動測定装置(以下、測定装置と称する)」とは、「距離」、「ひび割れ」、「わだち掘れ」、「平たん性」を自動測定するための路面性状測定機器類(以下、測定機器類と称する)、及びそれらの測定機器類を搭載した測定用車両(以下、測定車両と称する)を含む一体のものを指す。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
3.性能確認試験 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
性能確認試験は、「距離測定性能」の検定を必須とし、さらに「ひび割れ」、「わだち掘れ」、「平たん性」の3つの試験項目のうち、1項目以上の検定が課される試験を指す。一般財団法人土木研究センター(以下、当法人と称する)は、性能確認試験の結果を当法人内に設置された路面性状自動測定装置性能確認試験技術評価委員会において合否について審議した後、性能確認証書を発行する。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
4.受検資格及び受検条件 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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5.申込方法 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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6.申込期間 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
2021年4月1日(木)〜2021年4月30日(金)必着 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
7.ヒアリング等 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
提出書類に不明な箇所がある場合は、性能確認試験の依頼者に対しヒアリング等を実施することがある。なお、ヒアリング等を実施する場合は、当法人よりヒアリング等の実施時期、方法及び内容等について別途通知する。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
8.試験依頼の承諾について | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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12.その他 | |||||||||||||||||
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土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 |
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本書は、大きく変化する社会的状況に置かれている若手・中堅の土木技術者、学生の皆さんなどが、 土木あるいは自らの使命を認識し、将来の進む方向を考える際の参考になることを意図しています。 本書は二部構成であり、第T部は土木技術者の倫理、土木のプロフェショナルとして必要な11の姿勢、 第U部は土木技術者として業務を実施する際に必要な9の視点を提起するとともに、計画・設計に有益な 資料を付属しています。 本書の目次(節・項は割愛)は下記の通りですが、土木技術者の皆さんの日頃の業務において有益と 思われる事項を幅広く取り上げています。例えば、第U部の「視点8のU8.2地盤の液状化の評価に関わ る指標のルーツ」では、現在、一般的に用いられている“液状化に対する抵抗率(FL)”の40年前の生い 立ちを紹介しています。 さて、土木技術者は、将来の如何なる状況においても、プロフェッショナル、専門家としてのプライ ドをもって臨み、国民の付託に応えるとともに、自らの生き甲斐に繋げることが最良ですが、本書がそ の一助になれば幸いです。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 【新刊】 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | ||||||
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 令和3年4月号 特 集:建設材料の劣化・損傷と最適な補修技術の確立に向けた研究 |
特集担当編集委員 西ア 到 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | インフラの時間ヒトの時間 | 下村 匠 | 5 |
論説 | 建設材料の劣化・損傷と最適な補修技術の確立に向けて | 西ア 到 | 6 |
特集報文 | 宮本豊尚・橋啓太・重村浩之・新田弘之 | 8 |
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道路橋RC床版のひび割れパターン分析による診断補助技術 | 小沢拓弥・櫻庭浩樹・古賀裕久 | 12 |
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凍害・塩害の複合環境における初期ひび割れの早期補修効果 | 内藤 勲・島多昭典 | 16 |
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腐食が進行した耐候性鋼材の塗装による補修効果の長期的検証 | 冨山禎仁・新田弘之 | 20 |
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長期暴露試験によるコンクリートの凍結融解試験結果の検証 | 片平 博・古賀裕久 | 24 |
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表面処理工法によるアスファルト舗装の延命効果の検証 | 佐々木 厳・新田弘之 | 28 |
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現地レポート | 耐候性鋼材を使用した既設橋梁の補修への取組み | 岩渕賢一・菊地 淳 | 32 |
北陸地域におけるコンクリート橋塩害対策に関する取組み | 前田光昭・山口成昭 | 36 |
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一般報文 | 海面上昇による汀線変化の簡易推定方法 | 渡邊国広・加藤史訓 | 40 |
既設杭基礎の合理的な耐震補強工法提案に向けた解析的検討 | 行藤晋也・堀内智司・楊 勇・桐山孝晴 | 44 |
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ETC2.0プローブ情報から得るボトルネック指数の有効性検証 | 村野祐太郎・松岡禎典・横地和彦 | 48 |
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ワールド | 海外インフラ事業における入札契約の動向 | 52 |
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研究コラム | ダム下流の河川環境を評価する技術への取組み 〜露出高による河床環境評価手法を自然共生研究センターHPにて公開中〜 |
54 |
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新しい技術情報・基準・指針 | 脱水乾燥システムによる下水汚泥の肥料化、燃料化技術導入ガイドライン(案)の策定 |
56 |
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大規模土砂生産後に生じる活発な土砂流出に関する対策の基本的な考え方 | 58 |
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報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 60 |
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お知らせのページ | 62 |
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今月の表紙 | 建設材料や補修材料の劣化・経年変化の要因は、様々な気象環境や部材形状の条件などが複雑に影響するため、材料の耐久性や補修効果の信頼性の高い検証には、実際の屋外環境に供試体を長期間暴露する屋外暴露試験が重要である。土木研究所では、全国各地の環境条件が特徴的な場所で暴露試験を実施している。写真はそのうちの一つの、亜熱帯の沿岸環境である沖縄県大宜味村での暴露試験の状況である。特集報文では、耐候性鋼材の塗装による補修の効果を、このような暴露試験で検証した例を紹介している。 |
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