●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●土木研究所情報 |
− | 土研 新技術ショーケースの開催について |
●審査証明書交付技術の紹介 |
建設技術審査証明書交付技術の概要 | |
●刊行物の紹介 | − | 土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
− | のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 | |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
●刊行物の斡旋 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
研究報告等のコピーサービス | |
●土木技術資料6月号目次 |
土木技術資料目次 令和2年6月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
|
また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
|
URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
|
月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込) |
|
|
||||||
|
||||||
届 け 先 |
〒 |
|||||
|
||||||
|
||||||
|
||||||
|
||||||
|
||||||
|
||||||
|
||||||
※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
||||||
|
ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
|
土研 新技術ショーケースの開催について |
土研新技術ショーケースは、土木研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。2020年は、新潟をはじめ、東京、高松、福岡、大阪で開催いたします。 |
以下の開催を予定しています。福岡会場と高松会場の日程が変更になりました。(開催地により講演プログラムが異なります)
|
建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【内容変更・更新した建設技術審査証明】 |
◆SQS防水材☞ |
||
副 題 |
: |
超速硬化ポリウレタン樹脂吹付塗膜防水材 |
依 頼 者 |
: |
株式会社ダイフレックス、みらい建設工業株式会社、株式会社サーフェステクノロジー |
技 術 概 要 |
: |
「SQS防水材」は、コンクリート構造物等の漏水を防止する効果をもつ表面被覆材であり、新設および既設の構造物に適用できる。「SQS防水材」は、2液硬化型ウレタン吹付防水材で、硬化後は強靭で高い防水性能をもつ高分子系塗膜防水材である。施工後の防水膜は均質で、良好な水密性を有している。接着強度が高いため、下地と防水膜が強く密着しており、万が一、防水層の一部が破損しても、下地にクラックが無い限り水が下地と防水膜の層間で横広がりし難いので漏水に至る危険性は少なくなる。耐酸性、耐アルカリ性、 耐海水性が良好であるので、地中構造物の防水性向上に適用でき、また、遮塩性も良好であることから、海浜部の構造物に対する海水への抵抗性付与も期待できる。 |
審 査 項 目 |
: |
(1)防水性、(2)物性、(3)施工性、(4)耐久性、(5)安全性 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0422号 |
証明年月日 | : | 2020年2月4日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
: |
2025年2月3日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社サーフェステクノロジー |
(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先) 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
|
||||||||||||||||||||||||||||||
道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 |
||||||||||||||||||||||||||||||
|
||||||||||||||||||||||||||||||
|
|
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。 |
|||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
|
|
土木研究センター刊行物一覧 |
|
|
|
||||
一般 |
賛助会員 |
|||||
土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 【新刊】 |
||||||
土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
||||||
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
||||||
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
||||||
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
|||||
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
||||||
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
||||||
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
||||||
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
||||||
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
||||||
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
||||||
実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
||||||
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
|||||
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
|
研究報告等のコピーサービス |
|
|||
当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
|
|
土木技術資料目次 令和2年6月号
|
特集担当編集委員 佐々木 隆 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | ハザードマップを越えて行け | 藤田光一 | 5 |
論説 | 国総研・気候変動適応研究本部の水災害分野におけるこれまでの取組 〜発足10年を迎えて〜 |
佐々木 隆 | 6 |
特集報文 | 服部 敦 | 8 |
|
アンサンブル気候予測データを用いた確率降雨量の将来変化に関する試算 | 幕内加南子・工藤 俊・土屋修一・川崎将生 | 14 |
|
内外水を統合した浸水ハザード評価手法の開発 | 板垣 修・川ア将生 | 18 |
|
都市における建築・敷地レベルの水害リスク低減策の評価手法とまちづくりと連携した取組み | 木内 望・山本陽子 | 22 |
|
下水道による都市浸水対策技術の開発 | 松浦達郎・岡安祐司 | 28 |
|
現地レポート | 九州地方における災害報道の充実のための情報提供 | 小林 侑・別府寿男・川野 晃・田中俊憲・松尾一郎 | 32 |
北海道における気候変動適応(水防災分野)への取組 | 武田淳史 | 36 |
|
一般報文 | 道路橋コンクリート床版の土砂化対策 〜床版防水に配慮した橋面舗装の打換え技術の提案〜 |
田中良樹・寺田 剛・渡邉真一・上仙 靖・藪 雅行 | 40 |
トレンチ調査による砂礫混合海岸の形成過程の多面的な解析 | 野口賢二・加藤史訓 | 46 |
|
塩害抵抗性を高めたコンクリートの迅速評価試験 | 櫻庭浩樹・小田部貴憲・俵 道和・古賀裕久 | 50 |
|
ワールド | 地すべり早期警報システムに関する国際ワークショップに参加して | 54 |
|
研究コラム | 鳥類の良好な生息場の創出に向けた河川環境の整備・保全に関する技術資料の作成 | 56 |
|
モアレ縞を利用したコンクリートひび割れ幅計測技術 | 58 |
||
情報コーナー | 60 |
||
報文抄録 | 2 |
||
編集後記/次回報文予告 | 62 |
||
お知らせのページ | 64 |
||
今月の表紙 | 令和元年東日本台風による降雨により荒川が増水し、荒川第一調節池(関東地方整備局)では、過去最大の約3,500万㎥を貯留し、荒川下流域の洪水被害防止に貢献した。 気候変動適応に際しては、このような貯留施設を含めて、水害を防ぐあるいは低減させる種々の施策を組み合わせ、総合的に対策を検討していくことが必要となる。 |