●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●土木研究所情報 |
土研 新技術ショーケース 2019in 札幌の開催について | |
●審査証明書交付技術の紹介 |
建設技術審査証明書交付技術の概要 | |
●助成金の案内 |
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●セミナーの案内 | − | 土工構造物の防災を考える技術セミナー |
●技術計算プログラムの案内 | − | 改良型ニューマーク法計算及びFEM地震応答解析システム A-Newmark |
●新刊行物の紹介 | − | 土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
●刊行物の紹介 | − | のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
− | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル[改訂版] | |
− | 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] | |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
●刊行物の斡旋 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
研究報告等のコピーサービス | |
●土木技術資料11月号目次 |
土木技術資料目次 令和元年11月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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土研 新技術ショーケース 2019in 札幌の開催について |
土研新技術ショーケースは、土木 研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。 |
また、以下の開催を予定しています。(開催地により講演プログラムが異なります)
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問 い 合 わ せ 先 |
国立研究開発法人 土木研究所 寒地土木研究所 寒地技術推進室 室長 山上 満寿夫、主任研究員 澤口 重夫 電話 011-590-4046(直通) つくば中央研究所 技術推進本部 実装技術チーム 上席研究員 齋藤 清志、主任研究員 小林 肇 電話 029-879-6800(直通) |
建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【新規の建設技術審査証明】 |
◆クロロガード☞ |
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副 題 |
: |
塩害に対する抵抗性を向上させるコンクリート用混和材 |
依 頼 者 |
: |
宇部興産株式会社、日本興業株式会社 |
技 術 概 要 |
: |
塩害に対する抵抗性を向上させるコンクリート用混和材「クロロガード」は、コンクリート1m3あたり20〜40kg(「クロロガード」荷姿20kgを、1〜2袋)をセメント等の結合材に置換して使用する混和材である。「クロロガード」は、化学成分としてSiO2やAl2O3を多く含む、BET比表面積が10m2/g以上の鉱物質微粉末であり、マイクロフィラー効果に加えてポゾラン反応による緻密化、およびフリーデル氏塩生成による塩化物イオンの固定化により、「クロロガード」を使用しないコンクリートに比べて塩化物イオン浸透抵抗性が向上する。 |
審 査 項 目 |
: |
(1)塩化物イオン浸透抵抗性、(2)練上り時のスランプおよびスランプの経時変化、(3)強度 特性、(4)練混ぜ性および施工性 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1901号 |
証明年月日 | : | 2019年6月17日 新規 |
有 効 期 限 |
: |
2024年6月16日 |
連 絡 先 |
: |
宇部興産株式会社 技術開発研究所 企画管理部 事業化推進G |
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
令和2年度「土木工学国際研究交流助成制度」について |
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当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。 |
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一般財団法人土木研究センターから2019年8月に「土工構造物の性能の評価と向上の実務」を発刊いたしました。この技術書は、一般財団法人災害科学研究所に設置した「土工構造物の性能向上技術普及研究会(委員長:常田賢一)」で実施した道路をはじめとする鉄道や河川、宅地分野の盛土、土留め等の土工構造物について、性能評価の視点からの地震、豪雨などによる既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究を取りまとめたものです。最近では異常気象による土砂災害や洪水が多発しており、また、2015年3月には「道路土工構造物技術基準」が制定されるなど、土工構造物を取り巻く環境が変化しております。そのような中で、将来の盛土などの土工構造物の防災の方向性を知り、考えて頂くための技術セミナーを開催いたします。 |
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1.開催日、場所等 |
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2.プログラム | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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3.共 催 | 一般財団法人災害科学研究所・一般財団法人土木研究センター | |||
4.後 援 | 【大阪会場】 |
公益社団法人土木学会関西支部、公益社団法人地盤工学会関西支部 一般社団法人建設コンサルタンツ協会近畿支部 |
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【東京会場】 | 公益社団法人土木学会関東支部、公益社団法人地盤工学会関東支部 一般社団法人建設コンサルタンツ協会関東支部 |
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5.テキスト | 「土工構造物の性能の評価と向上の実務」、「セミナー講演資料冊子」 | |||
6.受 講 料 | 6,500円/人(テキスト代および消費税を含む) | |||
7.申 込 み | 申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。 | |||
8.締 切 日 | 開催日の2日前まで。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。 |
9.お問い合わせ先・お申込み先 | ||
一般財団法人 土木研究センター 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 技術研究所 庶務・広報部 外山、木本 TEL:029−864−2521、FAX:029−864−2515、E-mail:mail@pwrc.or.jp |
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受 講 申 込 書 |
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セ ミ ナ ー 名:「土工構造物の防災を考える技術セミナー」 | |||
受 講 者 | |||
1.受講料支払方法 | ||
・申込受付後、請求書をお送りいたしますのでご納付下さい。 |
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・受講されなくても、参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。 | ||
・受講されなかった場合は、後日、セミナー提出資料(テキスト)を郵送いたします。 |
2.会場へのアクセス | ||||
○ | 大阪大学 中之島センター会場(大阪)へのアクセス方法 |
・京阪中之島線「中之島駅」より 徒歩約5分 ・JR東西線「新福島駅」より 徒歩約9分 ・地下鉄四つ橋線「肥後橋駅」より 徒歩約10分 |
・阪神本線「福島駅」より 徒歩約9分 ・JR環状線「福島駅」より 徒歩約12分 ・地下鉄御堂筋線「淀屋橋駅」より 徒歩約16分 |
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○ | KFC Hall & Rooms 会場(東京)へのアクセス方法 | |||
• 都営地下鉄大江戸線「両国駅」A1出入口より 徒歩0分 | ||||
• JR中央・総武線「両国駅」東口より 徒歩約6分 | ||||
• JR中央・総武線「両国駅」西口より 徒歩約7分 | ||||
「セミ ナ ー受講申込書」印刷用ページ(pdf) | ||||
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] |
(一財)土木研究センターでは、技術審査証明を発行した民間開発技術の中から、施工実績が多く、今後も広く活用されることが期待できる山留め式擁壁『親杭パネル壁』の設計・施エマニュアルの改訂版を発行しました。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] |
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本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから出版したものの改訂版となる。フレキシブルコンテナとの違いを明確化するとともに、流れのある場所での適用について再検討を行い、さらに全体の安定性についても見直しを行うことにより、より実務的な判り易い内容としている。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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土工構造物の性能の評価と向上の実務 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
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道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 令和元年11月号 |
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区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | 複合材料の土木分野への適用に伴う化学的劣化診断手法開発への期待 | 久保内昌敏 | 5 |
論説 | 材料分野の技術開発成果の土木への活用に向けて | 西ア 到 | 6 |
一般報文 | 新田弘之・中村 崇・上野仁士 | 8 |
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道路トンネルにおける換気対象物質の自動車からの排出量の傾向 | 森本 智・石村利明・日下 敦 | 12 |
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地震の影響を受けた支承の残存性能の検証と損傷痕に基づく橋の挙動の推定 | 中尾尚史・江口康平・二宮智大・大住道生 | 16 |
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改良土の引張り強度に関する実験的検討 | 近藤益央・宮武裕昭 | 22 |
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下水道における管路閉塞の発生傾向に関する調査 | 川島弘靖・原口 翼・岡安祐司 | 28 |
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プレキャスト部材を用いた既設カルバートの耐震性能評価と補強方法 | 山崎旬也・野田 翼・石田雅博 | 32 |
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洗掘被害を受けやすい既設橋梁の抽出への線形判別分析の適用 | 藤田智弘・七澤利明・佐々木惇郎 | 36 |
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現地レポート | 九州における橋梁メンテナンス技術支援の取組みと今後の課題 | 田口敬二 | 40 |
北千葉導水路の長寿命化への取組み | 唐木理富・櫻井真一・蟻川和弘 | 44 |
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ニュース | 熊本地震で被災した俵山トンネルルートが全線開通 〜国総研・土研の高度な技術的支援が復旧に貢献〜 |
48 |
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研究コラム | CIMの活用に向けた取組 〜4次元モデルの活用事例〜 | 50 |
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スラリー輸送における土砂濃度の自動計測法の開発 〜排砂管を用いたダムからの土砂供給技術の実用化に向けて〜 |
52 |
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施工管理装置による場所打ち杭基礎の支持層到達の確認方法 | 54 |
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土研センター | 据置型車両用防護柵の大型車誘導性能の確認試験 | 安藤和彦・染谷 修・武藤克実・松本和也 | 56 |
報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 60 |
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お知らせのページ | 62 |
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今月の表紙 | 三つの川が合流する地域に架設された鳥居橋(5連石造アーチ、橋長:56.0m、完成:大正5年7月(1916年))は石工の鑿の跡、石の温かみ、正確な石積み、少し色白な要石(拱頂石)、天に伸びる細く長い橋脚から「石橋の貴婦人」と称され、平成28年には100歳を迎えてなお県外からの観光客も多く訪れています。昭和26年に九州地方を襲った最大級のルース台風で橋脚が隠れるほどの濁流にもビクともせず、高欄もほぼ当初のまま残されている名橋です。高低差が大きい複雑な河床の上にまっすぐ整列した4本の橋脚は、上流側の石の先端が舳先状に加工され、橋脚の幅は極端に薄い。5つのアーチの径間はまちまちで、中の三連が広く、アーチは半円に近く多量の水を流すために拱矢(径間線より拱頂石までの長さ)をできるだけ長くする工夫がなされています。改めて石橋の強さを教えられる話です。先人の知恵はすごいですね!(大分県宇佐市提供) |