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月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
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月刊 土木技術資料 | |
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●新刊行物の紹介 | − | のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
●刊行物の紹介 | − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル[改訂版] |
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鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
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●土木技術資料12月号目次 |
土木技術資料目次 平成30年12月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【内容変更した建設技術審査証明】 |
○ベストグラウトバー☞ |
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副 題 |
: |
後施工六角ナット定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
: |
株式会社奥村組 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1506号 |
証明年月日 | : | 平成30年7月17日 内容変更 |
有 効 期 限 |
: |
平成32年11月8日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社奥村組 土木本部 |
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
平成31年度「土木工学国際研究交流助成制度」について |
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当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 |
「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技 審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策など で普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術 的な事項を示した、「「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の 水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待され ています。 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] |
(一財)土木研究センターでは、技術審査証明を発行した民間開発技術の中から、施工実績が多く、今後も広く活用されることが期待できる山留め式擁壁『親杭パネル壁』の設計・施エマニュアルの改訂版を発行しました。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
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道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 平成30年12月号 特 集:大規模土砂災害への対応技術 |
特集担当編集委員 山口真司 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | 土砂災害対策技術の成果をどう説明するか? | 海堀正博 | 5 |
論説 | 最新技術を活用した土砂災害対策の展開 | 山口真司 | 6 |
特集報文 | 泉山寛明・内田太郎・松本直樹 | 8 |
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土砂災害警戒避難のための線状降水帯等の自動抽出システムの開発 | 野村康裕・神山嬢子・野呂智之 | 12 |
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降灰後の土石流危険渓流の上流域における火山灰の堆積厚の推定 | 藤村直樹・山本 望・水野正樹 | 16 |
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地すべりに伴う崩壊の切迫性評価 | 藤平 大・竹下 航・小田川隼祐・後根裕樹 | 20 |
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改良型加熱式地下水検層器を用いた地すべり地の地下水検層 | 金澤 瑛・丸山清輝・石田孝司 | 24 |
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短時間の多量降雪による雪崩危険度評価に向けて | 原田裕介・石田孝司 | 28 |
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土砂移動早期検知のための流域監視手法 | 木下篤彦・田中健貴 | 32 |
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現地レポート | 熊本地震による大規模崩壊斜面の恒久的な安定化対策 | 山上直人・古中直哉 | 36 |
速報 | 平成30年北海道胆振東部地震の緊急調査速報 | 40 |
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一般報文 | 既設PC橋上部構造の現地破壊試験 | 吉田英二・大島義信・渡辺 遼・石田雅博 | 48 |
覆工コンクリートの崩落の防止に関する実験的検討 | 小出孝明・日下 敦・砂金伸治 | 52 |
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新しい技術情報・基準・指針 | 「道路土工構造物点検必携(平成30年度版)」の概要 | 56 |
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土木構造物の土木工事数量算出に対応した3次元モデルの作成方法 | 58 |
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土木用語解説 | ハイドロフォン | 60 |
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情報コーナー | 60 |
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報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 62 |
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第60巻(平成30年1月〜12月)通巻総目次 | 63 |
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お知らせのページ | 73 |
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今月の表紙 | 線状降水帯等の停滞性局所的豪雨は、狭い範囲に集中して土砂災害が発生する。また、ひとたび発生すると数時間にわたり猛烈な降雨が続き、屋外へ避難するのが困難な状況に陥る。そのため、線状降水帯が発生する危険度の高い地域をいち早く予測し、線状降水帯発生前に土砂災害に対する避難・警戒体制の強化につなげる目的で線状降水帯のリアルタイム抽出システムの開発を行っている。 |