●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●審査証明書交付技術の紹介 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 | ●技術計算プログラムの案内 | − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計システム GEO-OP2018 |
●新刊行物の紹介 | − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル[改訂版] |
− | 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] | |
●刊行物の紹介 | − | のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
− | 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
●刊行物の斡旋 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
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●土木技術資料4月号目次 |
土木技術資料目次 平成30年4月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込) |
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届 け 先 |
〒 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【内容更新した建設技術審査証明】 |
○TRIGRID®EX☞ |
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副 題 |
: |
盛土・地盤補強用ジオグリッド |
依 頼 者 |
: |
岡三リビック株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0808号 |
証明年月日 | : | 平成29年 6月5日 内容変更 |
有 効 期 限 |
: |
平成30年12月9日 |
連 絡 先 |
: |
岡三リビック株式会社 技術開発部 |
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
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■ | 概要 | ||
本システムは、一般財団法人土木研究センター発行の『山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工 マニュアル[改訂版](平成29年11月)』に基づいて山留め式擁壁「親杭パネル壁」の設計を行います。 なお、本システムは、道路橋示方書(平成29年11月版)の改定内容に準拠したバージョンアップを 予定(平成30年4月)しており、ご購入いただいたユーザー様には、システムの更新プログラムとし てダウンロードによる無償配布をいたします。 |
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■ | 機能および特徴 | ||
● | 自立式の安定検討 | ||
・親杭の根入れ長・応力度・変位および支持力の安定計算 ・地震時および衝突時の検討も可能 |
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● | アンカー式の安定検討 | ||
・親杭の根入れ長・応力度・変位および支持力の安定計算 ・地震時および衝突時の検討も可能 |
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● | 検討結果 | ||
・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書のMs−Wordに出力 | |||
■ | 必要システム | ||
● | 日本語オペレーティングシステム | ||
Microsoft Windows 7 / 8 / 8.1 / 10 (32bit/64bit版対応) | |||
● | 日本語ワードプロセッサ | ||
Microsoft Word 2010 / 2013 / 2016 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。 |
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■ | システム販売価格 | ||
● | 新規購入価格(税抜) | ||
1本当り | 250,000円 | ||
● | 交換価格(税抜) | ||
1本当り | 200,000円 | ||
なお、交換元となるシステムはGEO-OP2007とし、交換期間は販売開始から2020年12月末 までとさせて頂きますのでご注意ください。 | |||
■ | システムの購入申込み先 | ||
一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 外山、木本 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 |
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■ | システムに関する問い合わせ先 | ||
システム開発研究会 システム製作社 |
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プログラム新規購入及び交換申込書 |
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●新規購入申込 | ||||||||||||
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●交換申込 | ||||||||||||
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※ | 1. | 数量欄には、必要数量を記入して下さい。 |
2. | 交換期間は販売開始から2020年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。 | |
3. | 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。 | |
■ | 申込書送付先・FAX先 | |
一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 外山、木本 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 |
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■ | 交換申込のプロテクトキー送り先 | |
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武 〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル TEL:082-568-5633 FAX:082-568-5638 |
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「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf) | ||
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] |
(一財)土木研究センターでは、技術審査証明を発行した民間開発技術の中から、施工実績が多く、今後も広く活用されることが期待できる山留め式擁壁『親杭パネル壁』の設計・施エマニュアルの改訂版を発行しました。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] |
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本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから出版したものの改訂版となる。フレキシブルコ ンテナとの違いを明確化するとともに、流れのある場所での適用について再検討を行い、さらに全体の 安定性についても見直しを行うことにより、より実務的な判り易い内容としている。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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(一財)土木研究センターから建設技術審査証明書を交付したのり面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」の設計・施工マニュアルを改訂しました。 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル |
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「箱型擁壁」は、箱型形状をしたプレキャストコンクリート製枠材と単粒度砕石やコンクリート用砕石、割ぐり石等を用いた充填材から構成される可とう性を有するもたれ式擁壁です。平成16年3月に建設技術審査証明書(建技審証(第0327号)を取得し、急峻地形を通る山間道路の拡幅、路肩決壊による道路災害の復旧並びに大規模掘削が困難な地形など、切土部での擁壁の構築などに適し、多くの実績を有し、広く活用されています。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示した、「「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル」を新たに発刊いたします。 本マニュアルは、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容を示しています。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル |
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わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
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道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル |
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現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | ||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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土木技術資料目次 平成30年4月号 特 集:地震への備え・危機対応に進歩をもたらす技術開発 |
特集担当編集委員 日下部毅明 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | SIPレジリエントな防災・減災機能の強化の現状から | 堀 宗朗 | 5 |
論説 | 地震防災技術がこれから進化すべき方向 | 日下部毅明 | 6 |
特集報文 | 七澤利明・谷本俊輔・高橋宏和・中田光彦 | 8 |
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超過作用に対する橋の損傷シナリオをデザインする新たな考え方 | 大住道生・西 弘明・中尾尚史 | 12 |
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盛土崩壊箇所への浅部物理探査技術の適用と復旧対策への貢献 | 稲崎富士・小河原敬徳・木佐貫 寛・尾西恭亮 | 16 |
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河川堤防の液状化対策の高度化に向けた取組み | 石原雅規・佐々木哲也 | 20 |
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技術開発・社会実装に向けた災害把握技術の評価 〜熊本地震の災害対応時の情報ニーズに基づく分析〜 |
白石萌美・片岡正次郎 | 24 |
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現地レポート | スーパーコンピュータ「京」を使った広域道路ネットワークの地震応答シミュレーション | 高田佳彦・篠原聖二・松下麗菜 | 30 |
中部地震津波対策技術センターにおける南海トラフ巨大地震への備えの新展開 | 水谷直樹・橋由典 | 34 |
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一般報文 | 河川管理における外来植物の防除に向けた取組み | 山岸 裕・畠瀬頼子・栗原正夫・舟久保 敏 | 38 |
ニュース | 第1回 iMaRRCセミナー「コンクリートのひび割れをどう考えるか」を開催しました | 44 |
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「次世代の協調ITSの実用化に向けた技術開発に関する共同研究」の開始 | 45 |
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成果の活用 | 災害対策検討支援ツールキットを茨城県土木部で活用 | 46 |
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土木技術講座 | 道路橋示方書における部分係数法と信頼性設計 〜第1回 橋の耐荷性能を構成する荷重組合せ〜 |
48 |
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土研センター | 土木構造物における植生の効果と影響 | 常田賢一 | 52 |
報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 56 |
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お知らせのページ | 58 |
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今月の表紙 | 切迫する大規模地震に備えるため、現場では新たな技術の導入が行われ、研究所においても ハード、ソフト両面の技術開発が活発に行われている。表紙に紹介したスーパーコンピュータ の活用、災害把握技術の開発、E-ディフェンスにおける大規模実験はその一例である。現場の 防災訓練も様々な工夫がなされている。 |