●読者の声を募集 |
月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
●購読の案内 |
月刊 土木技術資料 | |
●審査証明書交付技術の紹介 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
●性能試験の案内 |
●技術計算プログラムの案内 | − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計システム GEO-OP2018 |
●新刊行物の紹介 | − | 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル[改訂版] |
− | 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] | |
●刊行物の紹介 | − | のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
− | 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | |
●刊行物一覧 |
土木研究センター刊行物一覧 | |
●刊行物の斡旋 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
●コピーサービスの紹介 |
研究報告等のコピーサービス | |
●土木技術資料2月号目次 |
土木技術資料目次 平成30年2月号 |
読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込) |
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届 け 先 |
〒 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
【更新、内容更新した建設技術審査証明】 |
○ES−アルファシート E−10☞ |
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副 題 |
: |
河川護岸用吸い出し防止シート |
依 頼 者 |
: |
東洋クッション株式会社、株式会社アルファオブジャパン |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0114号 |
証明年月日 | : | 平成28年12月26日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
平成33年12月25日 |
連 絡 先 |
: |
東洋クッション株式会社 営業部 |
○SEW工法☞ |
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副 題 |
: |
シールド直接発進到達工法 |
依 頼 者 |
: |
株式会社錢高組、積水化学工業株式会社 |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第0113号 |
証明年月日 | : | 平成28年12月27日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
平成33年12月26日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社錢高組 技術本部 技術研究所 |
○Max Pond☞ |
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副 題 |
: |
PCa雨水地下貯留システム |
依 頼 者 |
: |
株式会社ヤマックス |
証 明 番 号 |
: |
建技審証第1201号 |
証明年月日 | : | 平成29年7月17日 更新 |
有 効 期 限 |
: |
平成34年7月16日 |
連 絡 先 |
: |
株式会社ヤマックス 技術本部 |
○ヒューセグ☞ |
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副 題 |
: |
遠心力締固めによるRCセグメント |
依 頼 者 |
: |
藤村ヒューム管株式会社、栗本コンクリート工業株式会社、フジミ工研株式会社 |
技 術 概 要 |
: |
「ヒューセグ」は中小口径のシールドトンネルに用いるコンクリート製セグメントです。既 存のヒューム管製造設備を用いて遠心力締固め法で製造することで同心円状の多層構造のR Cセグメントを製造できます。大きな遠心力により締め固めることでコンクリートが密実化 され耐久性の向上が期待されるとともに、多層構造を活用して内外面に抗菌性能等を有した 特殊コンクリート層の設置が確実に行えます。これにより、コンクリートセグメントの耐久 性を向上させることができ、シールドトンネルの長寿命化が図れ、環境への負荷を低減させ ることができます。 |
審 査 事 項 |
: |
(1)強度性能、(2)中性化、塩分浸透に対する抵抗性および水密性、(3)一体成型性、 (4)出来形(寸法精度) |
証 明 番 号 |
: |
建技審証1206号 |
証明年月日 | : | 平成29年12月3日 内容更新 |
有 効 期 限 |
: |
平成34年12月2日 |
連 絡 先 |
: |
フジミ工研株式会社 セグメント部 |
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
平成30年度路面性状自動測定装置性能確認試験の申込案内 |
平成30年度の路面性状自動測定装置性能確認試験を実施しますので、ご案内致します。 ご希望の方は、下記要領に基づいてお申し込み下さい。 |
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1.試験目的 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
路面性状自動測定装置性能確認試験(以下、性能確認試験と称する)は、性能確認の依頼を受けた路面性状自動測定装置で測定される路面性状の各種測定値が、人力測定による値を基準として、適切な精度をもって測定処理できる性能を有していることを、実走測定により確認及び認定することを目的とする。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
2.路面性状自動測定装置 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
「路面性状自動測定装置(以下、測定装置と称する)」とは、「距離」、「ひび割れ」、「わだち掘れ」、「平たん性」を自動測定するための路面性状測定機器類(以下、測定機器類と称する)、及びそれらの測定機器類を搭載した測定用車両(以下、測定車両と称する)を含む一体のものを指す。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
3.性能確認試験 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
性能確認試験は、「距離測定性能」の検定を必須とし、、さらに「ひび割れ」、「わだち掘れ」、「平たん性」の3測定性能のうち1指標以上の検定が課される試験を指す。一般財団法人土木研究センター(以下、当法人と称する)は、性能確認試験の結果を当法人内に設置された路面性状自動測定装置性能確認試験技術評価委員会において合否について審議した後、性能確認証書を発行する。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
4.受験資格及び受検条件 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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5.申込方法 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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6.申込期間 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
平成30年2月1日(木)〜平成30年2月28日(水)必着 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
7.ヒアリング等 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
提出書類に不明な箇所がある場合は、性能確認試験の依頼者に対しヒアリング等を実施することがある。なお、ヒアリング等を実施する場合は、当法人よりヒアリング等の実施時期、方法及び内容等について別途通知する。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
8.試験依頼の承諾について | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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12.その他 | |||||||||||||||||
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■ | 概要 | ||
本システムは、一般財団法人土木研究センター発行の『山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工 マニュアル[改訂版](平成29年11月)』に基づいて山留め式擁壁「親杭パネル壁」の設計を行います。 なお、本システムは、道路橋示方書(平成29年11月版)の改定内容に準拠したバージョンアップを 予定(平成30年4月)しており、ご購入いただいたユーザー様には、システムの更新プログラムとし てダウンロードによる無償配布をいたします。 |
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■ | 機能および特徴 | ||
● | 自立式の安定検討 | ||
・親杭の根入れ長・応力度・変位および支持力の安定計算 ・地震時および衝突時の検討も可能 |
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● | アンカー式の安定検討 | ||
・親杭の根入れ長・応力度・変位および支持力の安定計算 ・地震時および衝突時の検討も可能 |
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● | 検討結果 | ||
・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書のMs−Wordに出力 | |||
■ | 必要システム | ||
● | 日本語オペレーティングシステム | ||
Microsoft Windows 7 / 8 / 8.1 / 10 (32bit/64bit版対応) | |||
● | 日本語ワードプロセッサ | ||
Microsoft Word 2010 / 2013 / 2016 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。 |
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■ | システム販売価格 | ||
● | 新規購入価格(税抜) | ||
1本当り | 250,000円 | ||
● | 交換価格(税抜) | ||
1本当り | 200,000円 | ||
なお、交換元となるシステムはGEO-OP2007とし、交換期間は販売開始から2020年12月末 までとさせて頂きますのでご注意ください。 | |||
■ | システムの購入申込み先 | ||
一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 岡田玲子 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 |
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■ | システムに関する問い合わせ先 | ||
システム開発研究会 システム製作社 |
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プログラム新規購入及び交換申込書 |
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●新規購入申込 | ||||||||||||
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●交換申込 | ||||||||||||
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※ | 1. | 数量欄には、必要数量を記入して下さい。 |
2. | 交換期間は販売開始から2020年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。 | |
3. | 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。 | |
■ | 申込書送付先・FAX先 | |
一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 岡田玲子 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 |
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■ | 交換申込のプロテクトキー送り先 | |
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武 〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル TEL:082-568-5633 FAX:082-568-5638 |
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「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf) | ||
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] |
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山留め式擁壁『親杭パネル壁』は、基礎の掘削面積や切土範囲を少なくでき、長大な切土法面の出現や残土の発生量を減らすことができ、施工が容易であることから、急峻地形での道路拡幅や道路災害復旧に有効な擁壁を構築することができます。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
目 次 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
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「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル[改訂版] |
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本マニュアルは、平成24年3月に土木研究センターから出版したものの改訂版となる。フレキシブルコ ンテナとの違いを明確化するとともに、流れのある場所での適用について再検討を行い、さらに全体の 安定性についても見直しを行うことにより、より実務的な判り易い内容としている。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 |
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(一財)土木研究センターから建設技術審査証明書を交付したのり面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」の設計・施工マニュアルを改訂しました。 |
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「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル |
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「箱型擁壁」は、箱型形状をしたプレキャストコンクリート製枠材と単粒度砕石やコンクリート用砕石、割ぐり石等を用いた充填材から構成される可とう性を有するもたれ式擁壁です。平成16年3月に建設技術審査証明書(建技審証(第0327号)を取得し、急峻地形を通る山間道路の拡幅、路肩決壊による道路災害の復旧並びに大規模掘削が困難な地形など、切土部での擁壁の構築などに適し、多くの実績を有し、広く活用されています。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示した、「「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル」を新たに発刊いたします。 本マニュアルは、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容を示しています。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | |||||||
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | |||||||
のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 | |||||||
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | |||||||
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | |||||||
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | |||||||
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | |||||||
盛土の性能評価と強化・補強の実務 | |||||||
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | |||||||
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | |||||||
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | |||||||
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | |||||||
建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | |||||||
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル |
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わが国の免震橋事例集 (特別価格) | 857 |
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道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) |
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全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン |
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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) |
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ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) |
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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル |
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現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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実務者のための養浜マニュアル | |||||||
落橋防止構造設計ガイドライン(案) |
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土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | |||||||
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | |||||||
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | |||||||
超早強コンクリート利用技術マニュアル | |||||||
発生土利用促進のための改良工法マニュアル | |||||||
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | |||||||
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | |||||||
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | |||||||
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。 |
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土木技術資料目次 平成30年2月号 特 集:道路橋示方書の改定 |
特集担当編集委員 木村嘉富 |
区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
巻頭言 | 信頼性と限界状態〜橋の設計の基本的なコンセプト〜 | 金井道夫 | 5 |
論説 | 特集「道路橋示方書の改訂」にあたって | 木村嘉富 | 6 |
特集報文 | 白戸真大 | 8 |
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道路橋示方書における部分係数設計法と限界状態設計法 | 白戸真大 | 14 |
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U鋼橋・鋼部材編の改定と関連する調査研究 | 玉越隆史・坂本佳也 | 18 |
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Vコンクリート橋・コンクリート部材編の改定と関連する調査研究 | 大島義信・玉越隆史・白戸真大 | 22 |
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W下部構造編の改定と関連する調査研究 | 七澤利明・河野哲也・谷本俊輔 | 26 |
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X耐震設計編の改定と関連する調査研究 | 大住道生・岡田太賀雄 | 30 |
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新しい技術情報・基準・指針 | 改定道路橋示方書の適切な運用のための取組み | 34 |
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現地レポート | 熊本地震で被災したPCラーメン橋の復旧とモニタリングの活用 | 澤田 守・今村隆浩・中川量太・星隈順一 | 36 |
一般報文 | 新型下水道管路調査機器に求められる要求水準の検討 〜人孔における段差・曲りに対する走行性能について〜 |
川島弘靖・宮本豊尚・深谷 渉・岩ア宏和 | 40 |
下水処理プロセスにおける一酸化二窒素排出量実態調査及び抑制対策 | 道中敦子・重村浩之・山下洋正 | 44 |
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ワールド | 第24回ITS世界会議モントリオール2017に参加して | 48 |
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国際会議WET2017に出席して | 50 |
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現場に学ぶメンテナンス 24 | 横断歩道橋の健全性診断の事例 | 51 |
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新しい技術情報・基準・指針 | 「道路デザイン指針(案)」の改定および「景観に配慮した道路附属物等ガイドライン」の策定 | 53 |
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土研センター | 鴨川暴露試験場の腐食環境とその活用 | 三浦正純・落合盛人・中島和俊 | 56 |
報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 60 |
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お知らせのページ | 62 |
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今月の表紙 | 熊本地震で被害が生じた阿蘇長陽大橋。南阿蘇村が管理する道路橋であるが、復旧には高度な技 術力を要することから、国土交通省が代行し、平成29年8月、地震から1年4ヶ月ぶりに開通し た。この復旧に際しては、国総研の熊本地震復旧対策研究室をはじめとして国総研、土研が技術 支援を行っている。写真左の橋台については、平成29年に改定された道路橋示方書の考え方が反 映されている。詳細は現地レポートを参照。(写真提供:九州地方整備局熊本復興事務所) |