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月刊　土木技術資料のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター技術研究所庶務・広報部　池田　敦子〒300-2624 茨城県つくば市西沢２－２ TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515　　E－mail：mail＠pwrc.or.jp
	購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　講習会の案内

土工構造物 の防災を考える技術セミナー

　一般財団法人土木研究センターから平成26年10月に「盛土の性能評価と強化・補強の実務」を発刊いたしました。この技術書は、一般財団法人災害科学研究所に設置した「土工構造物の性能向上技術普及研究会（委員長：常田賢一）」で実施した道路盛土、鉄道盛土、宅地盛土などの盛土について、性能評価の視点からの地震、豪雨などによる既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究を取りまとめたものです。最近では異常気象による土砂災害や洪水が多発しており、また、平成27年3月には「道路土工構造物技術基準」が制定されるなど、土工構造物を取り巻く環境が変化しております。そのような中で、将来の盛土などの土工構造物の防災の方向性を知り、考えて頂くための技術セミナーを開催いたします。
　業務ご多忙の折りとは存じますが、この機会に多数の方々が参加下さいますようご案内申しあげます。

1．開催日、場所等

開　　催　　日

募集人員

会　　　場（場　　　所）

平成28年 6月21日（火）

80名

【福岡】九州大学　西新プラザ大会議室ＡＢ

（〒814-0002　福岡市早良区西新2-16-23　TEL 092-831-8104）

平成28年 7月 5日（火）

80名

【大阪】大阪大学　中之島センター　10階　佐治敬三メモリアルホール
	（〒530-0005　大阪市北区中之島4-3-53　 TEL 06-6444-2100）

2．プログラム

時　　間

プ　　ロ　　グ　　ラ　　ム

講　　　　　　師

13:00～13:10

開会の挨拶

【福岡】

（一財）土木研究センター　専務理事

　中野正則

【大阪】

（一財）災害科学研究所　　理事長

　松井　保

13:10～13:50

講　演
－道路土工構造物技術基準の制定－

国土交通省道路局国道・防災課
道路防災対策室　企画専門官	志々田武幸

13:50～14:30

【福岡】講　演
－九州地方の道路防災の現在と将来（仮）－

国土交通省　九州地方整備局
道路部　道路調査官	竹林秀基

【大阪】講　演
－近畿地方の道路防災の現在と将来（仮）

国土交通省　近畿地方整備局
道路部　道路調査官	日野雅仁

14:30～14:40

休　　　　　憩

14:40～16:50

土工構造物の防災に向けて
1．技術基準に係わる事項
　1.1 性能評価
　1.2 地震動
　1.3 要求性能と設計・施工・維持管理
　1.4 地下水位と排水
　1.5 健全性評価

2．技術基準を契機とした研究開発の方向

大阪大学　大学院工学研究科　教授
大阪大学　大学院工学研究科　助教
岐阜大学　社会基盤工学科　特任教授
近畿大学　社会環境工学科　准教授
西日本高速道路(株) 技術本部技術主幹
大阪大学　大学院工学研究科　教授

常田賢一
秦　吉弥
原　隆史
河井克之
田山　聡
常田賢一

16:50～17:00

閉会の挨拶

一般財団法人土木研究センター

＊	この講習会を受講された方は、土木学会のＣＰＤポイント3.8単位を取得できます。

3．共　　催

一般財団法人土木研究センター・一般財団法人災害科学研究所

4．後　　援

【福岡会場】

公益社団法人土木学会西部支部、公益社団法人地盤工学会九州支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会九州支部

【大阪会場】

公益社団法人土木学会関西支部、公益社団法人地盤工学会関西支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会近畿支部

5．テキスト

「盛土の性能評価と強化・補強の実務」、「セミナー講演資料冊子」

6．受講料

6,000円/人（テキスト代および消費税を含む）

7．申込み

申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。

8．締切日

開催日の2日前までとします。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。

9．お問い合わせ先・お申込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029−864−2521、FAX：029−864−2515、E-mail：mail@pwrc.or.jp

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受　　講　　申　　込　　書

申込書送付・FAX先：
一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子
〒300-2624　茨城県つくば市西沢２－２
TEL : 029−864−2521　、 FAX : 029−864−2515

講習会名：「土工構造物の防災を考える技術セミナー」

受　講　者

1．受講料支払方法
	送金は銀行振込み、郵便振替のいずれでも結構です。
	・常陽銀行　大穂支店　普通1181113　一般財団法人　土木研究センター
		ザイ）ドボクケンキュウセンター
	・郵便振替口座　00320-2-42226

	※	・受講されなくても、参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。・受講されなかった場合は、後日、講習会提出資料（テキスト）を郵送いたします。

2．会場へのアクセス
	○	九州大学西新プラザ会場（福岡）へのアクセス方法
		・地下鉄：西新下車　⑦番出口より徒歩約10分
		＊博多空港から、地下鉄「姪浜」行き乗車　約20分　西新下車　　　　＊博多駅から、地下鉄「姪浜」行き乗車　約15分　西新下車
	○	大阪大学中之島センター会場（大阪）へのアクセス方法

		・京阪中之島線　中之島駅より　徒歩約5分・JR東西線　新福島駅より　徒歩約9分・地下鉄四つ橋線　肥後橋駅より　徒歩約10分		・阪神本線　福島駅より　徒歩約9分・JR環状線　福島駅より　徒歩約12分・地下鉄御堂筋線　淀屋橋駅より　徒歩約16分

		「講習会受講申込書」印刷用ページ(pdf)
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　新刊行物の紹介

鉄鋼スラグ路盤設計施工指針

　道路の路盤に使用する鉄鋼スラグに関する指針類としては、これまで「製鋼スラグ路盤設計施工指針」（昭和60年，鐵鋼スラグ協会）及び「高炉スラグ路盤設計施工指針」（昭和57年，鐵鋼スラグ協会）が用いられてきましたが、これら指針類は発刊後年数が経過し、現在の鉄鋼スラグ製造技術や品質管理の適正化に対応するものとはなっていませんでした。これらの状況を踏まえ、これらの指針類を統合した新たな指針として、本指針が作成されました。
　本指針では、独立行政法人土木研究所（現　国立研究開発法人土木研究所）と鐵鋼スラグ協会による3か年間（平成22～24年度）の共同研究の成果が取り入れられ、またJIS A 5015に準拠した環境安全品質が加筆されるなど、最新の知見を反映したものとなっています。

	監　　　修　：	鉄鋼スラグ路盤設計施工指針作成委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	3,000円（税抜）

第1章　総　則
	1-1	本指針の位置付け
	1-2	制定の経緯
	1-3	本指針の活用のために
	1-3-1	適用上の留意点
	1-3-2	関連図書

第2章　材　料
	2-1	概説
	2-2	路盤用鉄鋼スラグの種類
	2-3	路盤用鉄鋼スラグの品質
	2-3-1	一般事項
	2-3-2	物理的・化学的性質
	2-3-3	粒度
	2-3-4	環境安全品質

第3章　設　計
	3-1	概説
	3-2	設計条件の設定
	3-3	路盤の設計
	3-3-1	経験にもとづく設計方法
	3-3-2	理論的設計方法

第4章　施　工
	4-1	概説
	4-2	材料の搬入
	4-3	路盤の施工
	4-3-1	施工基盤の整備
	4-3-2	材料の敷きならし
	4-3-3	締固め

第5章　施工管理・検査
	5-1	概説
	5-2	施工管理・検査の位置付け
	5-3	施工管理
	5-3-1	基準試験
	5-3-2	出来形管理
	5-3-3	品質管理
	5-4	検査
	5-4-1	出来形の合格判定値の例
	5-4-2	品質の合格判定値の例
	5-5	工事結果の記録・保存

付　録
	付録-1	水浸膨脹比の規格値の検討
	付録-2	鉄鋼スラグの生成と組成
	付録-3	鉄鋼スラグの用途と路盤用鉄鋼スラグの製造
	付録-4	路盤用鉄鋼スラグの環境安全性
	付録-5	路盤用鉄鋼スラグのアルカリ特性
	付録-6	鉄鋼スラグのエージング
	付録-7	品質実態
	付録-8	ＨＭＳの強度
	付録-9	試験方法
	付録-10	JIS A 5015 道路用鉄鋼スラグ（抜粋）
	付録-11	用語の説明

　新刊行物の紹介

「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル

　「ラブルネット積層工法」は、河川護岸等に広く用いられてきた「袋型根固め工法用袋材」に、割栗石等を中詰めした「袋体」＝「ラブルネット（rubble：割石 net：網）」を、仮設の土留め構造物、路体構造物に利用する工法です。
　安定した合成繊維を使用した網状の「袋材」と割栗石等の中詰め材を組み合わせた「ラブルネット」は、土木資材としての施工性、資材としての耐久性、再利用（転用）性、経済性に優れることから、仮設道路の基盤工、工事用堰堤など仮設構造物への適用例が増加しています。
　本マニュアルは、仮設構造物の資材としての「ラブルネット」および「ラブルネット積層体」の性能を規定するとともに、計画・調査、設計および施工の基本的な考え方および一般的な技術的事項などをとりまとめたものであり、「ラブルネット積層工法」の普及・発展に寄与するものと期待しております｡

　
編　　　集　：

ラブルネット積層工法マニュアル検討委員会

本体価格　：

1,900円（税抜）

　主な内容

第1章		総説（目的、適用範囲、定義）
第2章		ラブルネット積層体の性能（構成材料・ラブルネット・ラブルネット積層体に要求される性能、品質管理）
第3章		計画・調査
第4章		設計（荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目）
第5章		施工

　新刊行物の紹介

盛土の性能評価と強化・補強の実務

　近年、特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています、橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても、その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計、耐震補強あるいは管理・運用、言い換えれば、道路盛土の耐震性の確保が必要となります。
　このような背景の下、盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し、その活動の一環として、主として盛土の耐震性能に着目して、危険度評価から、性能の評価基準、性能の予測法および強化・補強技術に至るまで、盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り、実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。
　本書で取り扱う内容は、地震に限定されるものではなく、降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに、道路盛土に限定されるものではなく、宅地盛土、鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。

	編　　　集　：	一般財団法人災害科学研究所　盛土の性能向上技術普及研究会
	本体価格　：	3,000円（税抜）

	第1章	盛土の被害から学ぶ
	第2章	盛土の性能評価と評価基準
	第3章	盛土のための地震動の予測
	第4章	道路盛土の地震危険度マクロ評価
	第5章	盛土の安定性の評価と変形の予測
	第6章	経年による盛土の状態と安定性の変化
	第7章	盛土の強化・補強の技術と性能向上の効果

　新刊行物の紹介

アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル

　アデムウォール（補強土壁）工法は、外壁と内壁で構成された二重壁構造を持ち、補強材にジオテキスタイル「アデム」を用いる補強土壁です。平成24年には、建設技術審査証明を取得し、アデムウォールを構成する材料は十分な強度と耐久性があり、補強土壁として常時および地震時に十分な安定性があるとともに、維持管理に優れていることが証明され、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル」を発行いたします。
　本マニュアルは、道路土工－擁壁工指針（日本道路協会）に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、アデムウォール（補強土壁）を適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

	編　　　集　：	アデムウォール（補強土壁）工法　設計施工マニュアル作成委員会
	本体価格　：	4,300円（税抜）

1．　総　　説

2．　基本方針

3．　計画・調査

4．　設計に関する一般事項

	5．　アデムウォールの設計
	6．　施工
	7．　維持管理

　刊行物の紹介

建設発生土利用技術マニュアル　（第４版）

　建設工事から発生する土砂を有効に利用するために、国土交通省では平成18年8月に「発生土利用基準について」を見直し、土質区分基準や適用用途標準等の表の差替えがなされました。
本マニュアルは円滑に発生土を利用できるよう上記の「発生土利用基準について」の運用を技術的に解説したものであります。
第4版では、改定された発生土利用基準に整合させるとともに、平成18年に見直された「建設汚泥利用基準」や、平成22年に改正された土壌汚染対策法をはじめ、新たに出版された「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル（改訂版）や「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」等の関連マニュアルに合わせて内容の見直しを行っております。

監　修	：	建設発生土利用技術マニュアル検討委員会
編　著	：	独立行政法人土木研究所
発行所	：	一般財団法人土木研究センター
発売所	：	丸善出版（株）
定　価	：	2,000円（税別、送料別）

目　次

1.　総説
	1-1	目的
	1-2	適用
	1-3	留意事項
2.　発生土利用のための考え方
	2-1	概説
	2-2	検討手順
3.　土質区分基準および土質区分判定のための調査
	3-1	概説
	3-2	土質区分基準
	3-3	土質区分判定のための調査
4.　適用用途標準
	4-1	概説
	4-2	適用用途標準

5.　用途別利用方法
	5-1	概説
	5-2	工作物の埋戻しへの利用
	5-3	土木構造物の裏込めへの利用
	5-4	道路（路床）盛土への利用
	5-5	道路路体用盛土への利用
	5-6	高規格堤防への利用
	5-7	一般堤防への利用
	5-8	宅地造成への利用
	5-9	公園・緑地造成への利用
	5-10	水面埋立への利用

6.　土質改良工法
	6-1	概説
	6-2	適用工法

7.　施工過程での品質保証・施工管理方法
	7-1	概説
	7-2	発生側における品質保証・施工管理方法
	7-3	利用側における施工管理方法

資料1　発生土利用基準
資料2　土質改良プラントおよびストックヤードの機能と品質管理
資料3　利用事例

　刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針	H27.3	A4	110	3,000	2,700	別	→
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル	H27.1	A4	114	1,900	1,710	別	→
アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル	H26.12	A5	330	4,300	3,870	別	→
盛土の性能評価と強化・補強の実務	H26.10	A4	228	3.000	2,700	別	→
補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル（第4回改訂版）	H26.8	A5	477	5.000	4.500	別	→
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第4版	H26.8	A5	397	4.800	4,320	別	→
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版	Ｈ26.6	-	304	3,500	3,150	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)	Ｈ25.12	A5	457	5,500	4,950	別	→
建設発生土利用技術マニュアル（第4版）	Ｈ25.12	A5	204	2,000	1,800	別	→
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル	Ｈ24.3	A4	120	1,714	1,543	別	→
のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法_®」設計・施工マニュアル	Ｈ24.2	A4	122	2,381	2,143	別	→
わが国の免震橋事例集（特別価格）	Ｈ23.12	A4	247	925	832	別	→
道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）（特別価格）	Ｈ23.12	A4	288	1,234	1,110	別	→
全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン	Ｈ22.3	A4	162	3,000	2,700	別	→
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案）	Ｈ22.6	B5	138	4,286	3,857	別	→
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル－路床／路盤分離材としての利用－ (特別価格）	Ｈ21.11	A4	122	1,500	1,350	別	→
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル	Ｈ21.10	B5	113	4,000	3,600	別	→
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」　設計・施工マニュアル	Ｈ21.4	Ａ4	126	2,381	2,143	別	→
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法　設計・施工マニュアル	Ｈ20.4	Ａ4	139	2,381	2,143	別	→
橋の動的耐震設計法マニュアル－動的解析および耐震設計の基礎と応用－	Ｈ18.5	Ａ4	270	1,905	1,715	別	→
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル	Ｈ18.3	Ａ4	105	2,381	2,143	別	→
実務者のための養浜マニュアル	H17.10	A5	170	2,381	2,143	別	→
落橋防止構造設計ガイドライン（案）	Ｈ17.7	Ａ4	73	3,810	3,429	別	→
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル	H17.3	A4	108	4,285	3,857	別	→
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル	H16.12	A4	83	3,000	2,700	別	→
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版	H16.3	A5	334	4,500	4,050	別	→
超早強コンクリート利用技術マニュアル	H12.9	A5	80	3,000	2,700	別	→
発生土利用促進のための改良工法マニュアル	H9.12	A4	177	4,000	3,600	別	→
コンクリ－トの耐久性向上技術の開発	H1. 5	A4	438	7,619	6,857	別	→

　刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

刊行物名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊行物名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック	H27.3	A4	101	2,000	1,800	別	→
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］	Ｈ24.4	B5	160	2,400	2,160	別	→
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル［暫定版］	Ｈ17.12	B5	128	2,200	1,980	別	→
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル	Ｈ18.4	A4	83	1,900	1,710	別	→

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　中島冨美子
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

　当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。

　研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

文献リスト（2016年4月1日現在 Excelファイル：2.2MB）

　なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　田口美知代
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　賛助会員の募集

　一般財団法人土木研究センターは、昭和54年4月に土木に関する調査、試験及び研究の促進に努めるとともに、その成果の普及を図り、もって国土建設技術の発展向上に寄与する目的で設立された財団法人であり、その事業の一環として賛助会員各位に対し土木に関する各種情報の提供を中心に多様なサービスを行っています。
　ただ今、賛助会員を募集していますので、是非応募していただきますよう、ご検討をお願いいたします。
　なお、賛助会員の特典等は以下のとおりです。

○賛助会員の特典
	(1)技術開発等の相談
		センターでは、土木技術及び技術開発に関する様々なお問い合わせに、担当技術者が　　対応しますとともに、適切な相談機関等をご紹介しています。　また、「橋梁保全相談室」において、ご質問やご相談に応じます。　詳しくは、以下にお問い合わせください。　なお、賛助会員になっていただきますと「橋梁保全相談」は、無料となっています。
		〒110-0016　東京都台東区台東1-6-4（タカラビル）一般財団法人　土木研究センター　企画･審査部　大田、平林 TEL：03-3835-3609　FAX：03-3832-7397 E-mail：kikaku@pwrc.or.jp

	(2)刊行物・講演会等の御案内
		1) センター主催および土木に関する講演会等のご案内 2) センターの制度である「土木工学国際研究交流助成制度」の応募のご案内 3) センターの刊行物及びコピーサービスの割引 4) 月刊誌「土木技術資料」（年12回発行、各2冊贈呈）

○賛助会費
		会費は、年間10万円です。

○賛助会員への入会方法
		賛助会員への入会をご希望の方は、次の申込書にご記入のうえ、メール又はFAXでお申し込みください。

		賛助会員入会申込書（Wordファイル）

		〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2　一般財団法人　土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　髙田、松崎 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

　土木技術資料目次

土木技術資料目次　平成28年4月号
特集：建設生産・管理システムのイノベーションとi-Construction

特集担当編集委員　喜安和秀

区分	題　　名	著者名	頁
巻頭言	i-Constructionモデル事務所	小澤一雅	5
論説	建設生産・管理システムのイノベーションとi-Construction	鈴木　篤	6

特集報文	TS技術の活用による建設生産システムの効率化	重高浩一・近藤弘嗣・長山真一・椎葉祐士	8
	加速度応答システムの地盤剛性測定への適用性評価（土中水分による影響）	橋本　毅・藤野健一・茂木正晴	12
	コンクリート工の生産性向上に向けて	古本一司・市村靖光・高野　進・笹川隆介・古賀裕久	16
	橋梁の維持管理におけるCIMの利用と3次元モデルの作成	青山憲明・川野浩平・山岡大亮・重高浩一	20
	事業促進PPPの導入効果	近藤和正・森田康夫	24
現地レポート	関東地方整備局におけるCIMへの取組み	野辺則男	28
一般報文	ラウンドアバウトのエプロン構造の違いによる車両走行特性に関する実験	今田勝昭・小林　寛・上野朋弥・高宮　進	32
一般報文	生物生息適地モデルと相補性解析による河川における環境保全優先箇所の選定	前田義志・上野裕介・中村圭吾・服部　敦	36

ニュース	第5回世界工学会議（WECC2015）における土木研究所の活動		42
ニュース	河川管理実務に導入するためのCommonMP講習会の開催		43
ワールド	インドネシア・メダンにおける水災害セッション開催		44
ワールド	JSPP21に基づくASEAN諸国及びアフリカ諸国向け道路交通安全対策に関する研修		45
研究コラム	損傷制御による橋の機能回復力の向上を目指して		46
研究コラム	高力クランプの性能確認試験		48
新しい技術情報・基準・指針	「公共工事の入札契約方式の運用に関するガイドライン」及び「国土交通省直轄工事における技術提案・交渉方式の運用ガイドライン」の紹介		50
土研センター	道路用ボラード（杭）の種類と車両激突対応型ボラードの性能評価	安藤和彦	54
報文抄録			2
編集後記／次回報文予告			58
お知らせのページ			60
今月の表紙	線形が輻輳する複雑な形状をした大規模施設であるIC・JCTに、関東地方整備局では初の取組みとしてCIMを用いてプロジェクト全体のマネージメントに活用する、という目標をもって取り組んでいる事業です。

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