（いずれかに✓を付けて下さい）	□ 年間購読　　　平成　　　年　　　月より　　　部
	□ 特定号のみ　　平成　　　年　　　月号　　　　部

お
届
け
先

ご住所

〒

お名前または会社名

所属部署（会社の場合）

担当者名（会社の場合）

TEL

FAX

E-mail

　　※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。

請求宛先

ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊　土木技術資料のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター技術研究所庶務・広報部　池田　敦子〒300-2624 茨城県つくば市西沢２－２ TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515　　E－mail：mail＠pwrc.or.jp
	購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　読者の声を募集

　読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

　また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html　Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp

投稿する

　審査証明取得技術の紹介

建設技術審査証明取得技術の概要

●新規の建設技術審査証明

○スパイラルアンカー☞
副　　　題	：	孔壁内面に目粗し処理を施したあと施工せん断補強鉄筋
依　頼　者	：	前田建設工業株式会社
技術概要	：	「スパイラルアンカー」は、供用中の鉄筋コンクリート地下構造物にあと施工でせん断補強を行う技術である。既存RC構造物の表面からコアドリルを用いて削孔を行った後、孔壁内面に目粗し処理を施した孔内に、端部に定着体を取り付けた補強用鉄筋の挿入と定着材（グラウト）を注入して、構造躯体と一体化させることによって部材のせん断耐力を向上させる工法である。従来から難しいとされていた供用中の既設構造物に対し、内側からの補強施工が可能であることや、せん断耐力のみを向上して、せん断耐力／曲げ耐力の比を向上することができる。
審査事項	：	(1)定着性能、(2)配置後のせん断耐力、(3)施工の確実性、(4)施工の容易性
証明番号	：	建技審証第1402号
証明年月日	：	平成26年3月17日
有効期限	：	平成31年3月16日
連　絡　先	：	前田建設工業株式会社技術研究所〒179- 8914 東京都練馬区旭町1-39-16 TEL：03-3977-2241
※本技術の広告を本号の後付に掲載しています。

建設技術審査証明事業についてのお問合せ先

一般財団法人土木研究センター　企画・審査部　　柴田辰正
〒110-0016　東京都台東区台東１丁目６番４号　タカラビル３F
TEL：03-3835-3609　FAX：03-3832-7397　
E-mail：kikaku@pwrc.or.jp

　講習会の案内

多数アンカー式補強土壁工法の設計・施工マニュアル（第４版改訂版）

講　　習　　会

　多数アンカー式補強土壁工法は、わが国特有の土質に合わせて独自に開発された補強土壁工法であり、今日に至るまで様々な研究・開発を実施して参りました。
　このたび『道路土工－擁壁工指針（日本道路協会発行）』が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合した新たなマニュアル『多数アンカー式補強土壁工法の設計・施工マニュアル　第4版』が（一財）土木研究センターより発刊されましたので、その内容について技術講習会を開催いたします。
　講習会では上記以外にも、地盤工学の最近の話題、補強土工法の発展経緯などの講演も行います。
　業務ご多忙の折とは存じますが、この機会に受講下さいますようご案内申し上げます。

主　催	：	多数アンカー式補強土壁協会・岡三リビック株式会社
協　賛	：	一般財団法人　土木研究センター
参加料	：	無料
CPDポイント	：	4ポイント（地盤工学会CPDプログラム）

開催日・場所

開　　催　　日	募集人員	地　区	会　　　場（場　　　所）
平成26年10月30日	100人	東北地区	TKPガーデンシティ仙台勾当台　（宮城県仙台市） http://tkpsendai.net/koutoudai/access.shtml
平成26年10月31日	150人	関東地区	UDXカンファレンス　（東京都千代田区外神田） http://www.udx-c.jp/
平成26年11月　7日	100人	北海道地区	北海道建設会館　（北海道札幌市北区4条西） http://www.h-kensetsukaikan.co.jp/index.html
平成26年11月12日	100人	四国地区	ホテルパールガーデン　（香川県高松市福岡町） http://www.hotel-pearlgarden.jp/
平成26年11月13日	100人	広島地区	広島県社会福祉会館　（広島県広島市南区） http://www.hiroshima-fukushi.net/07abouthall/01roomrent.html
平成26年11月27日	150人	中部地区	未定　（愛知県名古屋市中央区）
平成26年11月28日	150人	関西地区	未定　（大阪府大阪市）
平成26年12月　4日	150人	九州地区	未定　（福岡県福岡市）
平成26年12月12日	100人	新潟地区	新潟ユニゾンプラザ　（新潟県新潟市中央区上所） http://www.unisonplaza.jp/
平成27年 1月（未定）	100人	沖縄地区	未定　（沖縄県那覇市）

　開催日時・会場が未定の地区については、あらためてご案内させていただきます。

講習会内容

時　　間	プ　　ロ　　グ　　ラ　　ム
13:00～13:05	開会の挨拶
13:05～14:00	地盤工学の最近の話題
14:00～14:55	補強土工法の発展経緯とマニュアル概要
14:55～15:00	休憩
15:00～15:55	多数アンカー式補強土壁の設計・施工の前提
15:55～16:55	多数アンカー式補強土壁の実務設計
16:55～17:00	閉会の挨拶

--------------------------------------------------------------------------

参加申込用紙

講習会名：　多数アンカー式補強土壁工法の設計・施工マニュアル　第4版改訂版　講習会

問合せ・申込み先：

多数アンカー式補強土壁協会　事務局：岡三リビック株式会社　ジオテクノ本部馬渕さなえ
東京都港区港南1丁目8番27号　日新ビル
TEL：03-5782-9087　FAX：03-3450-5380　e-mail：mabuchi@okasanlivic.co.jp

　参加申込用紙に必要事項を記入のうえ、e-mailまたはFAXでお申し込み下さい。
　なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。

受講場所と受講者名

受講場所	東北（　　　　）、関東（　　　　）、北海道（　　　　）、中国（　　　　）、四国（　　　　）中部（　　　　）、関西（　　　　）、九州（　　　　）、新潟（　　　　）、沖縄（　　　　）（受講する地区に〇印を付けて下さい）
勤務先
住　所	（〒　　　　－　　　　　　）
T E L		F A X
氏　名	部　署	役　職	メールアドレス

--------------------------------------------------------------------------

「参加申込用紙」印刷用ページ(pdf)

　講習会の案内

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）

講　　習　　会

　「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル」は、独立行政法人土木研究所の前身である建設省土木研究所と民間企業20社との共同研究の成果をとりまとめ、土木研究センターより平成5年に初版を、平成12年に改訂版を発行し、多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、道路土工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その道路土工指針の改訂版に適合させるとともに、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第二回改訂版）を発行しましたので、今年2月に開催した東京・大阪・福岡および6月に開催した名古屋・札幌に引き続き、このマニュアルについて講習会を開催いたします。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載するとともに、より地震時の考え方が判り易いように耐震設計法を工法毎に常時の設計と並べて記述しました。また、ジオシンセティックスの試験法等に関して、ＩＳＯ基準等との整合をいち早く図れるよう「付属資料1」として整理しておりますので、実務を担当される方々にとって大変参考になる内容となっております。
　業務ご多忙の折りとは存じますが、この機会に多数の方々が受講下さいますようご案内申しあげます。

1．開催日、場所等

開　　催　　日	募集人員	会　　　場（場　　　所）
平成26年11月 7日（金）	80名	TKP仙台カンファレンスセンターホール3A （仙台市青葉区花京院1丁目2-3 TEL 022-217-7126）
平成26年11月28日（金）	80名	広島県ＪＡビル 9階第7会議室（広島市中区大手町4丁目7-3 TEL 082-244-5360）

2．プログラム

時　　間

プ　　ロ　　グ　　ラ　　ム

講　　　　　　師

10:00～10:10

開会の挨拶

一般財団法人土木研究センター

10:10～11:10

総　　論
－補強土に関する最近の話題－

独立行政法人土木研究所
地質・地盤研究グループ　上席研究員　宮武裕昭

11:10～12:00

－道路土工における最近の話題－
メンテナンス技術､土壌汚染対策、地盤改良技術など

ジオテキスタイル補強土工法普及委員会　会長

三木博史

12:00～13:00

休　　　　　憩　（　昼　食　）

13:00～13:40

補強盛土・軟弱地盤対策等

ジオテキスタイル補強土工法普及委員会

技術分科会

委　員

13:40～14:20

補強土壁工法の設計と施工

ジオテキスタイル補強土工法普及委員会

技術分科会

委　員

14:20～14:50

補強土の維持管理
－現場における変状事例－

ジオテキスタイル補強土工法普及委員会

技術分科会

委　員

14:50～15:00

休　　　　　憩

15:00～15:40

設計プログラムによる計算例

ジオテキスタイル補強土工法普及委員会

株式会社エフ・ケー・シー

三次英武

15:40～15:50

閉会の挨拶

一般財団法人土木研究センター

＊この講習会を受講された方は、土木学会のＣＰＤポイント4.7単位を取得できます。
3．主　　催	一般財団法人土木研究センター、ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
4．後　　援	独立行政法人土木研究所
5．協　　賛	一般社団法人建設コンサルタンツ協会、国際ジオシンセティックス学会日本支部
6．テキスト	ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）
7．受講料	12,000円／人（テキスト、施工事例・材料DB代および消費税を含む）
8．申込み	下記申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。
9．締切日	開催日の2日前までとします。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。

10．お問い合わせ先・お申込み先
	一般財団法人土木研究センター技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：0298-64-2521、FAX：0298-64-2515、E-mail：mail＠pwrc.or.jp

--------------------------------------------------------------------------

受　　講　　申　　込　　書

申込書送付・FAX先：
一般財団法人土木研究センター技術研究所庶務・広報部　中島冨美子
〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2
TEL：0298-64-2521　FAX：0298-64-2515

講習会名：「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）」講習会

受　講　者

該当する事項を○で囲んで下さい。
	受講料支払方法	1．銀行振込	2．郵便振替
	見　積　書	1．必　　要	2．不　　要
	請　求　書	1．必　　要	2．不　　要

--------------------------------------------------------------------------

「講習会受講申込書」印刷用ページ(pdf)

1．受講料支払方法
	送金は銀行振込、郵便振替のいずれでも結構です。
	・常陽銀行　大穂支店　普通1181113　一般財団法人土木研究センター
		ザイ）ドボクケンキュウセンター
	・郵便振替口座　00320-2-42226
	※・参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。・受講されなかった場合、講習会資料一式（テキスト、施工事例、材料ＤＢ）を、後日郵送いたします。

2．会場へのアクセス
	○	TKP仙台カンファレンスセンターへのアクセス方法
		ＪＲ線：	仙台駅下車西口より徒歩3分
		地下鉄：	市営地下鉄南北線仙台駅下車徒歩5分

	○	広島県ＪＡビルへのアクセス方法
		ＪＲ線：	広島駅より
			市内バス（広島ヘリポート･マリーナホップ行き）：市役所前下車（所要時間約15分）徒歩2分広電電車（紙屋町経由宇品行き）：市役所前下車（所要時間約20分）徒歩1分

　新刊行物の紹介

アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル

　アデムウォール（補強土壁）工法は、外壁と内壁で構成された二重壁構造を持ち、補強材にジオテキスタイル「アデム」を用いる補強土壁です。平成24年には、建設技術審査証明を取得し、アデムウォールを構成する材料は十分な強度と耐久性があり、補強土壁として常時および地震時に十分な安定性があるとともに、維持管理に優れていることが証明され、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル」を発行いたします。
　本マニュアルは、道路土工－擁壁工指針（日本道路協会）に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、アデムウォール（補強土壁）を適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

	編　　　集　：	アデムウォール（補強土壁）工法　設計施工マニュアル作成委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	4,300円（税抜）

１．　総　　説
	1.1	適用範囲
	1.2	適用にあたっての基本
	1.3	用語の定義
	1.4	アデムウォールの概要と特性
	1.5	アデムウォールの適用用途
	1.6	アデムウォールの種類
	1.7	主な記号の解説

２．　基本方針
	2.1	アデムウォールの目的
	2.2	アデムウォールの基本

３．　計画・調査
	3.1	計画
	3.2	調査
	3.3	調査方法

４．　設計に関する一般事項
	4.1	基本方針
	4.2	設計に用いる荷重
	4.3	使用材料
	4.4	補助材料
	4.5	センサー機能付アデム
	4.6	土の設計諸定数
	4.7	補強材の設計諸定数

５．　アデムウォールの設計
	5.1	設計一般
	5.2	設計の手順
	5.3	安定の検討
	5.4	排水対策
	5.5	基礎工
	5.6	付帯する構造

６．　施工
	6.1	施工の基本方針
	6.2	施工手順
	6.3	施工時及び放置期間中の排水対策
	6.4	寒冷地における施工
	6.5	施工管理基準
	6.6	安全管理

７．　維持管理
	7.1	基本方針
	7.2	記録の保存
	7.3	点検・保守
	7.4	補修・補強対策

　新刊行物の紹介

盛土の性能評価と強化・補強の実務

　近年，特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています。橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても，その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計，耐震補強あるいは管理・運用，言い換えれば，道路盛土の耐震性の確保が必要となります。
　このような背景の下，盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し，その活動の一環として，主として盛土の耐震性能に着目して，危険度評価から，性能の評価基準，性能の予測法および強化・補強技術に至るまで，盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り，実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。　
　本書で取り扱う内容は，地震に限定されるものではなく，降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに，道路盛土に限定されるものではなく，宅地盛土，鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。

	編　　　集　：	一般財団法人　災害科学研究所　盛土の性能向上技術普及研究会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	3,000円（税抜）

第１章　盛土の被害から学ぶ
	1.1	概　要
	1.2	地震被害の発生位置
	1.3	地震被害の発生形態
	1.4	地震によるすべりの特性
	1.5	盛土の経年変化
	1.6	道路盛土の地震被害と影響
	1.7	鉄道盛土の地震被害
	1.8	宅地盛土の地震被害
	1.9	盛土の降雨被害
	1.10	盛土の津波被害

第２章　盛土の性能評価と評価基準
	2.1	性能評価の概念
	2.2	現行の基準類による性能評価
	2.3	道路盛土の評価基準
	2.4	性能評価による盛土の設計概念
	2.5	仕様設計と性能設計の関係 61
	2.6	性能評価による道路盛土の設計例

第３章　盛土のための地震動の予測
	3.1	概　要
	3.2	盛土位置における地震動の予測法
	3.3	広域な地震動分布の予測法

第４章　道路盛土の地震危険度マクロ評価
	4.1	被害からの知見
	4.2	マクロ評価の流れ
	4.3	マクロ評価法の推移
	4.4	盛土法面緊急点検

	4.5	地震危険度マクロ評価法2010とその活用法
	4.6	緊急点検への適用
	4.7	評価基準
	4.8	地震動を考慮したマクロ評価

第５章　盛土の安定性の評価と変形の予測
	5.1	概　要
	5.2	安定性の評価法
	5.3	変形量の評価法

第６章　経年による盛土の状態と安定性の変化
	6.1	盛土の安定性の経年変化とその要因
	6.2	盛土表面の湧水
	6.3	地下水位の変動
	6.4	盛土内の含水状態と強度
	6.5	飽和度と強度の関係
	6.6	地下水位の変化と安定性
	6.7	盛土の地下水探査法

第７章　盛土の強化・補強の技術と性能向上の効果
	7.1	概　要
	7.2	NETIS における盛土強化技術・補強技術
	7.3	建設技術審査証明事業における盛土強化技術・補強技術
	7.4	性能向上のための技術
	7.5	盛土の強化・補強による性能向上の効果

あとがき
付属資料
研究会委員および執筆者

　新刊行物の紹介

補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル（第4回改訂版）

　「補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル」は、補強土（テールアルメ）壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、1982年（昭和57年）に初版を土木研究センターより発刊いたしました。その後、平成2年に改訂版、平成11年に第2回改訂版、平成15年に第3回改訂版を発行し、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、道路土工―擁壁工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第4回改訂版）を発行いたしました。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

	編　　　集　：	補強土（テールアルメ）壁工法　設計施工マニュアル作成委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	5,000円（税抜）

第1章　総　説
	1.1	適用の範囲
	1.2	適用にあたっての基本
	1.3	用語の定義
	1.4	補強土（テールアルメ）壁の概要

第2章　目的と構造
	2.1	補強土（テールアルメ）壁の目的
	2.2	補強土（テールアルメ）壁の適用の基本
	2.3	補強土（テールアルメ）壁の詳細構造と使用材料

第3章　計画・調査
	3.1	計画
	3.2	調査

第4章　設計に当たっての一般事項
	4.1	基本方針
	4.2	設計に用いる荷重
	4.3	土・地盤の設計諸定数
	4.4	部材の許容応力度および安全率

第5章　設　計
	5.1	設計の概説
	5.2	部材の安全性及び補強土（テールアルメ）壁の安定性の検討
	5.3	耐久性
	5.4	基礎の検討
	5.5	排水工
	5.6	構造細目及び付帯する構造
	5.7	各種テールアルメの設計検討

第6章　施　工
	6.1	施工一般
	6.2	施工方法
	6.3	施工管理
	6.4	安全管理

第7章　維持管理
	7.1	維持管理の基本
	7.2	記録の保存
	7.3	点検及び保守
	7.4	応急危険度判定
	7.5	補修及び補強対策

　新刊行物の紹介

多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル　第4版

　「多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル」は、多数アンカー式補強土壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、土木研究センターより平成6年に初版を発行して以来、社会的ニーズに応えるべく平成10年に第2版、平成14年に第3版と改訂を重ね、多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、道路土工―擁壁工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第4回改訂版）を発行いたしました。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

	編　　　集　：	多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル　第4版改訂委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	4,800円（税抜）

第1章　総　説
	1-1	適用範囲
	1-2	適用に当たっての基本
	1-3	用語の定義
	1-4	多数アンカー式補強土壁の概要

第2章　基本方針
	2-1	多数アンカー式補強土壁の目的
	2-2	多数アンカー式補強土壁の基本

第3章　計画・調査
	3-1	計画
	3-2	調査

第4章　設計に当たっての一般事項及び使用材料
	4-1	基本方針
	4-2	設計に用いる荷重
	4-3	土の設計諸定数、許容応力度及び安全率等
	4-4	使用材料

第5章　設　計
	5-1	多数アンカー式補強土壁の設計の基本
	5-2	内部安定検討
	5-3	外部安定検討
	5-4	多数アンカー式補強土壁及び基礎地盤を含む全体としての安定性の検討
	5-5	耐久性の検討
	5-6	基礎の検討
	5-7	排水工の検討
	5-8	構造細目及び付帯する構造
	5-9	各種多数アンカー式補強土壁の設計

第6章　施　工
	6-1	施工一般
	6-2	施工方法
	6-3	施工管理
	6-4	安全管理

第7章　維持管理
	7-1	維持管理の基本
	7-2	記録の保存
	7-3	点検及び保守
	7-4	応急危険度判定
	7-5	補修及び補強対策

　新刊行物の紹介

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）

　「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル」は、独立行政法人土木研究所の前身である建設省土木研究所と民間企業20社との共同研究の成果をとりまとめ、土木研究センターより平成5年に初版を、平成12年に改訂版を発行し、多くの技術者によって実務に活用されております。
　本マニュアルでは、盛土や土留め構造物、軟弱地盤対策にジオテキスタイルを補強材として用いることで、より経済的で合理的な土工構造物の構築が可能になりました。
　今般、道路土工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その道路土工指針の改訂版に適合させるとともに、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第二回改訂版）を発行いたしました。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載するとともに、より地震時の考え方が判り易いように耐震設計法を工法毎に常時の設計と並べて記述しております。また、ジオシンセティックスの試験法等に関して、ＩＳＯ基準等との整合をいち早く図れるよう「付属資料1」として整理しております。

　
編　　　集　：

ジオテキスタイル補強土工法普及委委員会

発　　　行　：

一般財団法人　土木研究センター

本体価格　：

5,500円（税抜）

目　次

第1章　総説
	1-1	適用の範囲
	1-2	用語の定義
	1-3	補強土の概要

第2章　補強土工の基本方針
	2-1	ジオテキスタイルを用いた補強土の目的
	2-2	補強土工の基本

第3章　計画・調査
	3-1	計　画
	3-2	調　査

第4章　設計に関する一般事項
	4-1	基本方針
	4-2	土の設計諸定数
	4-3	ジオテキスタイルの設計諸定数
	4-4	使用材料

第5章　補強盛土工法
	5-1	設計一般
	5-2	設計に用いる荷重
	5-3	引張補強材としてジオテキスタイルを用いる補強盛土の設計
	5-4	排水補強材としてジオテキスタイルを用いる補強盛土の設計
	5-5	施工法
第7章　ジオテキスタイルを用いた軟弱地盤対策工
	7-1	ジオテキスタイルを用いた軟弱地盤対策工の種類
	7-2	敷設工法
	7-3	軟弱地盤上の盛土補強工法
	7-4	深層混合処理工法との併用工法

	第6章　補強土壁工法
		6-1	設計一般
		6-2	設計に用いる荷重
		6-3	補強土壁の安定性の照査
		6-4	排水施設
		6-5	基礎工
		6-6	付帯する構造
		6-7	施工法

	第7章　ジオテキスタイルを用いた軟弱地盤対策工
		7-1	ジオテキスタイルを用いた軟弱地盤対策工の種類
		7-2	敷設工法
		7-3	施工管理
		7-4	安全管理

	第7章　維持管理
		7-1	維持管理の基本
		7-2	記録の保存
		7-3	軟弱地盤上の盛土補強工法
		7-4	深層混合処理工法との併用工法

	第8章　維持管理
		8-1	基本方針
		8-2	補強土の変状と対策
		8-3	維持管理の方法
		8-4	点検・保守
		8-5	補修・補強対策

付属資料1　ジオテキスタイルと土の特性評価試験について
付属資料2　補強土壁の耐震性
付属資料3　被災度調査シート

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）正誤表（pdf形式11,938KB）

--------------------------------------------------------------------------

購入申込書

お問い合わせ先、お申込書送付・FAX先
一般財団法人土木研究センター技術研究所庶務・広報部　中島冨美子
〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2
TEL：0298-64-2521　FAX：0298-64-2515

書籍名：ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル（第二回改訂版）

購入冊数：冊

申込者

--------------------------------------------------------------------------

「購入申込書」印刷用ページ(pdf)

　技術計算プログラムの案内

旧建設省土木研究所（現独立行政法人土木研究所）官民共同研究成果
「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計･施工マニュアル（第二回改訂版）」に基づく

ジオテキスタイル補強土工法設計システム

ＧＥＯ-Ｄ２０１３/Ｅ２０１３/Ｗ２０１３


本マニュアル（第二回改訂版）は、道路土工指針(平成21～24年度版)の改訂に合わせ、性能規定型設計の枠組みの導入、レベル1・レベル2地震動の検討を取り入れました。
■	ＧＥＯ-Ｄ２０１３　［ジオテキスタイル盛土排水・補強盛土設計システム］
	本マニュアル（第二回改訂版）の「第5章補強盛土工法」に基づき、盛土ののり面勾配が 1：1.0 より緩い補強盛土の「引張補強材としての設計」および「圧密促進用の排水補強材としての設計」を行います。
■	ＧＥＯ-Ｅ２０１３　［ジオテキスタイル緩勾配補強盛土設計システム］
	本マニュアル（第二回改訂版）の「第5章補強盛土工法」に基づき、盛土ののり面勾配が 1：1.0 より緩い多層の盛土の引張補強材として適用される「ジオテキスタイル補強盛土工法」、および「第7章ジオテキスタイルを用いた軟弱地盤対策工」に基づき、盛土補強工法の設計を行います。
■	ＧＥＯ-Ｗ２０１３　［ジオテキスタイル補強土壁･急勾配補強盛土設計システム］
	本マニュアル（第二回改訂版）の「第6章補強土壁工法」に基づき、壁面勾配が 1：0.6～鉛直までの補強土壁工法、および「第5章補強盛土工法」に基づき、盛土ののり面勾配が 1：1.0 ～ 1：0.6 の補強盛土工法の設計を行います。支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説　Ⅳ下部構造編」に基づき、基礎底面地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
■	必要システム
	●	日本語オペレーティングシステム
		Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8 32bit/64bit版対応
	●	日本語ワードプロセッサ
		Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
■	システム販売価格
	●	システム価格（税抜）
		1本当り　 2本目以降	500,000円 400,000円
	●	交換価格（1本当り　税抜)
		ＧＥＯ-Ｄ２０１３交換ＧＥＯ-Ｅ２０１３交換ＧＥＯ-Ｗ２０１３交換		150,000円 150,000円 350,000円
		なお、交換元となるシステムはＧＥＯ-Ｄ２００２/Ｅ２００２/Ｅ２００５/Ｗ２００２とし、交換期間は販売開始から平成27年12月末までとさせていただきますのでご注意ください。
■	システムの購入申込み先
	一般財団法人土木研究センター　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	システムに関する問い合わせ先
	ジオテキスタイル補強土工法普及委員会　システム製作社株式会社　エフ・ケー・シー　(担当三次) 〒732-0052　広島県広島市東区光町２丁目１０－１１　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179 E-mail；geo@fkc.co.jp

--------------------------------------------------------------------------

プログラム新規購入及び交換申込書

●新規購入申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
ジオテキスタイル盛土排水・補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｄ２０１３		500,000円
ジオテキスタイル盛土排水・補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｄ２０１３		400,000円		2本目以降
ジオテキスタイル緩勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｅ２０１３		500,000円
ジオテキスタイル緩勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｅ２０１３		400,000円		2本目以降
ジオテキスタイル補強土壁･急勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｗ２０１３		500,000円
ジオテキスタイル補強土壁･急勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｗ２０１３		400,000円		2本目以降

●交換申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
ジオテキスタイル盛土排水・補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｄ２０１３		150,000円		ＧＥＯ-Ｄ２００２と交換
ジオテキスタイル緩勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｅ２０１３		150,000円		ＧＥＯ-Ｅ２００２、ＧＥＯ-Ｅ２００５と交換
ジオテキスタイル補強土壁･急勾配補強盛土設計システムＧＥＯ-Ｗ２０１３		350,000円		ＧＥＯ-Ｗ２００２と交換

※	1．	数量欄には、必要数量を記入して下さい。
	2．	交換期間は販売開始から平成27年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
	3．	交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」までお送りください。
■	申込書送付先・FAX先
	一般財団法人土木研究センター　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	交換申込のプロテクトキー送り先
	株式会社　エフ・ケー・シー　(担当三次) 〒732-0052　広島県広島市東区光町２丁目１０－１１　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179 E-mail；geo@fkc.co.jp


--------------------------------------------------------------------------
「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf)

　新刊行物の紹介

建設発生土利用技術マニュアル　（第４版）

　建設工事から発生する土砂を有効に利用するために、国土交通省では平成18年8月に「発生土利用基準について」を見直し、土質区分基準や適用用途標準等の表の差替えがなされました。
　本マニュアルは円滑に発生土を利用できるよう上記の「発生土利用基準について」の運用を技術的に解説したものであります。
　第4版では、改定された発生土利用基準に整合させるとともに、平成18年に見直された「建設汚泥利用基準」や、平成22年に改正された土壌汚染対策法をはじめ、新たに出版された「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル（改訂版）や「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」等の関連マニュアルに合わせて内容の見直しを行っております。

監　修	：	建設発生土利用技術マニュアル検討委員会
編　著	：	独立行政法人土木研究所
発行所	：	一般財団法人土木研究センター
発売所	：	丸善出版（株）
定　価	：	2,000円（税別、送料別）

目　次

1.　総説
	1-1	目的
	1-2	適用
	1-3	留意事項
2.　発生土利用のための考え方
	2-1	概説
	2-2	検討手順
3.　土質区分基準および土質区分判定のための調査
	3-1	概説
	3-2	土質区分基準
	3-3	土質区分判定のための調査
4.　適用用途標準
	4-1	概説
	4-2	適用用途標準

5.　用途別利用方法
	5-1	概説
	5-2	工作物の埋戻しへの利用
	5-3	土木構造物の裏込めへの利用
	5-4	道路（路床）盛土への利用
	5-5	道路路体用盛土への利用
	5-6	高規格堤防への利用
	5-7	一般堤防への利用
	5-8	宅地造成への利用
	5-9	公園・緑地造成への利用
	5-10	水面埋立への利用

6.　土質改良工法
	6-1	概説
	6-2	適用工法

7.　施工過程での品質保証・施工管理方法
	7-1	概説
	7-2	発生側における品質保証・施工管理方法
	7-3	利用側における施工管理方法

資料1　発生土利用基準
資料2　土質改良プラントおよびストックヤードの機能と品質管理
資料3　利用事例

　刊行物の紹介

「海岸侵食の実態と解決策」　宇多高明著
CD-ROM版の販売のお知らせ

　このたび、1996年7月に山海堂から出版しておりました「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著のCD-ROM版を作成し、販売を開始することと致しました。内容は、図書をPDF化したものですが、索引を追加いたしましたので、検索が容易になっております。
　海岸侵食に関心のある方々に広くお読み頂き、海岸侵食に対するご理解を深め、少しでも良い海岸の創出にお役立て頂ければ幸いです。

◆本書「はじめに」より

　わが国では海岸侵食が深刻化し、昔からあった白砂青松の海浜が急速に失われつつある。また、昔懐かしい海岸を久しぶりに訪れてみると、砂浜がコンクリートで覆われて見る影もない、という海岸も無数にある。しかし、普通の人が「なぜこうなったのだろう？」と思っても、その正確な理由を誰に聞いてよいかわからず、また海岸管理者に聞いても、なかなか満足のいく回答を得ることが難しいように思える。

～中略～

　ここでは、このような本質的問題点についても考察し、真に将来の海岸を考えるには、すべての情報が公開されたうえで、こうした思考を改め、海岸に関係する多くの管理者が、それぞれ分担はするものの、将来の望ましい姿について共通の目標を持ったうえで進まなければならないことを主張したい。
　本文の記述においては平易さを心がけ、図・写真を多用して詳細な議論はできるだけ避けたが、なお難解であるとの批判があるかもしれない。一方、もっと詳細を知りたいと思う専門技術者にとっては、1997年に拙者が書いた「日本の海岸侵食」や、それぞれの章の巻末に掲げた参考文献などを参照されたい。

発　行：

一般財団法人　土木研究センター

発行年月：平成26年6月

価　格：

3,500円（税別、送料別）

第1章　海岸侵食とは何か
第2章　海岸侵食の実態
	2.1	海岸侵食原因の分類
	2.2	卓越沿岸漂砂の阻止に起因する海岸侵食
	2.3	波の遮蔽域形成に伴って周辺海岸で起こる海岸侵食
	2.4	河川供給土砂量の減少に伴う海岸侵食
	2.5	海砂採取または航路浚渫に伴う海岸侵食
	2.6	侵食対策のための離岸堤建設に起因する周辺海岸の侵食
	2.7	保安林の過剰な前進に伴う海浜地の喪失
	2.8	護岸の過剰な前出しに起因する砂浜の喪失

第3章　海浜変形の実用的予測モデル
	3.1	実用モデルの概要と特徴
	3.2	ポケットビーチ内の安定汀線の計算法
	3.3	Hsu・Evansモデルを拡張した3次元海浜変形予測モデル
	3.4	護岸を考慮した場合の3次元安定海浜形状の計算法
	3.5	3次元静的安定海浜形状の簡易予測モデル
	3.6	粒径分級を考慮した汀線変化モデル
	3.7	河口デルタの汀線・粒径変化の予測モデル
	3.8	海浜縦断形の安定化機構を組み込んだ等深線変化モデル
	3.9	x－yメッシュ上で解く等深線変化モデル

第4章　構造的問題としての海岸侵食とその解決法
	4.1	はじめに
	4.2	海岸侵食にかかる法律（制度）的問題
	4.3	海岸侵食にかかる技術的問題
	4.4	具体的対応策

　刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版	Ｈ26.6	-	304	3,500	3,150	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)	Ｈ25.12	A5	457	5,500	4,950	別	→
建設発生土利用技術マニュアル（第4版）	Ｈ25.12	A5	204	2,000	1,800	別	→
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル	Ｈ24.3	A4	120	1,714	1,543	別	→
のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法_®」設計・施工マニュアル	Ｈ24.2	A4	122	2,381	2,143	別	→
わが国の免震橋事例集	Ｈ23.12	A4	247	2,857	2,571	別	→
道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）	Ｈ23.12	A4	288	3,810	3,429	別	→
全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン	Ｈ22.3	A4	162	3,000	2,700	別	→
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案）	Ｈ22.6	B5	138	4,286	3,857	別	→
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル－路床／路盤分離材としての利用－	Ｈ21.11	A4	122	3,000	2,700	別	→
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル	Ｈ21.10	B5	113	4,000	3,600	別	→
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」　設計・施工マニュアル	Ｈ21.4	Ａ4	126	2,381	2,143	別	→
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法　設計・施工マニュアル	Ｈ20.4	Ａ4	139	2,381	2,143	別	→
橋の動的耐震設計法マニュアル－動的解析および耐震設計の基礎と応用－	Ｈ18.5	Ａ4	270	1,905	1,715	別	→
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル	Ｈ18.3	Ａ4	105	2,381	2,143	別	→
実務者のための養浜マニュアル	H17.10	A5	170	2,381	2,143	別	→
落橋防止構造設計ガイドライン（案）	Ｈ17.7	Ａ4	73	3,810	3,429	別	→
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル	H17.3	A4	108	4,285	3,857	別	→
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル	H16.12	A4	83	3,000	2,700	別	→
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版	H16.3	A5	334	4,500	4,050	別	→
補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル　第3回改訂版	H15.11	A5	302	4,000	3,600	別	→
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版	H14.10	A5	248	3,500	3,150	別	→
超早強コンクリート利用技術マニュアル	H12.9	A5	80	3,000	2,700	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版	H12.2	A5	305	5,000	4,500	別	→
発生土利用促進のための改良工法マニュアル	H9.12	A4	177	4,000	3,600	別	→
平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書	H9. 5	A4	378	4,000	3,600	別	→
テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル	H6. 3	A5	81	2,133	1,920	別	→
コンクリ－トの耐久性向上技術の開発	H1. 5	A4	438	7,619	6,857	別	→

　刊行物の斡旋

鹿島出版会刊行物

刊行物名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊行物名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］	Ｈ24.4	B5	160	2,400	2,160	別	→
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル［暫定版］	Ｈ17.12	B5	128	2,200	1,980	別	→
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル	Ｈ18.4	A4	83	1,900	1,710	別	→

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　中島冨美子
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

　当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。

　研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

文献リスト（2014年4月1日現在 Excelファイル：2.1MB）

　なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　田口美知代
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　土木技術資料目次

土木技術資料目次　平成26年9月号

区分	題　　名	著者名	頁
巻頭言	命を守る技術と研究	大野宏之	3
論説	紀伊半島大水害を契機とした土砂災害研究の動向と国際交流	渡　正昭	4

報文（一般）	地震時の斜面変状が橋梁基礎の安全余裕度に及ぼす影響に関する解析的検討	遠藤繁人・西田秀明・石田雅博	6
	衛星雨量データの土砂災害危険度分析への活用	清水孝一・岡積敏雄・石塚忠範	10
	MODIS時系列画像と数値標高データを用いた広域の洪水氾濫域抽出～2011年タイ国チャオプラヤ川大洪水～	郭　栄珠・萬矢敦啓・岩見洋一	14
	多言語で利用可能な洪水災害準備体制指標の開発	南雲直子・中須　正・岡積敏雄・清水孝一	18
	大規模な土石流の流下・堆積に関する数値計算プログラム作成の留意点	内田太郎・丹羽　諭・西口幸希・村上正人・蒲原潤一・岡本　敦	22
	道路維持管理における性能規定型契約～構成する概念および多面的効果～	吉田　武	26
	超過外力を考慮した災害シナリオと対策検討の支援手法の開発	日下部毅明・木村祐二・稲澤太志	30
	ダムの試験湛水の長期化リスク低減のための合理的対応手法～堤体の漏水対応を中心として～	藤田将司・金銅将史・榎村康史	34
現地レポート	ブラジルにおける土砂災害に関する技術協力プロジェクト	武士俊也	38

ニュース	新潟試験所初代所長・高野秀夫が作成した地すべり分布図を公開		42
ワールド	ブダペスト水サミット「世界の持続可能な開発計画における水や衛生の役割」		43
	第21回ユネスコ国際水文学計画政府間理事会に参加して		44
	世界トンネル会議に参加して		45
	「第82回国際大ダム会議年次例会」参加報告		46
	2013年インドネシア国アンボン島天然ダム決壊災害における危機管理対応		48
研究コラム	下水処理水の再生利用のための再生処理技術に関する研究		50
	我が国におけるラウンドアバウトの適用に向けた調査・研究		52
	ダム技術の維持・継承に向けて～ダム技術研究会の活動報告（平成25年度）～		53
情報コーナー			54
土研センター	合理的な鋼道路橋塗替塗装計画の立案	田口　仁・中野正則・安波博道・五島孝行・中島和俊	56
報文抄録			2
編集後記／次回報文予告			62
お知らせのページ			64
今月の表紙	砂防分野の国際協力・交流は、開発途上国における技術支援を初め、国際会議、二国間会議、共同研究など、様々な枠組みにより多くの国々で展開されています。国土技術政策総合研究所及び（独）土木研究所の専門家は、研究と技術交流、専門家派遣、研修や災害発生時の技術的な支援など、多彩な活動を支えています。

月刊「土木技術資料」バックナンバーへ

土木技術資料購読申込みページへ

広告掲載の申込みへ

● 過去のお知らせ

● トップページへ戻る