(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2012年6月 新着情報)

  

 今月の目次

 

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●講習会の案内

「建設工事で遭遇する地盤汚染」に関する講習会の開催のご案内

●審査証明取得技術の紹介

建設技術審査証明取得技術の概要

●性能試験のご案内

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について

●新刊行物の紹介

「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル

わが国の免震橋事例集
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料6月号目次

-

土木技術資料目次 平成24年6月号


 購読の案内

 今月の目次に戻る▲

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,050(税・送料共込) 年間購読料¥12,600(税・送料共込)

 

月刊 土木技術資料購読申込書

(いずれかに✓を付けて下さい)

□ 団体購読   □ 個人購読

(いずれかに✓を付けて下さい) 

□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部





ご住所

 

お名前または会社名

 

所属部署(会社の場合)

 

担当者名(会社の場合)

 

TEL

 

FAX

 

E-mail

 

  ※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。

請求宛先

 

ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

  

 読者の声を募集

 今月の目次に戻る▲

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

投稿する

 講習会の案内

 今月の目次に戻る▲

「建設工事で遭遇する地盤汚染」に関する講習会の開催のご案内
一般財団法人土木研究センター
地 盤 汚 染 対 応 技 術 検 討 委 員 会 
1.講習会の概要
   平成22年4月に改正土壌汚染対策法が施行されました。これに伴う「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(暫定版)」の見直しについて、改訂準備会(委員長:嘉門雅史香川高等専門学校校長)においてご審議いただき、今般、改訂版として出版いたしました。マニュアルの改訂版は、建設工事で地盤汚染に遭遇した時点から、土壌汚染対策法の適用、適用外の両方の場合、さらに、自然由来の基準不適合土壌の取扱いに対しても対応しています。
 本講習会は、このマニュアルの執筆者が直接その内容を 解説するとともに、マニュアルをご審議いただいた嘉門雅史氏(香川高専 校長)と勝見武氏(京大 教授)に地盤汚染の今後の動向と、東日本大震災に関連した津波堆積物と震災廃棄物問題に関してご講演をいただきます。(大阪会場は嘉門雅史氏(香川高専 校長))
 地盤汚染問題に携わる技術者のみならず、土工事に携わる技術者全てが遭遇する可能性のある事項ですので、発注者、コンサルタント、施工業者全ての方の参考になると考えております。

2.開催日、開催場所

 
開催会場 開催月日 場  所
1 東 京 平成24年7月23日(月) TKP小伝馬町ビジネスセンター
http://kodenma-kc.net/
東京都中央区日本橋小伝馬町1-4 小伝馬町ビル 4F
定員 225名
2 大 阪 平成24年8月 6日(月) 公益社団法人 國民會館
http://www.kokuminkaikan.jp/
大阪市中央区大手前2-1-2 國民會館住友生命ビル12階
定員 216名

3.主 催: 一般財団法人 土木研究センター


4.受講料 5,000円(受講料のみ,消費税含む)
    7,500円(受講料+テキスト代,消費税含む)
    申込み受付け後に受講券と請求書をお送りしますので、事前にお振込みください。

5.テキスト
   テキストは、「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)」(平成24年4月 鹿島出版会発行, 独立行政法人 土木研究所編著 定価2,400円+税)を使用します。
 テキスト込みで申し込みされた場合、テキストは当日渡しになります。

6.定 員 各会場定員に達した時点で申し込みを締め切ります。

7.お申し込み・お問い合わせ
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 TEL/FAX:029-864-2521/029-864-2515
  申し込み 庶務・広報部   中島 冨美子 shuppan@pwrc.or.jp
  問い合わせ 地盤・施工研究部 土橋 聖賢  kenkyu3@pwrc.or.jp

8.プログラム
平成24年7月23日(東京会場)
時間 内容(案) 担当者
10:00〜10:10 開会挨拶 (一財)土木研究センター
10:10〜11:00  建設工事に遭遇する地盤汚染の今後について(仮) 嘉門 雅史(香川高専 校長)
11:00〜11:30  総説 地盤汚染対応技術検討委員会
11:40〜12:00  有害物質 地盤汚染対応技術検討委員会
12:00〜13:00  昼休み  
13:00〜13:30  緊急調査と応急対策 地盤汚染対応技術検討委員会
13:30〜14:10  調査 地盤汚染対応技術検討委員会
14:10〜14:40  影響予測と評価 地盤汚染対応技術検討委員会
14:50〜15:30  対策 地盤汚染対応技術検討委員会
15:30〜15:50  モニタリング 地盤汚染対応技術検討委員会
15:50〜16:50 地震廃棄物や津波廃棄物の有効利用と問題点(仮称) 勝見 武(京大 教授)
16:50〜17:00 閉会挨拶 (一財)土木研究センター

平成24年8月6日 (大阪会場)
時間 内容(案) 担当者
10:00〜10:10 開会挨拶 (一財)土木研究センター
10:10〜11:10  建設工事に遭遇する地盤汚染の今後について(仮) 嘉門 雅史(香川高専 校長)
11:10〜12:00  総説・有害物質 地盤汚染対応技術検討委員会
12:00〜13:00  昼休み  
13:00〜13:40  緊急調査と応急対策 地盤汚染対応技術検討委員会
13:40〜14:20  調査 地盤汚染対応技術検討委員会
14:30〜15:30  影響予測と評価 地盤汚染対応技術検討委員会
15:30〜16:20  対策・モニタリング 地盤汚染対応技術検討委員会
16:20〜16:30 閉会挨拶 (一財)土木研究センター
     なお、講師の都合等によりプログラムを一部変更することもありますので、ご了承ください。

9.参考図書
   今般、改訂のあった「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)」は、「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」、「建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対策マニュアル」とのシリーズのマニュアルに位置づけられていますので、併せてご購入を検討くださるようお願いいたします。
    「建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対策マニュアル(暫定版)」
      発行  鹿島出版会  編著 独立行政法人 土木研究所
      本体価格 2,200円+税  発行年月 平成17年12月
    「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」
      発行 一般財団法人土木研究センター 監修 独立行政法人 土木研究所
      本体価格 4,000円+税  発行年月 平成21年10月
    「建設発生土利用技術マニュアル」
      発行 一般財団法人土木研究センター 編著 独立行政法人 土木研究所
      本体価格 1,905円+税  発行年月 平成16年9月

   
 

 


一般財団法人土木研究センター
技術研究所 中島 冨美子 宛
Email:shuppan@pwrc.or.jp
FAX:029-864-2515

   


「建設工事で遭遇する地盤汚染」に関する講習会

申込書

    参加者お一人につき、一枚でご記入ください。
    受付けが済み次第、受講券と請求書をお送りいたします。受講券は、当日受付けへ提出してください。
    お申込みは、講習会の一週間前までにお願いいたします。
       

東京会場   ・  大阪会場

※希望会場に印をつけてください。
参加者 請求書の送付先(参加者と同じ場合は不要です)

お名前:

お名前:

会社名/所属/役職

会社名/所属/役職

ご住所:〒

ご住所:〒

TEL/FAX

Email

 

TEL/FAX

Email

 

備考(通信欄)

 

 

 

テキスト不要   5,000円     テキスト購入 7,500円

当日テキストが必要な方は、テキスト購入欄にチェックをしてください。当日渡しとなりますので、予めご了承ください。
      ※要望事項などございましたら通信欄にご記入ください。

 審査証明取得技術の紹介

 今月の目次に戻る▲

建設技術審査証明取得技術の概要

更新した建設技術審査証明

○「ZAM」

 依 頼 者

日新製鋼株式会社

 副    題

溶融亜鉛−6%アルミニウム−3%マグネシウム合金めっき鋼板

 証 明 番 号

建技審証第0122号

 証明年月日 平成24年3月18日付更新

 連 絡 先

日新製鋼株式会社 マーケット開発部 戦略商品開発チーム TEL:03-3216-6256

 

○「Super Junction」

 依 頼 者

鹿島建設株式会社、新日本製鐵株式会社、JFEスチール株式会社、住友金属工業株式会社、株式会社クボタ

 副    題

鋼管矢板基礎に用いる高耐力継手

 証 明 番 号

建技審証第0606号

 証明年月日 平成24年3月20日付更新

 連 絡 先

鹿島建設株式会社 土木設計本部 構造設計部 臨海グループ TEL:03-6229-6626

建設技術審査証明事業についてのお問合せ先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部  柴田 辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp
  

 性能試験のご案内

 今月の目次に戻る▲

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について


1.はじめに

 

 本試験は、土木研究所資料第4186号「コンクリート表面保護工の施工環境と耐久性に関する研究−浸透性コンクリート保護材の性能持続性の検証と性能評価方法の提案−」に規定された「浸透性コンクリート保護材の性能基準(暫定案)」に基づく性能試験です。

 
  「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」の性能
   「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」(以下、「浸透材」という。)の性能は、100×100×100mmコンクリート試験体の2面に浸透材を塗布した場合の水中浸漬日数28日の質量変化率で判断します。性能判定を行う試験体すべての質量変化率が0.30%以下の場合、性能基準に適合していると判断します。

2.試験の実施時期

 

 性能試験は、2012年度は、4回実施する予定です。

  (1) 浸透材塗布予定日
     第2回 6月27日(水)(予定)
     第3回 8月 2日(木)(予定)
     第4回 9月12日(水)(予定)
     試験実施の具体的スケジュールは、受付後、依頼担当者に直接ご連絡差し上げます。
 

(2) 水中浸漬開始予定日 浸透材塗布日から2週間後

 

(3) 質量変化率測定日 水中浸漬開始から28日(4週)後


3.試験依頼書の提出

 

(1) 問合せ先、受付窓口

    一般財団法人 土木研究センター
企画・審査部 コンクリート研究室  担当:五島、柴田
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4
TEL 03-3835-3609 FAX 03-3832-7397
Mail:kikaku@pwrc.or.jp
  (2) 受付期日
    第2回:6月18日(月)
    第3回:7月23日(月)
    第4回:9月 3日(月)
     (各回の申込み試料数が10試料に達しましたら、締め切らせていただきます。)
 

(3) 申込書類

   

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」試験依頼書(様式−1)


4.費用

 

本性能試験に要する費用は、1試料(製品)あたり525,000円(税込)とします。

 

5.有効期限

 

本性能試験の有効期間は、証明書発行日から5年間とします。

 

6.その他

  性能試験受付の詳細については土木研究センターのホームページ
http://www.pwrc.or.jp/concrete1204.html)をご覧ください。

 新刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル
 
 「耐候性大型土のう」を積み上げて土留め構造物とする「耐候性大型土のう積層工法」について、仮設土留め構造物、仮護岸工、仮締切工に適用する場合の設計・施工マニュアルを発行することになりました。
 本マニュアルは、「耐候性大型土のう」の性能を規定するとともに、それを用いた「耐候性大型土のう積層工法」の設計・施工法をとりまとめたものです。また、緊急を要する応急仮工事にも適用可能です。

 

発 行 :

平成24年3月

 

体 裁 :

A4版 120頁

 

価 格 :

1,800円(税込、送料別)


 主な内容

  第1章  総説(適用範囲、定義)
  第2章   「耐候性大型土のう」の性能(材料、袋体、中詰め材、構造体)
  第3章  計画・調査
  第4章  設計(荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目)
  第5章  施工
 
 『「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 概要版』(クリックするとpdfファイルが開きます)
 

 新刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル
 
 のり面表層保護工「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成されたのり枠と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できる新しいのり面保護工法です。自然斜面や切土斜面の表層保護、更には急傾斜地崩壊対策や災害復旧対策等に適用されています。
 本マニュアルは、「GTフレーム工法®」を適用する際の、計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示したものです。

 

発 行 :

平成24年2月

 

体 裁 :

A4版 122頁

 

価 格 :

2,500円(税込、送料別)


 主な内容

  第1章  総説(概説、適用範囲)
  第2章  GTフレーム工法の基本(要求性能、使用材料、配合)
  第3章  計画・調査
  第4章  設計(のり枠工の設計、排水処理工、緑化工)
  第5章  施工(GTフレーム工、施工管理)
  第6章  維持管理
 

 新刊行物の紹介

 今月の目次に戻る▲

わが国の免震橋事例集             
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

 一般財団法人土木研究センターで、長らく検討を行ってまいりました「道路橋の免震構造研究委員会」(委員長:川島一彦東京工業大学大学院教授)の成果本「わが国の免震橋事例集」と「道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)」がこの程まとまりました。
 免震設計を採用した道路橋は1980年代より設計、建設されてきましたが、兵庫県南部地震を機にその採用例が増し、新たな免震支承や制震ディバイスの開発もあって、多くの実績が築かれるようになりました。これらの事例をまとめたのが上記「事例集」であり、それらの実績を踏まえて、今回、上記の「マニュアル(案)」が取りまとめられました。これらの成果本を活用され、今後の免震技術の開発と普及に役立てていただきたいと思います。

 
【わが国の免震橋事例集】

 

発 行 :

平成23年12月

 

体 裁 :

A4判 247頁

 

価 格 :

3,000円(税込、送料別)


 目 次

  第1章  わが国の免震橋梁技術の開発
    1-1   はじめに
    1-2   免震支承と免震設計法の開発
    1-3   免震橋梁の建設の推進
  第2章  免震橋に関する技術データ集
    2-1   わが国の代表的な免震橋
    2-2   地震によって被災した橋梁を免震構造によって復旧された橋
    2-3   免震構造によって耐震補強された橋
    2-4   免震構造や免震支承に特徴がある免震橋
    2-5   地震観測記録が得られた免震橋と免震建築物
    2-6   免震橋の施工技術
  第3章  調査データからみたわが国の免震橋の特徴
    3-1   免震橋のアンケート調査
    3-2   免震橋の基本構造条件
    3-3   免震設計の傾向分析
  参考資料
 
 
【道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)】

 

発 行 :

平成23年12月

 

体 裁 :

A4判 288頁

 

価 格 :

4,000円(税込、送料別)


 目 次

  1.   総則
  2.   免震・制震設計の基本方針
  3.   レベル2設計地震動
  4.   耐震性能の照査
  5.   耐震性能の照査方法
  6.   免震・制震ディバイスの設計
  7.   免震・制震ディバイスの性能確認試験
  8.   免震・制震設計を用いる場合の構造細目
  9.   免震・制震ディバイスの施工
  10.   維持管理
  11.   地震後の点検および復旧
  12.   耐震補強への応用
 

 刊行物一覧

 今月の目次に戻る▲

土木研究センター刊行物一覧


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル

H24.3
A4
120
1,800
1,620

のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル

H24.2
A4
122
2,500
2,250

わが国の免震橋事例集

H23.12
A4
247
3,000
2,700

道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

H23.12
A4
288
4,000
3,600

全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン

H22.3
A4
162
3,150
2,835

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

H22.6
B5
138
4,500
4,050

ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用−

H21.11
A4
122
3,150
2,835

建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

H21.10
B5
113
4,200
3,780

法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル

H21.4
A4
126
2,500
2,250

現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル

H20.4
A4
139
2,500
2,250

橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−

H18.7
A4
270
2,000
1,800

山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル

H18.3
A4
105
2,500
2,250

プレキャストブロック式RC 擁壁設計・施工・維持管理マニュアル

H17.11
A4
188
3,000
2,700

実務者のための養浜マニュアル

H17.10
A5
170
2,500
2,250

落橋防止構造設計ガイドライン(案)

H17.7
A4
73
4,000
3,600

土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル

H17.3
A4
108
4,500
4,050

グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル

H16.12
A4
83
3,150
2,835

建設発生土利用技術マニュアル 第3版

H16.9
A5
204
2,000
1,800

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

H16.3
A5
334
4,725
4,252

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版

H15.11
A5
302
4,200
3,780

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第2版

H15.7
A5
40
3,150
2,835

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

H14.10
A5
248
3,675
3,307

炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン(案)

H14.7
A4
261
4,200
3,780

超早強コンクリート利用技術マニュアル

H12.9
A5
80
3,150
2,835

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版

H12.2
A5
305
5,250
4,725

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4
A4
579
7,350
6,615

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書

H10.9
A4
198
7,665
6,898

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12
A4
177
4,200
3,780

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5
A4
378
4,200
3,780

風土工学の誕生

H9. 3
A4
36
2,500
2,250

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3
A5
81
2,450
2,205

斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書

H5. 3
A4
113
(各) 4,000
(各)3,600

斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編

227

コンクリ−トの耐久性向上技術の開発

H1. 5
A4
438
8,000
7,200

 刊行物の斡旋

 今月の目次に戻る▲

鹿島出版会刊行物


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]

H24.4
B5
160
2,400
2,400

建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]

H17.12
B5
128
2,200
2,200

土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル

H18.4
A5
83
1,900
1,900

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島 冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介

 今月の目次に戻る▲

研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2012年6月1日現在 Excelファイル:2.1MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 田口 美知代

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次

 今月の目次に戻る▲

土木技術資料目次 平成24年6月号
特 集:津波防災地域づくりを支える技術の展開
特集担当編集委員 藤田光一
区分
題  名
著者名

巻頭言

社会資本整備における技術政策の転換

福岡捷二

3

論説

特集「津波防災地域づくりを支える技術の展開」のねらい

藤田光一

4

 

特集報文1

津波防災地域づくりの概要とそれを支える主要な技術

五十嵐崇博・諏訪義雄

6

特集報文2

津波による海岸堤防の被災の分析〜粘り強くする方向性を見いだすための被災分析〜

渡邊国広・ 諏訪義雄・加藤史訓・藤田光一

12

特集報文3

津波来襲時の河川堤防の被災の程度を分けた要因

福島雅紀・佐野岳生・成田秋義・服部 敦

16

特集報文4

下水道の耐津波対策における技術基準策定に向けた最新動向

深谷 渉・ 松橋 学・田敏宏

20

特集報文5

津波避難ビル等の構造設計法に関する技術基準

深井敦夫・原口 統

24

特集報文6 東北地方太平洋沖地震を踏まえた津波警報の改善 尾崎友亮 30
現地レポート1 岩手県における東日本大震災津波からの復旧・復興の取組 馬場 聡

34

現地レポート2 仙台湾南部海岸における復旧・復興に向けた技術活用最前線
〜津波堆積土砂の活用を中心として〜
佐藤慶亀・横山喜代太

38

報文(一般) ハイドロフォンによる掃流砂量の連続観測 鈴木拓郎・内田太郎・岡本 敦

42

自然風・交通換気力を活用した新換気制御技術の開発 森本 智・石村利明・角湯克典・三谷敦史

46

 
ワールド 2010年インドネシア国ムラピ火山噴火に伴う火砕流とその後の降雨により発生する土石流について 50
研究コラム 水害時の適切な避難を促す情報提供 52
異なる情報共有システム間のデータ連携に向けて
〜工事施工中における受発注者間の情報交換・共有の効率化に向けて〜
54
新しい技術情報
・基準・指針
生活道路のゾーン対策マニュアル
55
設計・施工一括発注方式等における建設コンサルタント活用に関する運用ガイドライン(案)について 56
土木技術講座 岩石・土壌に含まれる、自然由来の重金属等への対応(第5回)
−重金属等を含む掘削ずりを盛土に使用する場合の対策―
57
土木用語解説/情報コーナー

59

土研センター

樹脂製雨水貯留浸透槽の実走行試験 山田浩久・坪井宏人・中根 淳・倉持智明 62
報文抄録

2

編集後記/次回報文予告

66

お知らせのページ

68

今月の表紙  国土技術政策総合研究所では、津波が乗り越えても(越水)粘り強く効果を発揮する海岸堤防の構造検討のため、縮尺1/25と縮尺1/2の2種類の水理模型実験を実施している。
 写真は、縮尺1/25で裏法被覆工の越水(写真右手から左手へ)に対する安定性を調べる実験の様子。越流水深は約10m(現地スケール)。
 左上は裏法被覆工がめくれた瞬間。右下は越水前。対象としている被覆工は2tonブロック敷設(連結あり)。実験ではモルタルで製作。

バックナンバー一覧へ
 
土木技術資料購読申込みページを開く

過去の新着情報インデックスへ

トップページへ戻る