(財)土木研究センター/お知らせのページ(2012年3月 新着情報)
  

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「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル

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のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル
わが国の免震橋事例集
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

●刊行物の紹介

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

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●土木技術資料3月号目次

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土木技術資料目次 平成24年3月号


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月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・出版部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

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また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

  

 読者の声を募集

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 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

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 発刊予定の紹介

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  「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル
 
【「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル】
 
 「耐候性大型土のう」を積み上げて土留め構造物とする「耐候性大型土のう積層工法」について、仮設土留め構造物、仮護岸工、仮締切工に適用する場合の設計・施工マニュアルを発行することになりました。
 本マニュアルは、「耐候性大型土のう」の性能を規定するとともに、それを用いた「耐候性大型土のう積層工法」の設計・施工法をとりまとめたものです。また、緊急を要する応急仮工事にも適用可能です。

 

発 行 :

平成24年3月(予定)

 

価 格 :

1,800円(税込、送料別)


 主な内容

  第1章  総説(適用範囲、定義)
  第2章   「耐候性大型土のう」の性能(材料、袋体、中詰め材、構造体)
  第3章  計画・調査
  第4章  設計(荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目)
  第5章  施工
 

 新刊行物の紹介

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  のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル
 
【のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル】
 
 のり面表層保護工「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成されたのり枠と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できる新しいのり面保護工法です。自然斜面や切土斜面の表層保護、更には急傾斜地崩壊対策や災害復旧対策等に適用されています。
 本マニュアルは、「GTフレーム工法®」を適用する際の、計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示したものです。

 

発 行 :

平成24年2月

 

体 裁 :

A4版 122頁

 

価 格 :

2,500円(税込、送料別)


 主な内容

  第1章  総説(概説、適用範囲)
  第2章  GTフレーム工法の基本(要求性能、使用材料、配合)
  第3章  計画・調査
  第4章  設計(のり枠工の設計、排水処理工、緑化工)
  第5章  施工(GTフレーム工、施工管理)
  第6章  維持管理
 

 新刊行物の紹介

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  わが国の免震橋事例集
  道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

 財団法人土木研究センターで、長らく検討を行ってまいりました「道路橋の免震構造研究委員会」(委員長:川島一彦東京工業大学大学院教授)の成果本「わが国の免震橋事例集」と「道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)」がこの程まとまりました。
 免震設計を採用した道路橋は1980年代より設計、建設されてきましたが、兵庫県南部地震を機にその採用例が増し、新たな免震支承や制震ディバイスの開発もあって、多くの実績が築かれるようになりました。これらの事例をまとめたのが上記「事例集」であり、それらの実績を踏まえて、今回、上記の「マニュアル(案)」が取りまとめられました。これらの成果本を活用され、今後の免震技術の開発と普及に役立てていただきたいと思います。

 
【わが国の免震橋事例集】

 

発 行 :

平成23年12月

 

体 裁 :

A4判 247頁

 

価 格 :

3,000円(税込、送料別)


 目 次

  第1章  わが国の免震橋梁技術の開発
    1-1   はじめに
    1-2   免震支承と免震設計法の開発
    1-3   免震橋梁の建設の推進
  第2章  免震橋に関する技術データ集
    2-1   わが国の代表的な免震橋
    2-2   地震によって被災した橋梁を免震構造によって復旧された橋
    2-3   免震構造によって耐震補強された橋
    2-4   免震構造や免震支承に特徴がある免震橋
    2-5   地震観測記録が得られた免震橋と免震建築物
    2-6   免震橋の施工技術
  第3章  調査データからみたわが国の免震橋の特徴
    3-1   免震橋のアンケート調査
    3-2   免震橋の基本構造条件
    3-3   免震設計の傾向分析
  参考資料
 
 
【道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)】

 

発 行 :

平成23年12月

 

体 裁 :

A4判 288頁

 

価 格 :

4,000円(税込、送料別)


 目 次

  1.   総則
  2.   免震・制震設計の基本方針
  3.   レベル2設計地震動
  4.   耐震性能の照査
  5.   耐震性能の照査方法
  6.   免震・制震ディバイスの設計
  7.   免震・制震ディバイスの性能確認試験
  8.   免震・制震設計を用いる場合の構造細目
  9.   免震・制震ディバイスの施工
  10.   維持管理
  11.   地震後の点検および復旧
  12.   耐震補強への応用
 

 刊行物の紹介

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陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

 本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立(改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など)を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」(委員長:京都大学嘉門雅史教授)での検討結果を基に取りまとめ1999年に出版されております。
 その後、深層処理工法においては大径型による施工の効率化や適用用途の範囲の拡大、さらに海外における施工実績の激増など、めざましい技術の進展があります。このような技術の展開に適応した内容とするため、今回上記委員会で再度審議を行い、その成果を改訂版として発行いたしました。


 

発 行 :

平成16年3月

 

体 裁 :

A5判 334頁

 

価 格 :

4,725円(税込、送料別)


 

 刊行物一覧

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土木研究センター刊行物一覧


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル

H24.2
A4
122
2,500
2,250

わが国の免震橋事例集

H23.12
A4
247
3,000
2,700

道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案)

H23.12
A4
288
4,000
3,600

全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン

H22.3
A4
162
3,150
2,835

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

H22.6
B5
138
4,500
4,050

ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用−

H21.11
A4
122
3,150
2,835

建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

H21.10
B5
113
4,200
3,780

法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル

H21.4
A4
126
2,500
2,250

現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル

H20.4
A4
139
2,500
2,250

橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−

H18.7
A4
270
2,000
1,800

山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル

H18.3
A4
105
2,500
2,250

プレキャストブロック式RC 擁壁設計・施工・維持管理マニュアル

H17.11
A4
188
3,000
2,700

実務者のための養浜マニュアル

H17.10
A5
170
2,500
2,250

落橋防止構造設計ガイドライン(案)

H17.7
A4
73
4,000
3,600

土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル

H17.3
A4
108
4,500
4,050

グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル

H16.12
A4
83
3,150
2,835

建設発生土利用技術マニュアル 第3版

H16.9
A5
204
2,000
1,800

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

H16.3
A5
334
4,725
4,252

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版

H15.11
A5
302
4,200
3,780

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第2版

H15.7
A5
40
3,150
2,835

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

H14.10
A5
248
3,675
3,307

炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン(案)

H14.7
A4
261
4,200
3,780

超早強コンクリート利用技術マニュアル

H12.9
A5
80
3,150
2,835

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版

H12.2
A5
305
5,250
4,725

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4
A4
579
7,350
6,615

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書

H10.9
A4
198
7,665
6,898

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12
A4
177
4,200
3,780

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5
A4
378
4,200
3,780

風土工学の誕生

H9. 3
A4
36
2,500
2,250

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3
A5
81
2,450
2,205

斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書

H5. 3
A4
113
(各) 4,000
(各)3,600

斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編

227

コンクリ−トの耐久性向上技術の開発

H1. 5
A4
438
8,000
7,200

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・出版部 中島 冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介

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研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2011年9月8日現在 Excelファイル:2.1MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・出版部 鈴木 清子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

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広 告 の 募 集

 

 審査証明技術を新たに取得された場合は、土木技術資料のお知らせのページに「審査証明取得技術の紹介」を掲載しています。併せて、審査証明技術をPRしていただくため、希望により土木技術資料への広告の掲載もお願いしております。
 今般、審査証明技術の内容変更・単純更新の場合についても、新たに審査証明技術を取得されたときと同様、お知らせのページに「審査証明取得技術の紹介」を掲載することと致しました。併せて、希望により内容変更・単純更新された審査証明技術をPRしていただくため、土木技術資料への広告の掲載もお願いすることとしましたので、審査証明技術の内容変更・単純更新をされる場合は、土木技術資料への広告の掲載を検討していただけますようご一考をお願い申し上げます。
 

 土木技術資料目次

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土木技術資料目次 平成24年3月号
 
区分
題  名
著者名

巻頭言

技術力の維持・継承について

大島一哉

3

論説

鼓腹撃壌(こふくげきじょう)

安田佳哉

4

 

報文(一般)

地球温暖化が湖の水質に与える影響
―霞ヶ浦と琵琶湖の約30年間の水質データの統計解析−

北村友一・南山瑞彦

6

地すべり応急緊急対策としての押え盛土の形状と効果

石田孝司・藤澤和範・武士俊也

10

路面の"きめ"と転がり抵抗の関係について

渡邉一弘・井谷雅司・久保和幸

14

山地河川における岩盤露出による影響と砂礫床回復への取組み

小林草平・増本みどり・三輪準二

18

火山噴火後に降灰分布を速やかに推定する手法

木佐洋志・山越隆雄・石塚忠範

22

コンクリート用表面含浸材の含水率低減効果に関する屋外暴露試験 古賀裕久・渡辺博志 26
ダム貯水池に堆積した微細粒子土砂の再侵食の評価手法 箱石憲昭・櫻井寿之

30

道路面上の法定外表示等の利用事例の調査 尾崎悠太・高宮 進・山口公博

34

現地レポート 福島河川国道事務所における東日本大震災の対応と教訓 服部 司

38

 
ワールド 第2回ロックフィルダムに関する国際会議 参加報告
42
インドネシアの公共事業マネジメント事情 43
研究コラム 大縮尺の道路地図を用いた道路管理の効率化に向けた取組み 45
土木研究所第3期プロジェクト研究「雪氷災害の減災技術に関する研究」 47
土木研究所第3期プロジェクト研究「リサイクル資材等による低炭素・低環境負荷型の建設材料・建設技術の開発」 49
新しい技術情報・基準・指針 TSを用いた出来形管理に関する基準類の新規策定・改訂 51
下水道施設のストックマネジメント手法に関する手引き(案)の公開 52
土木技術講座 岩石・土壌に含まれる、自然由来の重金属等への対応(第2回)
―土壌汚染対策法の対象範囲―
54
土木用語解説/情報コーナー

56

土研センター

プラスチックボードドレーンを用いた液状化対策工法の動的遠心模型実験 溝口義弘・井口 実・堀内晴生 58
報文抄録

2

編集後記/次回報文予告

62

お知らせのページ

64

今月の表紙
左上 霧島山(新燃岳)2011年1月噴火の状況(2011年1月27日国土交通省九州地方整備局撮影)
右上 新燃岳の2011年1月噴火の降灰範囲(2月19日に観測されたJAXAの陸域観測技術衛星「だいち」プリズムの2方向視観測画像から作成した標高(地形)データに、同日観測されたパンシャープン画像を重ね合わせて作成した新燃岳付近の鳥瞰図)
左下 火山灰堆積厚の現地計測例
右下 2011年1月28,29日に実施した降灰調査結果に基づく降灰範囲(国土交通省九州地方整備局調査結果)

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