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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2019年9月 新着情報)

  


 今月の目次

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●審査証明書交付技術の紹介

建設技術審査証明書交付技術の概要
  土木研究センターの建設技術審査証明技術で
国土交通省NETIS「令和元年度準推奨技術」に選定された技術の紹介
●新技術展示会の案内 「2019年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内
●セミナーの案内 土工構造物の防災を考える技術セミナー
●技術計算プログラムの案内 改良型ニューマーク法計算及びFEM地震応答解析システム A-Newmark
●新刊行物の紹介 土工構造物の性能の評価と向上の実務
●刊行物の紹介 のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料9月号目次

土木技術資料目次 令和元年9月号

 読者の声を募集

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

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 購読の案内

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込)

 

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□ 年間購読      年   月より   部

□ 特定号のみ     年   月号    部





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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。


 審査証明書交付技術の紹介


建設技術審査証明書交付技術の概要


【内容変更・更新した建設技術審査証明】


GBユニット GBYエコタイプ

 副    題

袋型根固め工法用袋材

 依 頼 者

株式会社田中

 証 明 番 号

建技審証第0402号

 証明年月日 2019年4月8日 更新

 有 効 期 限

2024年4月7日

 連 絡 先

株式会社田中 技術部
〒595-0013 大阪府泉大津市宮町12-23
TEL:0725-32-5381


GTフレーム工法®

 副    題

ジオグリッドおよび短繊維混合補強砂を用いたのり面表層保護工

 依 頼 者

イビデングリーンテック株式会社

 証 明 番 号

建技審証第0902号

 証明年月日 2019年4月14日 更新

 有 効 期 限

2024年4月13日

 連 絡 先

イビデングリーンテック株式会社 技術開発部
〒503-0021 岐阜県大垣市河間町3-55
TEL:0584-81-6114


フリップバー

 副    題

プレートを摩擦圧接した機械式定着鉄筋

 依 頼 者

株式会社安藤・間、株式会社伊藤製鐵所

 証 明 番 号

建技審証第0903号

 証明年月日 2019年4月23日 内容変更・更新

 有 効 期 限

2024年4月22日

 連 絡 先

株式会社伊藤製鐵所 技術開発部
〒101-0032 東京都千代田区岩本町3-2-4
TEL:03-5829-4630

      

土木研究センターの建設技術審査証明技術で
国土交通省NETIS「令和元年度準推奨技術」に選定された技術の紹介


Post-Head-bar(NETIS登録技術名称:ポストヘッドバー工法)

 副    題

後施工プレート定着型せん断補強鉄筋

 技術保有会社

大成建設株式会社、成和リニューアルワークス株式会社

 証 明 番 号

建技審証第0522号

 技術の特徴(評価されたところ)

 

既設鉄筋コンクリート構造物に削孔した孔内に専用モルタルを充填し、プレート定着型せん断補強鉄筋「Post-Head-bar」を定着する工法である。土中構造物等において背面まで掘り出さなくとも片側から施工可能である。「Post-Head-bar」を後施工することにより、部材のせん断耐力だけを向上させることができる。


超小型ゴム支承装置(UCB)

 副    題

超小型ゴム支承装置

 技術保有会社

株式会社ビービーエム

 証 明 番 号

建技審証第0810号

 技術の特徴(評価されたところ)

 

既設橋梁の耐震補強を目的とした支承交換において、交換前の支承より薄く、シンプルな形状で補強できるため、橋座面を掘り下げる必要がなく、経済性、施工性に富む支承である。なお、UCB-M(全方向稼動タイプ)は、準推奨技術に含まない。


建設技術審査証明事業についてのお問合せ先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部  平林克己
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 新技術展示会の案内


「2019年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

 「建設技術審査証明事業」は、新しい建設技術の活用促進に寄与することを目的として、民間において自主的に研究・開発された新技術について、民間からの依頼に基づき、新技術の技術内容を権威ある学識経験者等により技術審査を行い、その内容を客観的に証明して、普及活動に努める事業です。
 建設技術審査証明協議会では、会員が実施する建設技術審査証明事業にて審査証明書を交付した各分野の優れた建設技術について、国、地方公共団体、民間企業等の方々に広く紹介するために、「2019年度 建設技術審査証明 新技術展示会」を開催いたしますので関係者の多数のご参加をお待ちしております。
 なお、本新技術展示会は、国立研究開発法人土木研究所が主催する「土研新技術ショーケース2019 in 東京」と同会場で開催いたします。是非お立ち寄りください。

「2019年度 建設技術審査証明 新技術展示会」の概要

 開催日時 :2019 年9 月26 日(木) 10:00〜17:00(予定)
 開催会場 一橋大学一橋講堂
(東京都千代田区一ツ橋2-1-2 学術総合センター内)
 【会場へのアクセス】
一橋大学一橋講堂へのアクセス 「神保町駅」 東京メトロ半蔵門線
都営三田線、都営新宿線
(A9 出口 徒歩4分)
「竹橋駅」 東京メトロ東西線
(1b 出口 徒歩4分)
お車でいらっしゃる方
 

会場には駐車場はございません。近隣の駐車場をご利用ください。

一橋講堂HP
http://www.hit-u.ac.jp/hall/index.html
会場へのアクセス
http://www.hit-u.ac.jp/hall/file/menu-016/file_01.pdf
※ご注意ください
日本教育会館「一橋ホール」は別の施設です。

 参 加 料

無料

 主  催

建設技術審査証明協議会(当センターを含む14団体)

 内  容 建設技術審査証明協議会の会員である14 団体において、概ね2018年8月〜2019年7月の間に審査証明書を交付した技術(当センターで交付した30技術を含む129技術)のうち、新技術展示会に参加を希望された企業によるパネル展示(24技術)およびプレゼンテーションが行われる予定です。詳細なプログラム等は、建設技術審査証明協議会ホームページ(http://www.jacic.or.jp/sinsa/)をご覧ください。
 【展示会に関する問い合わせ先】
    一般財団法人 土木研究センター(建設技術審査証明協議会会員)
担当:企画・審査部 平林克己
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 一般財団法人土木研究センターにおいて、概ね2018年8月〜2019年7月に審査証明書を交付(新規、内容変更、更新)した30技術のうち、以下の9技術についてパネル展示が行われます。
(1) 技術名称: 塩害に対する抵抗性を向上させるコンクリート用混和材「クロロガード」
  依頼者: 宇部興産株式会社、日本興業株式会社
(2) 技術名称: 建設廃棄物に含まれる土砂を再利用した盛土材「NS−10」
  依頼者: 石坂産業株式会社、アイエスエンジニアリング株式会社
(3) 技術名称: 拡径部による機械式定着鉄筋「Tヘッド工法鉄筋」
  依頼者: 清水建設株式会社、第一高周波工業株式会社
(4) 技術名称: 超小型ゴム支承装置「UCB」
  依頼者: 株式会社ビービーエム
(5) 技術名称: 孔壁内面に目粗し処理を施したあと施工せん断補強鉄筋「スパイラルアンカー」
  依頼者: 前田建設工業株式会社、株式会社エフビーエス・ミヤマ
(6) 技術名称: 可撓性を有するもたれ式擁壁「箱型擁壁」
  依頼者: 株式会社箱型擁壁研究所、昭和コンクリート工業株式会社
(7) 技術名称: ジオグリッドおよび短繊維混合補強砂を用いたのり面表層保護工「GTフレーム工法®」
  依頼者: イビデングリーンテック株式会社
(8) 技術名称: プレート定着型せん断補強鉄筋「Head−bar」
  依頼者: 大成建設株式会社、VSLジャパン株式会社
(9) 技術名称: あと施工型せん断補強用無機系モルタルカプセルおよびせん断補強鉄筋「RMA」
  依頼者: 株式会社ケー・エフ・シー

 セミナーの案内


土工構造物 の 防 災 を 考 え る 技 術 セ ミ ナ ー
 

 一般財団法人土木研究センターから2019年8月に「土工構造物の性能の評価と向上の実務」を発刊いたしました。この技術書は、一般財団法人災害科学研究所に設置した「土工構造物の性能向上技術普及研究会(委員長:常田賢一)」で実施した道路をはじめとする鉄道や河川、宅地分野の盛土、土留め等の土工構造物について、性能評価の視点からの地震、豪雨などによる既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究を取りまとめたものです。最近では異常気象による土砂災害や洪水が多発しており、また、2015年3月には「道路土工構造物技術基準」が制定されるなど、土工構造物を取り巻く環境が変化しております。そのような中で、将来の盛土などの土工構造物の防災の方向性を知り、考えて頂くための技術セミナーを開催いたします。
 業務ご多忙の折りとは存じますが、この機会に多数の方々が参加下さいますようご案内申しあげます。

 

1.開催日、場所等

開  催  日 募集人員 会     場(場     所)
令和1年11月19日(火) 80名
〜100名
【大阪】大阪大学 中之島センター 10階 佐治敬三メモリアルホール
  (〒530-0005 大阪市北区中之島4-3-53  TEL 06-6444-2100)
令和1年11月25日(月) 80名
【東京】KFC Hall & Rooms Room115
  (〒130-0015 東京都墨田区横綱1-6-1 TEL 03-5610-5801)
 
2.プログラム
時  間 プ  ロ  グ  ラ  ム 講      師
13:00〜13:10 開会の挨拶

【大阪】一般財団法人 災害科学研究所

【東京】一般財団法人 土木研究センター
13:10〜13:50
講演
−道路土工構造物の防災に関する最近の 話題(仮)−
国土交通省道路局 環境安全・防災課 道路防災対策室
企画専門官 藤井和久
13:50〜14:30
講演
【大阪】−高速道路における斜面対策の現状 と課題−
西日本高速道路株式会社 技術本部
技術上席主幹 田山 聡
【東京】−盛土の締固め管理、斜面安定解析、補強土工法に関する最近の話題と展望−
東京大学名誉教授(現 東京理科大学教授)
 
龍岡文夫
14:30〜14:40 休     憩
14:40〜16:50

1.土工構造物の性能評価と向上の実務
1.1 性能評価の課題と対応
1.2 地震動の設定と適用
1.3 設計・施工・維持管理
1.4 浸透挙動把握と排水対策
1.5 健全性評価

2.技術資料の紹介
大阪大学名誉教授
パシフィックコンサルタンツ株式会社
富山大学大学院 理工学研究部 教授
近畿大学理工学部・大学院 准教授
常田賢一
門田浩一
原 隆史
河井克之
【大阪】林 健二 【東京】中根 淳 
16:50〜17:00 今後の展望と閉会の挨拶 一般財団法人土木研究センター
このセミナーを受講された方は、土木学会のCPDポイント3.7単位を取得できます。
3.共  催 一般財団法人災害科学研究所・一般財団法人土木研究センター
4.後  援 【大阪会場】
公益社団法人土木学会関西支部、公益社団法人地盤工学会関西支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会近畿支部
【東京会場】 公益社団法人土木学会関東支部、公益社団法人地盤工学会関東支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会関東支部
5.テキスト 「土工構造物の性能の評価と向上の実務」、「セミナー講演資料冊子」
6.受 講 料 6,500円/人(テキスト代および消費税を含む)
7.申 込 み 申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。
8.締 切 日 開催日の2日前まで。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。
9.お問い合わせ先・お申込み先
  一般財団法人 土木研究センター
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2 技術研究所 庶務・広報部 外山、木本
TEL:029−864−2521、FAX:029−864−2515、E-mail:mail@pwrc.or.jp
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受  講  申  込  書

 
申込書送付・FAX先:
一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 外山、木本
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL : 029−864−2521 、 FAX : 029−864−2515
 
セ ミ ナ ー 名:「土工構造物の防災を考える技術セミナー」
受 講 者
 
1.受講料支払方法
 

・申込受付後、請求書をお送りいたしますのでご納付下さい。

  ・受講されなくても、参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。
  ・受講されなかった場合は、後日、セミナー提出資料(テキスト)を郵送いたします。
 
2.会場へのアクセス
  大阪大学 中之島センター会場(大阪)へのアクセス方法
    ・京阪中之島線「中之島駅」より 徒歩約5分
・JR東西線「新福島駅」より 徒歩約9分
・地下鉄四つ橋線「肥後橋駅」より 徒歩約10分
  ・阪神本線「福島駅」より 徒歩約9分
・JR環状線「福島駅」より 徒歩約12分
・地下鉄御堂筋線「淀屋橋駅」より 徒歩約16分
  KFC Hall & Rooms 会場(東京)へのアクセス方法
    • 都営地下鉄大江戸線「両国駅」A1出入口より 徒歩0分
    • JR中央・総武線「両国駅」東口より 徒歩約6分
    • JR中央・総武線「両国駅」西口より 徒歩約7分
     
    「セミ ナ ー受講申込書」印刷用ページ(pdf)
    --------------------------------------------------------------------------

 技術計算プログラムの案内



 

 新刊行物の紹介


土工構造物の性能の評価と向上の実務

 

 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。
 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。
 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。

 

編  集 :

一般財団法人 災害科学研究所 土工構造物の性能向上技術普及研究会
 

発  行  所 :

一般財団法人 土木研究センター

  本体価格 :

3,500円(税抜)

 

発   行 :

2019年8月


 

目 次

第1章

 

土工構造物の性能評価の課題と対応

第2章

 

地震動の設定と適用

 

第3章

 

土工構造物の設計・施工・維持管理

  第4章   土構造物の浸透挙動把握と排水対策
  第5章   土工構造物の健全性評価
 
 
あとがき
付属資料
研究会委員および執筆者

 刊行物の紹介


のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版

 
 「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。
 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。
 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。
 
編   集

のり面表層保護工 「GTフレーム工法®
設計・施工マニュアル編集委員会

発 行 所 一般財団法人土木研究センター
発   行

2018年11月

 

本体価格

2,400円(税抜)

主な内容  
  1章 総 説   5章  施工
  2章 GTフレーム工法の基本   6章  維持管理
  3章 計画・調査   参考資料
  4章 設 計      

   

 刊行物の紹介


土木研究センター刊行物一覧


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
一般
賛助会員
土工構造物の性能の評価と向上の実務
2019.8
A4
316
3,500
3,150
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版]
H30.11
A4
125
2,400
2,160
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版]
H29.11
A4
160
2,200
1,980
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版
H29.10
A4
124
1,700
1,530
のり面保護用連続繊維補強土
「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版
H29.6
A4
78
2,200
1,980
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル
H28.7
A4
109
2,500
2,250
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針
H27.3
A4
110
3,000
2,700
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
1,900
1,710
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,300
3,870
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3,000
2,700
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5,000
4,500
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
4,800
4,320
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,500
3,150
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
5,500
4,950
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,000
1,800
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
857 
 771
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,143
1,028
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,000
2,700
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,286
3,857
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用− (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,500
1,350
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,000
3,600
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル
H20.4
A4
139
2,381
2,143
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,381
2,143
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
3,810
3,429
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,285
3,857
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,000
2,700
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
H16.3
A5
334
4,500
4,050
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,000
2,700
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,000
3,600
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
7,619
6,857

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊行物名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,000
1,800
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,400
2,160
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,200
1,980
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
A4
83
1,900
1,710

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 木本ひろみ

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介


研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(Excelファイル:2.5MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島恒美

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
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 土木技術資料目次


土木技術資料目次 令和元年9月号

 

区分
題  名
著者名
巻頭言 インフラの持続と進化へ
〜これまでの枠を超えたインフラ・リノベーション〜
木股昌俊

5

論説 下水道分野の技術マネジメント 〜技術開発推進の「仕掛け」〜 岡本誠一郎
6
 
一般報文

データ同化技術を導入した実用的な河川水位予測手法の開発

土屋修一・川ア将生
8
地すべりによって荷重が増加するグラウンドアンカーへの対応 杉本宏之・杉井良平・高木将行・神山嬢子
12
プレキャスト製品の利用拡大のためのコスト縮減に関する調査 市村靖光・梅原 剛・関 健太郎
16
大規模災害復旧・復興事業、大規模事業等における事業促進PPPの実施手法 光谷友樹・石本圭一・井星雄貴・中洲啓太
20
鋼床版橋のデッキ進展亀裂に対する非破壊調査技術の適用事例 高橋 実・上仙 靖・村越 潤・入江健夫
24
現地レポート 下水道圧送管路における腐食調査技術の適用 奥村直生・西川佳宏・田本典秀
28
新型消化ガス精製装置の導入とバイオガスの有効利用 中山卓也・佐々木敏哉
32
 
ニュース 合同流量観測会が開催されました
36
研究コラム 災害時におけるプローブ情報を用いた通行実績表示の課題分析と改善
37
構造物全体系の地震時挙動観測システムの構築
39
新しい技術情報
・基準・指針
「シェッド、大型カルバート等定期点検要領」の改定
41
「道路トンネル定期点検要領」の改定
43
情報コーナー
45
土研センター 軟弱地盤上の腹付け盛土工事 〜有明海沿岸道路の事例〜 駒延勝広・ 西川剛一・ 了戒公利
46
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
50
お知らせのページ
52
今月の表紙 京都市では、下水処理場の老朽化施設の再整備にあたり、下水汚泥を安定化する消化プロセスで得られるメタンガスの有効利用技術として新型の消化ガス精製装置を導入しました。今後、精製ガスの増加に伴って発電、都市ガス、水素製造などへの活用構想もあり、再生可能エネルギー拠点としての役割も期待されます。

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