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月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |||||
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月刊 土木技術資料 | |||||
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●土木技術資料3月号目次 |
土木技術資料目次 平成29年3月号 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp |
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＜購 読 料＞ 土木技術資料 １冊￥1,080（税・送料共込） 年間購読料￥12,960（税・送料共込） |
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届 け 先 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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建設技術審査証明書交付技術の概要 |
●新規、更新及び内容変更した建設技術審査証明 |
○ベストグラウトバー☞ |
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副 題 |
： |
後施工六角ナット定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
株式会社奥村組 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第1506号 |
| 証明年月日 | ： | 平成27年11月9日 新規 |
有 効 期 限 |
： |
平成32年11月8日 |
連 絡 先 |
： |
株式会社奥村組 土木本部 土木統括部 土木企画課 |
○サイトフィットネイリングバー（ＳＮＢ）☞ |
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副 題 |
： |
あと施工ナット定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
西松建設株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第1507号 |
| 証明年月日 | ： | 平成28年 6月27日 内容変更 |
有 効 期 限 |
： |
平成32年12月13日 |
連 絡 先 |
： |
西松建設株式会社 土木部 リニューアル課 |
○アルシオール・サインプレート☞ |
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副 題 |
： |
高輝度蓄光式屋外用案内標示板 |
依 頼 者 |
： |
株式会社ドペル |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第0806号 |
| 証明年月日 | ： | 平成27年12月21日 内容変更 |
有 効 期 限 |
： |
平成30年10月 1日 |
連 絡 先 |
： |
株式会社ドペル 製造技術・開発部 |
○ハイビーウォール☞ |
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副 題 |
： |
改良土（短繊維混合安定処理土）とジオグリッドを組み合わせた補強土壁 |
依 頼 者 |
： |
大日本土木株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第0507号 |
| 証明年月日 | ： | 平成27年11月8日 内容変更・更新 |
有 効 期 限 |
： |
平成32年11月7日 |
連 絡 先 |
： |
大日本土木株式会社 土木本部 土木技術部 設計グループ |
○Head−bar ☞ |
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副 題 |
： |
プレート定着型せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
大成建設株式会社、VSL JAPAN株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第0408号 |
| 証明年月日 | ： | 平成27年11月16日 内容変更 |
有 効 期 限 |
： |
平成31年 9月29日 |
連 絡 先 |
： |
VSL JAPAN株式会社 Head−bar事業本部 |
○スパイラルアンカー☞ |
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副 題 |
： |
孔壁内面に目粗し処理を施したあと施工せん断補強鉄筋 |
依 頼 者 |
： |
前田建設工業株式会社 |
証 明 番 号 |
： |
建技審証第1402号 |
| 証明年月日 | ： | 平成27年11月16日 内容変更 |
有 効 期 限 |
： |
平成31年 3月16日 |
連 絡 先 |
： |
前田建設工業株式会社 技術研究所 |
| 建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
| 一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 平林克己 〒110-0016 東京都台東区台東１丁目６番４号 タカラビル３F TEL：03-3835-3609 FAX：03-3832-7397 E-mail：kikaku@pwrc.or.jp |
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル |
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| 「箱型擁壁」は、箱型形状をしたプレキャストコンクリート製枠材と単粒度砕石やコンクリート用砕石、割ぐり石等を用いた充填材から構成される可とう性を有するもたれ式擁壁です。平成16年3月に建設技術審査証明書（建技審証（第0327号）を取得し、急峻地形を通る山間道路の拡幅、路肩決壊による道路災害の復旧並びに大規模掘削が困難な地形など、切土部での擁壁の構築などに適し、多くの実績を有し、広く活用されています。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示した、「「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル」を新たに発刊いたします。 本マニュアルは、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、道路土工−擁壁工指針（日本道路協会）に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容を示しています。 |
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鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 |
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| 道路の路盤に使用する鉄鋼スラグに関する指針類としては、これまで「製鋼スラグ路盤設計施工指針」（昭和60年，鐵鋼スラグ協会）及び「高炉スラグ路盤設計施工指針」（昭和57年，鐵鋼スラグ協会）が用いられてきましたが、これら指針類は発刊後年数が経過し、現在の鉄鋼スラグ製造技術や品質管理の適正化に対応するものとはなっていませんでした。これらの状況を踏まえ、これらの指針類を統合した新たな指針として、本指針が作成されました。 本指針では、独立行政法人土木研究所（現 国立研究開発法人土木研究所）と鐵鋼スラグ協会による3か年間（平成22〜24年度）の共同研究の成果が取り入れられ、またJIS A 5015に準拠した環境安全品質が加筆されるなど、最新の知見を反映したものとなっています。 |
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「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル |
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「ラブルネット積層工法」は、河川護岸等に広く用いられてきた「袋型根固め工法用袋材」に、割栗石等を中詰めした「袋体」＝「ラブルネット（rubble：割石 net：網）」を、仮設の土留め構造物、路体構造物に利用する工法です。 |
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| 主な内容 | |||||||||||||||||||
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盛土の性能評価と強化・補強の実務 |
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| 近年、特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています、橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても、その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計、耐震補強あるいは管理・運用、言い換えれば、道路盛土の耐震性の確保が必要となります。 このような背景の下、盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し、その活動の一環として、主として盛土の耐震性能に着目して、危険度評価から、性能の評価基準、性能の予測法および強化・補強技術に至るまで、盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り、実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。 本書で取り扱う内容は、地震に限定されるものではなく、降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに、道路盛土に限定されるものではなく、宅地盛土、鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。 |
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土木研究センター刊行物一覧 |
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一般 |
賛助会員 |
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| 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | |||||||
| 鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | |||||||
| 「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | |||||||
| アデムウォール（補強土壁）工法 設計・施工マニュアル | |||||||
| 盛土の性能評価と強化・補強の実務 | |||||||
| 補強土（テールアルメ）壁工法 設計・施工マニュアル（第4回改訂版） | |||||||
| 多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | |||||||
| 「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | |||||||
| ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | |||||||
| 建設発生土利用技術マニュアル（第4版） | |||||||
| 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル |
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| のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法®」設計・施工マニュアル |
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| わが国の免震橋事例集 （特別価格） | 925 |
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| 道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案） （特別価格） |
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| 全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン |
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| 実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案） |
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| ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床／路盤分離材としての利用− (特別価格） |
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| 建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル |
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| 法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル |
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| 現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル |
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| 橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用− |
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| 山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル |
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| 実務者のための養浜マニュアル | |||||||
| 落橋防止構造設計ガイドライン（案） |
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| 土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | |||||||
| グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | |||||||
| 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | |||||||
| 超早強コンクリート利用技術マニュアル | |||||||
| 発生土利用促進のための改良工法マニュアル | |||||||
| コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 | |||||||
鹿島出版会・大成出版社刊行物 |
一般 |
賛助会員 |
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| 建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | |||||||
| 建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］ | |||||||
| 建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル［暫定版］ | |||||||
| 土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル | |||||||
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研究報告等のコピーサービス |
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| 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。
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| 土木技術資料目次 平成29年3月号 |
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区分 |
題 名 |
著者名 |
頁 |
| 巻頭言 | コンクリートの環境影響 | 河合研至 | 5 |
| 論説 | コンクリート構造物に発生したひび割れの深刻さについて | 渡辺博志 | 6 |
| 一般報文 | 加藤祐哉・森濱和正・古賀裕久 | 8 |
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| 高強度鉄筋を活用したRC巻立て工法による補強効果の検証 | 鬼木浩二・岡田太賀雄・中尾尚史・大住道生・星隈順一 | 12 |
|
| 米国州政府における監督・検査業務の委託状況と関連する制度 | 行野芳紹・古本一司・市村靖光・笹川隆介 | 16 |
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| 災害対策検討支援ツールキットの活用と評価 〜国土交通大学校危機管理研修を通して〜 | 今長信浩・日下部毅明・伊藤弘之・柄沢祐子・片岡正次郎 | 20 |
|
| 浸水確率マップを活用した洪水危機管理計画 〜床上浸水リスク等の時空間的把握に基づいて〜 |
大原美保・南雲直子・Badri Bhakta SHRESTHA・澤野久弥 | 26 |
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| 下水道管路の異常と道路陥没の関係性 | 竹内大輔・深谷 渉・宮本豊尚・横田敏宏 | 30 |
|
| 道路事業による救急医療施設へのアクセス向上効果の貨幣価値換算手法の提案 | 田島 明・松井健一 | 34 |
|
| 現地レポート | 糸魚川地区橋梁架替事業における塩害対策の取組 | 村下 剛・吉越政浩・此川孝悦・谷口雄一 | 38 |
| 再生アスファルト混合物への高針入度アスファルトの適用性検討 | 峰岸順一・西岡佑介 | 44 |
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| ニュース | ダム技術研究会の活動報告（平成28年度） |
48 |
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| ワールド | インドネシアのトンネルに関する技術協力 | 49 |
|
| オーストラリア ビクトリア州における交通管制 | 50 |
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| 大規模斜面崩壊に対する防災・減災に関する国際ワークショップに参加して | 52 |
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| 新しい技術情報・基準・指針 | 航空レーザ測量データを用いた地すべり地形判読用地図の作成と判読に関する手引き（案） | 54 |
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| 道路トンネル維持管理便覧【付属施設編】の発刊 | 55 |
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| 土木用語解説 | テューキー=クレーマー法・開度図、固有値比図、ウェーブレット解析図 | 57 |
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| 土研センター | 土木研究センターで実施した建設技術審査証明 〜循環資材を利用した地盤材料〜 | 土橋聖賢・阪本廣行 | 60 |
| 報文抄録 | 2 |
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| 編集後記／次回報文予告 | 64 |
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| お知らせのページ | 66 |
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| 今月の表紙 | 厳しい塩害環境におかれるコンクリート構造物の耐久性を向上させるため、様々な工法や新材料の適用が検討されている。能生大橋では写真に示されるように桁端部では、ステンレス鉄筋（写真中白く見える鉄筋）を使用し防食に万全を期すとともに、ＰＥシースを用いＰＣ鋼材の防食対策も施している。 | ||