今月の目次

●技術の紹介	−	軽量素材(FRP)を用いた高耐食性歩道橋
●新規ページ開設のお知らせ	−	地盤汚染対応技術検討委員会への参加及びホームページの開設のお知らせ
●新規販売プログラムの紹介	−	切土補強土工法設計システム（ＧＥＯ−ＳＲ2006）
●刊行物の紹介	−	橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−
●刊行物の紹介	−	落橋防止構造設計ガイドライン(案)
●刊行物の紹介	−	建設発生土利用技術マニュアル第３版
●刊行物の紹介	−	多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアルの追記(鋼材規格)
●刊行物の紹介	−	多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版
●刊行物の紹介	−	補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第３回改訂版
●刊行物の紹介	−	陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
●土木研究センター刊行物一覧	−	刊行物リスト
●複製刊行物一覧	−	複製刊行物リスト
●コピーサービスの紹介	−	研究報告等のコピーサービス
●購読の案内	−	月刊土木技術資料
●土木技術資料３月号目次	-	国土交通省国土技術研究会

技術の紹介

今月の目次に戻る▲

（財）土木研究センターが開発に関わり、普及を図っている技術を紹介します。

軽量素材(FRP)を用いた高耐食性歩道橋 （FRP桁橋）

特徴

耐食性に極めて優れている。（塩分で劣化しない） 軽量である。(鋼製の1/3程度)     主な仕様 主要素材：FRP引抜成形材（ガラス繊維及びビニルエステル樹脂、炭素繊維板補強） 幅員：2〜3.5m程度 支間長：最大20m程度

構造の概要
	設計技術の概要 ・ 道路橋示方書・同解説及び立体横断施設技術基準に準拠 ・ FRPには降伏点がないため、FRP素材に適合した座屈強度設計法を採用。 ・ たわみ許容値を立体横断施設技術基準に基づき1/400と設定。 ・ 載荷試験、ＦＥＭ解析等による設計法の妥当性検証。
構造イメージ図
主構造部材（引抜成形材H600）	引抜成形材H600の橋梁補強への適用事例 （片平橋（福岡：大牟田））	FRP桁部材の載荷試験
	土木研究所のこれまでのFRP橋梁の検討事例
国内のFRP橋梁事例 （沖縄県、伊計-平良川線ロードパーク橋、 橋長37m、幅員3.5m、2001年）	海外のFRP歩道橋事例 （この他、200橋を越える採用事例がある。）
「FRPを用いた橋梁の設計技術に関する共同研究」 独立行政法人土木研究所、財団法人土木研究センター、旭硝子マテックス(株)、 石川島播磨重工業(株)新日本石油(株)、日東紡績(株)、三菱重工業(株) （平成１３〜１７年度）
主な適用用途（事例）
歩道のない橋梁への歩道（側道）新設
歩道のない道路橋に側道橋で歩道を付加した事例 （右は下部工の様子（基礎の新設が必要））       軽量であれば下図のような添加側道橋が 容易となり、低コストで歩道の設置が可能となる。     鋼製橋梁で実施した事例 （軽量橋梁ではより容易に採用可能となる）       特記すべき利点 　・大規模な下部工工事（基礎工）を必要としない 。 　・耐食性の飛躍的向上（塩害地域に適する） 　・上記によるLCCの低減。
塩害地域の鋼製歩道橋の更新
塩害地域の道路橋は、塩害対策、補修が進みつつあるが、側道橋として整備された鋼製歩道橋 については腐食が進行したままのものが多い。FRP歩道橋は耐食性に優れ、長期間塗り替え等 の補修無しですますことができるため、これらの鋼製歩道橋の更新に有望と考えられる。   特記すべき利点 　・耐食性の飛躍的向上 　・迅速な施工（跨線橋等にも適する） 　 ・死荷重の軽減（下部工等への負担の軽減）     塩害地域の腐食が進行した鋼製歩道橋の事例 （鋼材の塗装による防食は塗り替えることが原則であり、大規模な主要構造物には適しているものの、小規模な 構造物の場合には、耐食性に優れた素材の採用により、維持管理の省力化を図ることが有効と期待できる。）

新規ページ開設のお知らせ

今月の目次に戻る▲

地盤汚染対応技術検討委員会への参加及びホームページの開設のお知らせ

この度、（財）土木研究センターは、「地盤汚染対応技術検討委員会」に参加するとともに、同委員会のホームページ（http://www.pwrc.or.jp/jiban_osen_hp/index.htm）を開設いたしました。 　同委員会は、独法土木研究所、当センター及び民間21社の共同研究「地盤環境の性状保全型建設技術の開発」の成果である「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル（暫定版）」の普及と改訂、汚染遭遇サイトに対する技術的な支援などを行っています。

新規販売プログラムの紹介

今月の目次に戻る▲

切土補強土工法設計システム（ＧＥＯ−ＳＲ2006）

この度，日本道路公団「切土補強土工法設計・施工指針（平成14年7月版）」に基づいて切土補強土の設計を行うＷｉｎｄｏｗｓ版「切土補強土工法設計システム（ＧＥＯ−ＳＲ2006）」の販売を開始いたしました。 　本システムにより，常時および地震時の無補強時の安定検討，最大必要抑止力の算定，補強材の選定，補強材の配置・長さの検討および補強後の全体安定の照査を行い、対話形式で迅速かつ合理的な切土補強土工法の設計を行うことができます。なお、安定検討および最大必要抑止力の算定は円弧すべり法および直線すべり法で行うことができます。

お問い合せ先 (財)土木研究センター内　システム開発研究会　土橋，木本 〒300-2624　茨城県つくば市西沢２−２ TEL：029-864-2521　　FAX：029-864-2515

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

橋の動的耐震設計法マニュアル −動的解析および耐震設計の基礎と応用−

当センターは、耐震設計において動的解析を適用するための参考資料の作成を目的として、川島一彦東京工業大学教授を委員長とする「橋の動的耐震設計法マニュアル検討委員会」を設置し、検討を進めて参りました。 　 この度、動的設計をわかりやすく理解するとともに、適切に設計に取り入れるための参考資料として、「橋の動的耐震設計法マニュアル」をとりまとめました。本マニュアルは、動的耐震設計を初めてマスターしようとする入門者からある程度の経験を積んだ技術者にも参考になるように工夫されています。 　 また、動的解析を活用するためには、実際に動的解析を体験していただくことが重要なため、橋の中でも一般的に用いられる場合が多い鉄筋コンクリート橋脚を対象として動的解析が可能な「動的解析体験版ソフウェア“DYMO”」を作成しました。「橋の動的耐震設計法マニュアル」と連動した内容となっておりますので、是非、ソフトウェアをダウンロードの上、コンピュータ上でソフトウェアを起動し、橋の動的解析を体験していただきたいと存じます。DYMOでは、動的解析結果をアニメーションで再現できるようになっており、入門者にも動的解析の理解が容易にできるようになっております。 　今後、本マニュアルおよびＤＹＭＯが橋梁の耐震設計に関係する技術者に有効に活用されることを期待しています。
目　次 Ｉ．入門編：動的耐震設計の基礎知識 1. 動的耐震設計を始める前に 2. 動的耐震設計を活用しよう II．動的耐震設計事例編：設計例で流れを追ってみよう 1. 鉄筋コンクリート橋脚の動的耐震設計例 2. 鉄筋コンクリート橋脚を有するけた橋の動的耐震設計例 3. 鋼製橋脚を有するけた橋の動的耐震設計例 4. コンクリートラーメン橋の動的耐震設計例 III．応用編：動的解析をマスターするために 1. 橋梁のモデル化 2. 入力地震動 3. 動的解析の留意点とベンチマーク解析
発　　行： 平成１８年５月 （第２刷） 体　　裁： A４版　２７０頁 価　　格： 2,000円（税込、送料別）

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

落橋防止構造設計ガイドライン(案)

落橋防止構造は1964年新潟地震による甚大な被害を契機に落橋防止の切り札として考案された我が国固有の技術です。1971年道路橋耐震設計指針に初めて取り入れられて以降、橋梁構造本体が被災した場合にも人命に関わる落橋を防止するフェールセーフ部材として広く用いられてきました。しかしながら、落橋防止構造が必要とされるような大地震があまり発生してこなかったことから、落橋防止構造の要求性能や機能、効果、構造等に関する組織的な研究開発はほとんど行われてきませんでした。このような状況下で1995年兵庫県南部地震により落橋防止構造にも被害が生じ、地震後に落橋防止構造の強化が図られています。また、従来、解析が困難であった落橋防止構造の作用やその効果も非線形動的解析の普及で解析できるようになり、それにつれて、従来“付属品”と呼ばれ構造設計で重視されてこなかった落橋防止構造が橋全体系の地震応答に大きな影響を与えることが明らかとなってきました。 　 以上のような状況から、現状において実用されている落橋防止構造の特性を明らかにすると同時に、落橋防止構造の要求性能や落橋防止構造が橋全体系の地震応答に及ぼす影響等を明らかにすることを目的とし、当センターでは平成14年度から平成16年度の3カ年間、川島一彦東京工業大学教授を委員長とする｢落橋防止構造に関する研究委員会｣を設け、学識経験者、落橋防止構造のユーザー、落橋防止構造の製作者等、産官学の参加を得て各種の検討を行って参りました。 　 この落橋防止構造設計ガイドライン(案)は3カ年間における検討結果をもとに､落橋防止構造に求められる機能とその設計の基本的な考え方をとりまとめたものです。また限られてはいますが、落橋防止構造に対して行われた各種実験結果や落橋防止構造に作用する地震力、橋の地震応答に及ぼす落橋防止構造の役割等に関する解析事例等も示してあります。 　 本ガイドライン(案)は行政的に通達された基準ではなく、あくまでも研究会の報告書をその審議に基づく提案としてガイドラインの形にとりまとめたものでありますが、落橋防止構造の性能目標や設計法を考えていくための一助となることを目的に作成されたものです。
目　次 1. 一般 2. 落橋防止で想定する地震の影響と性能目標 3. 落橋防止構造の設計 4. 落橋防止構造のモデル化と保有耐力/変形性能 5. 落橋防止構造の性能試験     参考資料 1. 落橋損傷モードと落橋防止構造に想定される限界状態 2. 落橋防止構造の性能試験の一例 3. 落橋防止構造に着目した動的解析の一例
発　　行： 平成１７年７月 （第２刷） 体　　裁： A４版　７３頁 価　　格： 4,000円（税込、送料別）

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

建設発生土利用技術マニュアル　第３版

建設工事から発生する土砂を有効に利用するには、国土交通省では平成16年３月31日に通達：「発生土利用基準について」を関係機関に発出しました。ここでは、平成６年７月に建設省（当時）から発出された通達「発生土利用基準（案）について」の内容見直しが図られたほか、旧運輸省関係の工事にも対象を拡大、新たに都道府県及び政令指定市にも参考送付され、より一層の普及が図られることになっています。 　本マニュアルは上記の「発生土利用基準について」の運用を技術的に解説したもので、発生土の利用に当たっての基本的な考え方や土質改良の方法、品質保証の方法、施工事例などについて説明し、円滑に発生土を利用できるようにしています。
目　次
1.　総説 1-1 目的 1-2 適用 1-3 留意事項 2.　発生土利用のための考え方 2-1 概説 2-2 検討手順 3.　土質区分基準および土質区分判定のための調査 3-1 概説 3-2 土質区分基準 3-3 土質区分判定のための調査 4.　適用用途標準 4-1 概説 4-2 適用用途標準 5.　用途別利用方法 5-1 概説 5-2 工作物の埋戻しへの利用 5-3 土木構造物の裏込めへの利用 5-4 道路（路床）盛土への利用 5-5 道路路体用盛土への利用 5-6 高規格堤防への利用 5-7 一般堤防への利用 5-8 宅地造成への利用 5-9 公園・緑地造成への利用 5-10 水面埋立への利用 6.　土質改良工法 6-1 概説 6-2 適用工法 7.　施工過程での品質保証・施工管理方法 7-1 概説 7-2 発生側における品質保証・施工管理方法 7-3 利用側における施工管理方法 資料1　発生土利用基準 資料2　土質改良プラントおよびストックヤードの機能と品質管理 資料3　利用事例
監　　修： 建設発生土利用技術マニュアル検討委員会 編　　著： 独立行政法人　土木研究所 販　　売： 丸善（株） 発　　行： 平成１６年９月 体　　裁： Ａ５判　２０４頁 価　　格： 2,000円（税込）
お問い合せ先 財団法人　土木研究センター技術研究所　出版編集部 〒300−2624　茨城県つくば市西沢２−２ TEL：029-864-2521　　　FAX：029-864-2515 Mail：mail＠pwrc.or.jp

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアルの追記(鋼材規格)

（財）土木研究センターから発行している「多数アンカー式補強土壁設計・施工マニュアル第3版」（平成14年10月）において、タイバーやアンカープレート等の主要な補強材の材料としてＳＳ鋼材、ＳＭ鋼材に加え、ＳＮ鋼材を追加しました。また、これに併せＳＮ鋼材による鋼製部材に関する新しい標準仕様を示しました。 　これらは、こちらのページ（http://www.pwrc.or.jp/books/book_009.html）に掲載しておりますので、ご覧ください。 　ＳＮ鋼材は、十分な部材の塑性変形能力が確保されるなど耐震性・溶接性に優れた鋼材で、建築分野のみでなく土木分野でも普及しつつあり、従前の鋼材と同様に用いることができます。

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版

本マニュアルは、「多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル作成委員会（委員長：日本大学理工学部巻内勝彦教授）」による検討結果をもとに、1994年に初版が発行され、1998年に部材の改良などに合わせ改訂出版されております。 　今回、新しい土の拘束補強のメカニズムの提案をはじめ、現地発生土の有効利用などの環境に配慮した設計法などを取り入れ、第３版として出版いたしました。

発　　行　： 平成14年10月 体　　裁　： A5判　248頁 価　　格　： 3,675円（税込、送料別）

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第３回改訂版

本マニュアルは、1982年に初版が発行され、その後、現場での知見の蓄積や新しい技術を取り入れ、1988年と1999年に改訂出版されております。 　今回、「道路土工−擁壁工指針」（平成11年3月改訂）の内容に整合させるとともに、コスト縮減や防災、安全等の社会的ニーズに応えた内容とするため、「補強土（テールアルメ）壁工法第3回改訂委員会（委員長：東京工業大学 太田秀樹教授）」において耐震設計、構造細目及び維持管理について検討審議を行い、その結果を基に第３回改訂版を発刊いたしました。

発　　行　： 平成15年11月 体　　裁　： A5判　302頁 価　　格　： 4,200円（税込、送料別）

刊行物の紹介

今月の目次に戻る▲

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立（改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など）を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」（委員長：京都大学嘉門雅史教授）での検討結果を基に取りまとめ１９９９年に出版されております。 　その後、深層処理工法においては大径型による施工の効率化や適用用途の範囲の拡大、さらに海外における施工実績の激増など、めざましい技術の進展があります。このような技術の展開に適応した内容とするため、今回上記委員会で再度審議を行い、その成果を改訂版として発行いたしました。

発　行　： 平成16年3月 体　裁　： A5判　334頁 価　格　： 4,725円（税込、送料別）

土木研究センター刊行物一覧

今月の目次に戻る▲

刊行物名	発行年月	判型	頁	一般価格	賛助会員価格	送料	注文
橋の動的耐震設計法マニュアル ―動的解析および耐震設計の基礎と応用―　（第２刷）	Ｈ18.7	Ａ4	270	2,000	1,800	別	→
落橋防止構造設計ガイドライン（案）	Ｈ17.7	Ａ4	73	4,000	3,600	別	→
プレキャストブロック式RC　擁壁設計・施工・維持管理マニュアル	H17.11	A4	188	3,000	2,700	別	→
実務者のための養浜マニュアル	H17.10	A5	170	2,500	2,250	別	→
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル	H17.3	A4	108	4,500	4,050	込	→
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル	H16.12	A4	83	3,150	2,835	別	→
建設発生土利用技術マニュアル　第３版	H16.9	A5	204	2,000	1,800	別	→
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版	H16.3	A5	334	4,725	4,252	別	→
補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル　第3回改訂版	H15.11	A5	302	4,200	3,780	別	→
護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第２版	H15.7	A5	40	3,150	2,835	別	→
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版	H14.10	A5	248	3,675	3,307	別	→
炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン（案）	H14.7	A4	261	4,200	3,780	別	→
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル−路床／路盤分離材としての利用−	H13.11	Ａ5	131	3,150	2,835	別	→
超早強コンクリート利用技術マニュアル	H12.9	A5	80	3,150	2,835	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版	H12.2	A5	305	5,250	4,725	別	→
平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書	H11.4	A4	579	7,350	6,615	別	→
炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成８・９年度報告書	H10.9	A4	198	7,665	6,898	別	→
発生土利用促進のための改良工法マニュアル	H9.12	A4	177	4,200	3,780	別	→
平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書	H9. 5	A4	378	4,200	3,780	別	→
風土工学の誕生	H9. 3	A4	36	2,500	2,250	込	→
テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル	H6. 3	A5	81	2,450	2,205	込	→
斜張橋ケーブルの耐風性検討　報告書	H5. 3	A4	113	(各) 4,000	(各)3,600	込	→
斜張橋ケーブルの耐風性検討　資料編編			227				→
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発	H1. 5	A4	438	8,000	7,200	込	→

複製刊行物一覧

今月の目次に戻る▲

複製刊行物名	編集	発行年月	判型	頁	一般価格	賛助会員価格	送料	注文
構造物の防汚技術の開発	建設省土木研究所	H11.11	A4	393	3,675	3,307	別	→
第５次土木研究所研究五カ年計画	建設省土木研究所	H11.4	A4	159	3,150	2,835	別	→
斜張橋並列ケーブルのウェークギャロッピング制振対策検討マニュアル(案)	建設省土木研究所	H8. 1	A4	104	5,000	4,500	込	→
熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル	建設省土木研究所	H8. 1	A4	125	4,080	3,672	込	→
九州地建における１日土研資料　平成６年度	建設省土木研究所	H6.10	A4	118	4,000	3,600	込	→
建設省　道路橋の免震設計法マニュアル(案)	建設省土木研究所	H4.12	B5	307	7,000	6,300	込	→
道路橋の耐震設計法　（ビデオ版）	建設省土木研究所	H13,6	VHS	43分	5,250	4,725	別	→
橋の耐震設計技術　　（ビデオ版）　英語版有	建設省土木研究所	H10.9	VHS	31分	(各)7,000	(各)6,300	込	→
自動運転道路システム・概要編　　（ビデオ版）英語版有	建設省土木研究所	H9.10	VHS	20分	(各)5,000	(各)4,500	込	→
自動運転道路システム・技術記録編　（ビデオ版）英語版有	建設省土木研究所	H9.10	VHS	45分	(各)7,000	(各)6,300	込	→
建設省土木研究所における高度道路交通システムへの取り組み（ビデオ版）	建設省土木研究所	H8.11	VHS	23分	5,000	4,500	込	→
多自然型川づくり　（ビデオ版）	建設省土木研究所	H8.10	VHS	15分	3,990	3,591	込	→
平成１３年度国土交通省国土技術研究会報告	国土交通省	Ｈ14,,４	Ａ4	1,000	18,900	17,010	別	→
第51回〜54回建設省技術研究会報告	建設省	H10〜H13	A4		(各)18,900	(各)17,010	別	→
第49回建設省技術研究会報告	建設省	H8. 6	A4	918	18,000	16,200	込	→
第44回〜45回　建設省技術研究会報告	建設省	H3〜H4	B5		(各)20,000	(各)18,000	込	→
第43回 建設省技術研究会報告	建設省	H2. 11	B5	1052	16,480	14,832	込	→
第37回〜42回　建設省技術研究会報告	建設省	S59〜H元	B5		(各)16,800	(各)15,120	込	→
第35回〜36回　建設省技術研究会報告	建設省	S57〜S58	B5		(各)15,750	(各)14,175	込	→
ＵＪＮＲ　第25回〜28回合同部会概要(日本語版)	建設省土木研究所	H5〜H9	A4		(各)4,200	(各)3,780	込	→
ＵＪＮＲ　第27回合同部会会議録(英語版)	建設省土木研究所	H8. 3	A4	823	6,300	5,670	込	→
ＵＪＮＲ　第25回合同部会概要	建設省土木研究所	H5.12	A4	245	4,200	3,780	込	→
ＵＪＮＲ　第23回〜25回合同部会会議録	建設省土木研究所	H4〜H5	A4		(各)6,300	(各)5,670	込	→
ＵＪＮＲ　第21回合同部会会議録	建設省土木研究所	H元.12	A4	497	5,250	4,725	込	→

刊行物等の問い合せ・申し込み先 　 財団法人 土木研究センター　技術研究所出版編集部 　　　　・刊行物等　　　　中島冨美子 　 　　〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 　　TEL:029-864-2521　　FAX:029-864-2515 　　E-mail:mail@pwrc.or.jp 　 　　 購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。 また、こちらからも直接申し込みできます。 なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　

コピーサービスの紹介

今月の目次に戻る▲

研究報告等のコピーサービス

当センターでは、国土交通省国土技術政策総合研究所（国土技術政策総合研究所研究報告、国土技術政策総合研究所資料）及び独立行政法人土木研究所の刊行物（土木研究所報告、土木研究所彙報、土木研究所資料、共同研究報告書、土木研究所年報）のコピーサービスを行っています。

料金： 52円／頁（賛助会員42円／頁）（税込、送料別）

なお、研究報告等の文献リストは、当センターのホームページでご覧になれます。この文献リストは、ここをクリックすればご覧になれます。 　　 文献リスト（Excelファイル：2,505,728Byte）

刊行物等の問い合せ・申し込み先 　 財団法人 土木研究センター　技術研究所出版編集部 　　　　・コピーサービス　中村英理 　 　　〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 　　TEL:029-864-2521　　FAX:029-864-2515 　　E-mail:mail@pwrc.or.jp 　 　　 購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。 また、こちらからも直接申し込みできます。 なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

購読の案内

今月の目次に戻る▲

月刊　土木技術資料の購読のご案内をいたします。

＜購　読　料＞　土木技術資料　１冊￥1,050（税・送料共込） 年間購読料￥12,600（税・送料共込）

月刊　土木技術資料購読申込書
（いずれかにレを付けて下さい）　 □ 団体購読　　　□ 個人購読
（いずれかにレを付けて下さい）　 □ 年間購読　　　平成　　　年　　　月より　　　部 □ 特定号のみ　　平成　　　年　　　月号　　　　部
お 届 け 先	ご住所	〒
	お名前または会社名
	所属部署（会社の場合）
	担当者名（会社の場合）
	TEL
	FAX
	E-mail
※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。
請求宛先

ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊　土木技術資料の問い合せ・申し込み先 　 財団法人 土木研究センター技術研究所出版編集部　池田敦子 　　〒300-2624 茨城県つくば市西沢２−２ 　　TEL：029-864-2521、FAX：029-864-2515 　　E−mail：mail＠pwrc.or.jp 　　 購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。 また、こちらからも直接申し込みできます。 なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　　
　

土木技術資料目次

今月の目次に戻る▲

土木技術資料目次　平成19年３月号 国土交通省国土技術研究会

　

区分	題名	著者名	頁
表紙	国土交通省国土技術研究会	松本俊輔、西野克己
グラビア	国土技術研究会　ポスターセッション報告	松本俊輔、西野克己	2
速報	青森県風間浦村で発生した岩塊の不安定化	藤澤和範、永田雅一	4
速報	フィリピン共和国マヨン火山で発生した大規模な泥流災害について	綱木亮介、桜井　亘	6
ニュース	大型風洞実験施設による研究成果報告会の開催	麓興一郎	8
ニュース	河川環境に関する情報発発信拠点・河川環境楽園-自然共生研究センターをとりまく現状について-	萱場祐一、真田誠至	9
ワールド	国際地盤工学会・第23専門委員会「地盤工学における限界状態設計法」の活動	白戸真大、松井謙二	11
研究コラム	フィルダム遮水材料の引張強度評価に関する研究	山口嘉一	12
研究コラム	重点プロジェクト研究「地盤環境の保全技術に関する研究」	脇坂安彦	13
新しい技術情報・基準・指針	「道路震災対策便覧（震前対策編）」の改訂	鶴田　舞	15
新しい技術情報・基準・指針	｢杭基礎設計便覧」、「杭基礎施工便覧」の改訂	竹口昌弘	16
土木技術講座	地すべり被害を軽減するための技術（第6回）-地すべり被害を軽減するために-	藤澤和範、小原嬢子、池田　学	17
論説	土木技術者よ、夢とロマンを	猪股　純	20
報文（特集）	景観検討・評価のための計画デザイン・システムに関する研究	福井恒明	22
報文（特集）	山地流域における土砂生産予測手法の研究	栗原淳一、桜井　亘、酒井直樹	28
報文（特集）	河川事業におけるインパクト−レスポンスの分析および河川の物理的指標を活用した河川環境評価手法に関する研究	天野邦彦、大石哲也、児玉秀樹	34
報文（特集）	河道内樹木群の治水上の効果・影響に関する研究	山下武宣、板垣　修	40
報文（特集）	交流可能圏域に着目した評価指標の開発	大脇鉄也、花輪正也、三上弘城	46
報文（特集）	的確な震後対応のための被災イメージ活用と被災状況の迅速な把握技術の開発	小路泰広、宇佐美淳	52
報文	地すべり地末端の崩落斜面における地盤変位の遠隔計測支援技術の開発	樋口佳意、藤澤和範、藤平　大、小原嬢子	58
報文	最近の道路橋基礎の使用実態調査結果	井落久貴、中谷昌一、白戸真大、石田雅博	64
編集後記		栗原淳一	70

バックナンバー一覧へ

土木技術資料購読申込ページを開く