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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2015年10月 新着情報)

  


 今月の目次

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●審査証明書交付技術の紹介

建設技術審査証明書交付技術の概要
●講習会の案内 ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) 講習会
  土工構造物の防災を考える技術セミナー

●新刊行物の紹介

鉄鋼スラグ路盤設計施工指針

「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
盛土の性能評価と強化・補強の実務
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
●技術計算プログラムの案内 アデムウォール(補強土壁)工法設計システム GEO-AW2015
    多数アンカー式補強土壁工法設計システム GEO-MA2014
    補強土(テールアルメ)壁工法設計システム GEO-RE2014

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料10月号目次

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土木技術資料目次 平成27年10月号

 購読の案内

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込)

 

月刊 土木技術資料購読申込書

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□ 団体購読   □ 個人購読

(いずれかに✓を付けて下さい) 

□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部





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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

     

 読者の声を募集

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

投稿する
 

 審査証明書交付技術の紹介


建設技術審査証明書交付技術の概要


●新規の建設技術審査証明


NS-10

 副    題

建設混合廃棄物に含まれる土砂を再利用した盛土材

 依 頼 者

石坂産業株式会社、エコクリエイティブ株式会社

 技 術 概 要

「NS-10」は、安定型の建設混合廃棄物に混ざる土砂を分別・分級した精選土に重金属の不溶化剤〔オリトールSN(メーカー共同開発)〕および固化材を添加して造粒・固化させた砂質土状の盛土材である。道路盛土(路体・路床)等の盛土材や擁壁背面、埋設管周囲の埋戻し材に用いることができる。

 審 査 事 項

(1)物理特性、(2)力学特性、(3)透水特性、(4)長期安定性、(5)施工性、(6)環境に対する安全性

 証 明 番 号

建技審証1503号

 証明年月日 平成27年5月18日 新規

 有 効 期 限

平成32年5月17日

 連 絡 先

石坂産業株式会社 経営企画室
〒354-0045 埼玉県入間郡三芳町上富緑1589-2 TEL:049-259-5800


FM式ドレンかご工法

 副    題

排水性能を有するのり面保護工

 依 頼 者

富士金網製造株式会社

 証 明 番 号

建技審証1502号

 証明年月日 平成27年5月11日 新規

 有 効 期 限

平成32年5月10日

 連 絡 先

富士金網製造株式会社 開発企画部
〒080-2624  北海道帯広市西24条北1丁目6番6号 TEL:0155-37-2135


建設技術審査証明事業についてのお問合せ先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部  平林克己
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 講習会の案内


ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
講  習  会
 

 「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル」は、国立研究開発法人土木研究所の前身である建設省土木研究所と民間企業20社との共同研究の成果をとりまとめ、土木研究センターより平成5年に初版を、平成12年に改訂版を発行し、多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、道路土工指針(日本道路協会発行)の改訂に合わせ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル(第二回改訂版)を発行しましたので、東京・大阪・福岡・名古屋・札幌・仙台に引き続き、このマニュアルについて講習会を開催いたします。
 今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載するとともに、より地震時の考え方が判り易いように耐震設計法を工法毎に常時の設計と並べて記述しました。また、ジオシンセティックスの試験法等に関して、ISO基準等との整合をいち早く図れるよう「付属資料1」として整理しておりますので、実務を担当される方々にとって大変参考になる内容となっております。
 業務ご多忙の折りとは存じますが、この機会に多数の方々が受講下さいますようご案内申しあげます。

 

1.開催日、場所等

開  催  日 募集人員 会     場(場     所)
平成27年11月20日(金) 80名 広島YMCA国際文化センター 3号館
(〒730-8523 広島県広島市中区八丁堀7-11  TEL 082-227-6816 )
 
2.プログラム
時  間 プ  ロ  グ  ラ  ム 講      師
10:00〜10:10 開会の挨拶 ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
 会長  
10:10〜11:10 総  論
−補強土に関する最近の話題−
国立研究開発法人土木研究所
 地質・地盤研究グループ 上席研究員 宮武裕昭
11:10〜12:00 道路土工における最近の話題
−土構造物の防災に向けて−
大阪大学 大学院工学研究科
 教 授 常田賢一
12:00〜13:00 休     憩 ( 昼 食 )
13:00〜13:40 補強盛土・軟弱地盤対策工法の設計と施工等 ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
 技術分科会 委 員
13:40〜14:20 補強土壁工法の設計と施工 ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
 技術分科会 委 員
14:20〜14:50 補強土の維持管理
−現場における変状事例−
ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
 技術分科会 委 員
14:50〜15:00 休     憩
15:00〜15:40 設計プログラムによる計算例 ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
 株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
15:40〜15:50 閉会の挨拶 一般財団法人 土木研究センター
 参 与  
   *この講習会を受講された方は、土木学会のCPDポイント4.5単位を取得できます。
3.主  催  一般財団法人土木研究センター、ジオテキスタイル補強土工法普及委員会
4.後  援  国立研究開発法人土木研究所
5.協  賛  一般社団法人建設コンサルタンツ協会、国際ジオシンセティックス学会日本支部
6.テキスト  ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
7.受 講 料  12,000円/人(テキスト、施工事例・材料DBのCD代および消費税を含む)
8.申 込 み  下記申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。
9.締 切 日  開催日の2日前までとします。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。
10.お問い合わせ先・お申込み先
  一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:0298-64-2521、FAX:0298-64-2515、E-mail:mail@pwrc.or.jp
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受  講  申  込  書

 
申込書送付・FAX先:
一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:0298-64-2521 FAX:0298-64-2515
 
講 習 会 名:「ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)」 講習会
受 講 者
  該当する事項を○で囲んで下さい。
    受講料支払方法   1.銀行振込   2.郵便振替
    見 積 書   1.必  要   2.不  要
    請 求 書   1.必  要   2.不  要
 
1.受講料支払方法
  送金は銀行振込、郵便振替のいずれでも結構です。
  ・常陽銀行 大穂支店 普通1181113 一般財団法人 土木研究センター
    ザイ)ドボクケンキュウセンター
  ・郵便振替口座 00320-2-42226
  ※・参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。
 ・受講されなかった場合、講習会資料一式(テキスト、施工事例、材料DBのCD)を、後日、郵送いたします。
 
2.会場へのアクセス
  広島YMCA国際文化センターへのアクセス方法
    •市内電車(5番以外)「立町」電停下車徒歩3分
•JR「広島」駅からタクシーで10分


•アストラムライン「県庁前」駅下車徒歩5分
•広島バスセンターから徒歩5分
         
  「講習会受講申込書」印刷用ページ(pdf)
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 講習会の案内


土工構造物 の 防 災 を 考 え る 技 術 セ ミ ナ ー
 

 一般財団法人災害科学研究所に設置した「土工構造物の性能向上技術普及研究会(委員長:常田賢一)」では、道路盛土、鉄道盛土、宅地盛土などの盛土について、性能評価の視点から、地震、豪雨などによる既往被害の分析、性能の評価方法および強化・補強技術に関する調査・研究および普及に努めました。平成26年10月には、活動の成果を取りまとめた「盛土の性能評価と強化・補強の実務」を一般財団法人土木研究センターから発行しました。その後、平成27年3月には「道路土工構造物技術基準」が制定されるなど、土工構造物を取り巻く環境が変化しております。そのような中で、将来の盛土などの土工構造物の防災の方向性を知り、考えて頂くための技術セミナーを開催いたします。
 業務ご多忙の折りとは存じますが、この機会に多数の方々が参加下さいますようご案内申しあげます。

 

1.開催日、場所等

開  催  日 募集人員 会     場(場     所)
平成27年11月27日(金) 80名
【新潟】 (株)興和ビル 10F 第5会議室
  (新潟市中央区新光町6-1 TEL025-281-8816)
平成27年12月11日(金) 80名
【仙台】 ハーネル仙台 2F 松島
  (仙台市青葉区本町2-12-7 TEL 022-222-1121)
 
2.プログラム
時  間 プ  ロ  グ  ラ  ム 講      師
13:00〜13:10 開会の挨拶

一般財団法人土木研究センター

専務理事 中野正則
13:10〜14:00
講演
−道路土工構造物技術基準の制定−
国土交通省 道路局国道・防災課
道路防災対策室 企画専門官 志々田武幸
14:00〜14:50
講演
【新潟】
−新潟地方の道路防災の現在と将来(仮)−
国土交通省 北陸地方整備局
道路部 道路調査官 小山浩徳
【仙台】
−仙台地方の道路防災の現在と将来(仮)
国土交通省 東北地方整備局
道路部 道路調査官
大江真弘
14:50〜15:00 休     憩
15:00〜16:50

土工構造物の防災に向けて
1.技術基準に係わる事項
  1.1 性能評価
  1.2 地震動
  1.3 要求性能と設計・施工・維持管理
  1.4 地下水位と排水

2.技術基準を契機とした研究開発の方向


大阪大学 大学院工学研究科 教授
大阪大学 大学院工学研究科 助教
岐阜大学 社会基盤工学科 特任教授
近畿大学 社会環境工学科 准教授
大阪大学 大学院工学研究科 教授
常田賢一
秦 吉弥
原 隆史
河井克之
常田賢一
16:50〜17:00 閉会の挨拶 一般財団法人土木研究センター
この講習会を受講された方は、土木学会のCPDポイント3.8単位を取得できます。
3.共  催 一般財団法人土木研究センター・一般財団法人災害科学研究所
4.後  援 【新潟会場】
公益社団法人土木学会関東支部、公益社団法人地盤工学会北陸支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会北陸支部
【仙台会場】 公益社団法人土木学会東北支部、公益社団法人地盤工学会東北支部
一般社団法人建設コンサルタンツ協会東北支部
5.テキスト 「盛土の性能評価と強化・補強の実務」
6.受 講 料 6,000円/人(テキスト代および消費税を含む)
7.申 込 み 下記申込書に必要事項を記入のうえ、FAXでお申し込み下さい。
8.締 切 日 開催日の2日前まで。なお、定員になり次第、締め切らせていだだきます。
9.お問い合わせ先・お申込み先
  一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:0298−64−2521、FAX:0298−64−2515、E-mail:mail@pwrc.or.jp
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受  講  申  込  書

 
申込書送付・FAX先:
一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL : 0298−64−2521 、 FAX : 0298−64−2515
 
講 習 会 名:「土工構造物の防災を考える技術セミナー」
受 講 者
 
1.受講料支払方法
 

送金は、銀行振込み、郵便振替のいずれでも結構です。

  ・常陽銀行 大穂支店 普通1181113 一般財団法人 土木研究センター
    ザイ)ドボクケンキュウセンター
  ・郵便振替口座 00320-2-42226
 
・受講されなくても、参加料の払戻しは致しません。ただし出席者の交替は自由です。
・受講されなかった場合は、後日、講習会提出資料(テキスト)を郵送いたします。
 
2.会場へのアクセス
  (株)興和ビルへのアクセス方法
     ・「県庁」バスターミナル 徒歩1分
  ハーネル仙台へのアクセス方法
   

 ・市営地下鉄南北線 広瀬通駅 徒歩3分(出口 西1番)
 ・市営地下鉄南北線 勾当台公園駅 徒歩5分(出口 南4番)
 ・市営バス 広瀬通バス停留所 徒歩3分

     
    「講習会受講申込書」印刷用ページ(pdf)
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 新刊行物の紹介


鉄鋼スラグ路盤設計施工指針

 

 道路の路盤に使用する鉄鋼スラグに関する指針類としては、これまで「製鋼スラグ路盤設計施工指針」(昭和60年,鐵鋼スラグ協会)及び「高炉スラグ路盤設計施工指針」(昭和57年,鐵鋼スラグ協会)が用いられてきましたが、これら指針類は発刊後年数が経過し、現在の鉄鋼スラグ製造技術や品質管理の適正化に対応するものとはなっていませんでした。これらの状況を踏まえ、これらの指針類を統合した新たな指針として、本指針が作成されました。
 本指針では、独立行政法人土木研究所(現 国立研究開発法人土木研究所)と鐵鋼スラグ協会による3か年間(平成22〜24年度)の共同研究の成果が取り入れられ、またJIS A 5015に準拠した環境安全品質が加筆されるなど、最新の知見を反映したものとなっています。

 

監   修 :

鉄鋼スラグ路盤設計施工指針作成委員会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

3,000円(税抜)


 

第1章 総 則

1-1

本指針の位置付け

1-2

制定の経緯

1-3

本指針の活用のために

  1-3-1  適用上の留意点
  1-3-2  関連図書
     

第2章 材 料

2-1

概説

2-2

路盤用鉄鋼スラグの種類

2-3

路盤用鉄鋼スラグの品質

2-3-1

 一般事項

2-3-2

 物理的・化学的性質

2-3-3

 粒度

2-3-4

 環境安全品質

 

第3章 設 計

3-1

概説

3-2

設計条件の設定

  3-3 路盤の設計
  3-3-1  経験にもとづく設計方法
  3-3-2  理論的設計方法
 

第4章 施 工

4-1

概説

4-2

材料の搬入

4-3

路盤の施工

4-3-1

 施工基盤の整備

  4-3-2  材料の敷きならし
  4-3-3  締固め

第5章 施工管理・検査

5-1

概説

5-2

施工管理・検査の位置付け

5-3

施工管理

  5-3-1  基準試験
  5-3-2  出来形管理
  5-3-3  品質管理
  5-4 検査
  5-4-1  出来形の合格判定値の例
  5-4-2  品質の合格判定値の例
  5-5 工事結果の記録・保存
 
付 録

付録-1

 水浸膨脹比の規格値の検討

付録-2

 鉄鋼スラグの生成と組成

  付録-3  鉄鋼スラグの用途と路盤用鉄鋼スラグの製造
  付録-4  路盤用鉄鋼スラグの環境安全性
  付録-5  路盤用鉄鋼スラグのアルカリ特性
  付録-6  鉄鋼スラグのエージング

付録-7

 品質実態

付録-8

 HMSの強度

付録-9

 試験方法

付録-10

 JIS A 5015 道路用鉄鋼スラグ(抜粋)

付録-11

 用語の説明


 新刊行物の紹介


「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル

 

 「ラブルネット積層工法」は、河川護岸等に広く用いられてきた「袋型根固め工法用袋材」に、割栗石等を中詰めした「袋体」=「ラブルネット(rubble:割石 net:網)」を、仮設の土留め構造物、路体構造物に利用する工法です。
 安定した合成繊維を使用した網状の「袋材」と割栗石等の中詰め材を組み合わせた「ラブルネット」は、土木資材としての施工性、資材としての耐久性、再利用(転用)性、経済性に優れることから、仮設道路の基盤工、工事用堰堤など仮設構造物への適用例が増加しています。
 本マニュアルは、仮設構造物の資材としての「ラブルネット」および「ラブルネット積層体」の性能を規定するとともに、計画・調査、設計および施工の基本的な考え方および一般的な技術的事項などをとりまとめたものであり、「ラブルネット積層工法」の普及・発展に寄与するものと期待しております。

 


 

   集 :

ラブルネット積層工法マニュアル検討委員会

 

本体価格 :

1,900円(税抜)


 主な内容

第1章

 

総説(目的、適用範囲、定義)

第2章

 

ラブルネット積層体の性能(構成材料・ラブルネット・ラブルネット積層体に要求される性能、 品質管理)

第3章

 

計画・調査

第4章

 

設計(荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目)

第5章

 

施工

    rubblenet
 

 新刊行物の紹介


盛土の性能評価と強化・補強の実務

 

 近年、特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています、橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても、その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計、耐震補強あるいは管理・運用、言い換えれば、道路盛土の耐震性の確保が必要となります。
 このような背景の下、盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し、その活動の一環として、主として盛土の耐震性能に着目して、危険度評価から、性能の評価基準、性能の予測法および強化・補強技術に至るまで、盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り、実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。
 本書で取り扱う内容は、地震に限定されるものではなく、降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに、道路盛土に限定されるものではなく、宅地盛土、鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。

 

編   集 :

一般財団法人災害科学研究所 盛土の性能向上技術普及研究会

 

本体価格 :

3,000円(税抜)


 
  第1章

 盛土の被害から学ぶ

  第2章

 盛土の性能評価と評価基準

  第3章

 盛土のための地震動の予測

  第4章

 道路盛土の地震危険度マクロ評価

  第5章  盛土の安定性の評価と変形の予測
  第6章  経年による盛土の状態と安定性の変化
  第7章  盛土の強化・補強の技術と性能向上の効果

 新刊行物の紹介


アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル

 

 アデムウォール(補強土壁)工法は、外壁と内壁で構成された二重壁構造を持ち、補強材にジオテキスタイル「アデム」を用いる補強土壁です。平成24年には、建設技術審査証明を取得し、アデムウォールを構成する材料は十分な強度と耐久性があり、補強土壁として常時および地震時に十分な安定性があるとともに、維持管理に優れていることが証明され、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」を発行いたします。
 本マニュアルは、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、アデムウォール(補強土壁)を適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

 

編   集 :

アデムウォール(補強土壁)工法 設計施工マニュアル作成委員会

 

本体価格 :

4,300円(税抜)


 

1. 総  説

2. 基本方針

3. 計画・調査

4. 設計に関する一般事項

  5. アデムウォールの設計

6. 施工

7. 維持管理

 技術計算プログラムの案内


「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」に基づく
アデムウォール(補強土壁)工法設計システム
GEO-AW2015
 
機能および特徴
   本システムは、センター発行の「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」に基づいて「アデムウォール(補強土壁)工法」の設計を行います。内的安定性の検討、外的安定性の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づき、基礎底面地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内的安定の検討
    「必要引張力の算出」、「アデムの選定および敷設配置の決定」、「アデムの敷設長の設定」、「外壁および内壁の安定照査」
  外的安定の検討
   

「滑動に対する照査」、「転倒に対する照査」、「仮想的な擁壁の支持に対する照査」、「仮想的な擁壁直下の対策工(置換基礎等)に対する照査」、「基礎工の支持に対する照査」、「基礎工 直下の対策工(置換基礎)に対する照査」

  全体安定の検討
    基礎地盤を含めた円弧すべり計算
  検討結果
    図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows 7 / 8、32bit / 64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  購入価格(税抜):1本当り  300,000円
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
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プログラム購入申込書

 
購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
アデムウォール(補強土壁)工法設計システム
GEO-AW2015
  300,000円    
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
   
  申し込み
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「プログラム購入申込書」印刷用ページ(pdf)
 

 新刊行物の紹介


多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版

 

 「多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル」は、多数アンカー式補強土壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、土木研究センターより平成6年に初版を発行して以来、社会的ニーズに応えるべく平成10年に第2版、平成14年に第3版と改訂を重ね、多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、道路土工―擁壁工指針(日本道路協会発行)が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル(第4回改訂版)を発行いたしました。
 今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

 

編   集 :

多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版改訂委員会

 

本体価格 :

4,800円(税抜)


 

第1章 総 説

第2章 基本方針

第3章 計画・調査

第4章 設計に当たっての一般事項及び使用材料

  第5章 設 計

第6章 施 工

第7章 維持管理

 技術計算プログラムの案内


「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版」に基づく
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
 
機能および特徴
   本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版」に基づいた「多数アンカー式補強土壁工法」の設計が行えます。また、内部安定の検討、外部安定の検討および全体としての安定性の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内部安定の検討
   

「補強材に作用する引張力を算定と各部材の破断に対する照査」、「補強材の必要長さ(アンカープレート埋設位置)の照査」、「アンカープレートの引抜きに対する照査」

  外部安定の検討
   

「滑動に対する安定の照査」、「転倒に対する安定の照査」、「補強土壁底面の支持に対する安定の照査」、「補強土壁底面下の対策工(置換基礎等)の支持に対する安定の照査」、「壁面基礎(布状基礎)の支持に対する安定の照査」、「壁面基礎下の対策工(置換基礎等)の支持に対する安定の照査」、「壁面基礎(重力式基礎)に対する安定の検討」

  基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
  検討結果
    図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8、32bit/64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  新規購入価格(税抜):1本当り  300,000円
  交 換 価 格(税抜):1本当り   240,000円
    なお、交換元となるシステムはGEO-MA2004/MA2008とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
--------------------------------------------------------------------------

プログラム新規購入及び交換申込書

 
新規購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
  300,000円    
交換申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
  240,000円   GEO-MA2004、GEO-MA2008と交換
1. 数量欄には、必要数量を記入して下さい。
  2. 交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
  3. 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
交換申込のプロテクトキー送り先
  株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179
   
  申し込み
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「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf)
 

 新刊行物の紹介


補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)

 

 「補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル」は、補強土(テールアルメ)壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、1982年(昭和57年)に初版を土木研究センターより発刊いたしました。その後、平成2年に改訂版、平成11年に第2回改訂版、平成15年に第3回改訂版を発行し、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、道路土工―擁壁工指針(日本道路協会発行)が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル(第4回改訂版)を発行いたしました。
 今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

 

編   集 :

補強土(テールアルメ)壁工法 設計施工マニュアル作成委員会

 

本体価格 :

5,000円(税抜)


 

第1章 総 説

第2章 目的と構造

第3章 計画・調査

第4章 設計に当たっての一般事項

  第5章 設 計

第6章 施 工

第7章 維持管理

 技術計算プログラムの案内


「補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第4回改訂版」に基づく
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
 
機能および特徴
   本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第4回改訂版」に基づいた「補強土(テールアルメ)壁工法」の設計が行えます。また、内的安定の検討、外的安定の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内的安定の検討
    「ストリップに作用する引張力を算出し、ストリップの水平間隔を選定」、「ストリップの必要 長さの検討」、「ストリップの引抜けに対する検討」、「ストリップおよび連結ボルトの応力度の照査」
  外的安定の検討
    「滑動に対する安定の照査」、「転倒に対する安定の照査」、「テールアルメ底面の支持に対する安定の照査」、「壁面直下の支持力に対する安定の照査」、「テールアルメ底面下の対策工(置換基礎等)の検討」、「壁面直下の対策工(置換基礎等)の検討」、壁面基礎(重力式基礎)に対する安定の検討」
  基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
  検討結果
    図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8、32bit/64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  新規購入価格(税抜):1本当り  300,000円
  交 換 価 格(税抜):1本当り   240,000円
    なお、交換元となるシステムはGEO-RE2004とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
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プログラム新規購入及び交換申込書

 
新規購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
  300,000円    
交換申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
  240,000円   GEO-RE2004と交換
1. 数量欄には、必要数量を記入して下さい。
  2. 交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
  3. 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
交換申込のプロテクトキー送り先
  株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179
   
  申し込み
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 新刊行物の紹介


建設発生土利用技術マニュアル (第4版)

 

 建設工事から発生する土砂を有効に利用するために、国土交通省では平成18年8月に「発生土利用基準について」を見直し、土質区分基準や適用用途標準等の表の差替えがなされました。
 本マニュアルは円滑に発生土を利用できるよう上記の「発生土利用基準について」の運用を技術的に解説したものであります。
 第4版では、改定された発生土利用基準に整合させるとともに、平成18年に見直された「建設汚泥利用基準」や、平成22年に改正された土壌汚染対策法をはじめ、新たに出版された「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)や「建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル」等の関連マニュアルに合わせて内容の見直しを行っております。


監  修

建設発生土利用技術マニュアル検討委員会

編  著

独立行政法人土木研究所

発行所

一般財団法人土木研究センター

発売所

丸善出版(株)

定  価

2,000円(税別、送料別)


目 次

 

1. 総説

1-1

目的

1-2

適用

1-3

留意事項

2. 発生土利用のための考え方

2-1

概説

2-2

検討手順

3. 土質区分基準および土質区分判定のための調査

3-1

概説

3-2

土質区分基準

3-3

土質区分判定のための調査

4. 適用用途標準

4-1

概説

4-2

適用用途標準


  5. 用途別利用方法
 

5-1

概説

 

5-2

工作物の埋戻しへの利用

 

5-3

土木構造物の裏込めへの利用

    5-4 道路(路床)盛土への利用
    5-5 道路路体用盛土への利用
    5-6 高規格堤防への利用
    5-7 一般堤防への利用
    5-8 宅地造成への利用
    5-9 公園・緑地造成への利用
    5-10 水面埋立への利用
 

6. 土質改良工法
 

6-1

概説

 

6-2

適用工法

 

7. 施工過程での品質保証・施工管理方法
 

7-1

概説

 

7-2

発生側における品質保証・施工管理方法

 

7-3

利用側における施工管理方法

 
  資料1 発生土利用基準
  資料2 土質改良プラントおよびストックヤードの機能と品質管理
  資料3 利用事例

 

 刊行物一覧


土木研究センター刊行物一覧


刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
注文
一般
賛助会員
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針
H27.3
A4
110
3,000
2,700
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
1,900
1,710
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,300
3,870
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3.000
2,700
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5.000
4.500
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
4.800
4,320
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,500
3,150
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
5,500
4,950
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,000
1,800
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル
H24.3
A4
120
1,714
1,543
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル
H24.2
A4
122
2,381
2,143
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
925 
  832
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,234
1,110
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,000
2,700
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,286
3,857
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用− (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,500
1,350
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,000
3,600
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル
H21.4
A4
126
2,381
2,143
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル
H20.4
A4
139
2,381
2,143
橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−
H18.5
A4
270
1,905
1,715
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル
H18.3
A4
105
2,381
2,143
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,381
2,143
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
3,810
3,429
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,285
3,857
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,000
2,700
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
H16.3
A5
334
4,500
4,050
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,000
2,700
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,000
3,600
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
7,619
6,857

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
注文
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,000
1,800
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,400
2,160
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,200
1,980
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
A4
83
1,900
1,710

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介


研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2015年4月1日現在 Excelファイル:2.1MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 田口美知代

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次


土木技術資料目次 平成27年10月号
特 集:下水道による都市の水の管理
特集担当編集委員 鈴木 穣
区分
題  名
著者名
巻頭言 枠を超えて 〜インフラの可能性、民の力の活用を〜 松木晴雄
3
論説 下水道による都市内排水の管理 〜歴史的変遷、そして今後の研究〜 鈴木 穣
4
 
特集報文 下水処理場の高度処理方法・規模の違いによる水処理設備のエネルギー消費特性 M田知幸・田 淳・山下洋正
6
下水処理場における直鎖アルキルベンゼンスルホン酸(LAS)の除去特性 小森行也・岡本誠一郎
10
膜処理技術を用いた下水再生水のノロウイルス感染リスクに基づく利用適合性の評価 安井宣仁・諏訪 守・南山瑞彦
14
下水道革新的技術(バイオマス発電)の実証研究の成果 田 淳・川住亮太・山下洋正
18
現地レポート 神奈川県流域下水道における過給式流動焼却炉の導入効果 大野孝則・竹内秀樹
22
一般報文 地すべり防止施設集水管の閉塞防止器の開発 丸山清輝・石田孝司
26
構造細目及び照査内容に見る既設木杭基礎の設計の考え方と今後の課題 河野哲也・七澤利明・中谷昌一
30
山岳トンネルの時間依存性挙動の簡易評価手法 淡路動太・砂金伸治・日下 敦・河田皓介
34
南海トラフ連動型地震で想定される下水道施設被害と効果的復旧支援 深谷 渉・松橋 学・田敏宏
38
 
ニュース 平成26年度土木学会環境賞(Tグループ)受賞報告
42
ワールド 国際大ダム会議第83回年次例会および第25回大会参加報告
43
第8回国際交通大臣会合の概要報告
44
研究コラム 液状化地盤における橋梁基礎の耐震評価技術の開発
46
地震が地すべりに与える影響の解明に向けて
48
新しい技術情報・基準・指針 トンネルの補修対策の適用範囲の拡大〜「NAV-G工法」・「NAV-G(UV仕様)」〜
49
土木技術講座 道路斜面防災のための点検手法(第6回) 〜今後の道路斜面防災管理の方向性〜
50
土木用語解説

膜処理・限外ろ過膜・逆浸透膜・ナノろ過膜・正規確率紙・クロラミン・障害調整生存年数・高度処理・膨張性地山

52
土研センター 浸透性コンクリート保護材の塩害抑制効果確認暴露試験報告(1年経過後) 大田孝二・平林克己
56
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
60
お知らせのページ
62
今月の表紙 大州雨水貯留池(外径φ100m、高さ5.35m、貯留量15000m3)は、JR広島駅周辺地域の浸水に対する安全度を向上させるため、広島東洋カープの本拠地、MAZDA Zoom-Zoomスタジアム広島のグラウンドの地下に整備された雨水対策施設である。平成21年度から供用開始されたこの施設により、これまでの約2.5倍となる53mm/hrの降雨に対応可能となった。(写真提供:広島市下水道局)
(URL : http://www.cgr.mlit.go.jp/chiki/Kensei/jyutaku/jirei/001oozuchosuiti.pdf)

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