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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2015年8月 新着情報)

  


 今月の目次

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●審査証明書交付技術の紹介

建設技術審査証明書交付技術の概要
●講習会の案内 「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」に関する講習会開催

●新技術展示会の案内

「平成27年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

●性能試験の案内

  「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について

●新刊行物の紹介

「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
盛土の性能評価と強化・補強の実務
多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
●技術計算プログラムの案内 アデムウォール(補強土壁)工法設計システム GEO-AW2015
    多数アンカー式補強土壁工法設計システム GEO-MA2014
    補強土(テールアルメ)壁工法設計システム GEO-RE2014

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料8月号目次

-
土木技術資料目次 平成27年8月号

 購読の案内

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,080(税・送料共込) 年間購読料¥12,960(税・送料共込)

 

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□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部





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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

     

 読者の声を募集

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

投稿する

 審査証明書交付技術の紹介


建設技術審査証明書交付技術の概要


●内容変更・更新した建設技術審査証明


ハイブリッドシート工法

 副    題

特殊ラミネートシートによるコンクリート構造物のはく落防止工法

 依 頼 者

ショーボンド建設株式会社

 技 術 概 要

「ハイブリッドシート工法」は、コンクリート構造物のコンクリート片はく落防止を目的とした工法であり、再補修性能を有し、付加機能として、塩害、中性化を抑制する性能も有している。従来のコンクリート片はく落防止工法は、現場で繊維シートを含浸接着剤で塗り重ね、FRP層を形成する現場積層型の工法であり、実作業工程数が多く、所要日数が長い。それに対して本工法は、予め工場で製作された特殊ラミネートシートを、エポキシ樹脂系含浸接着剤で一層貼る工程とすることで、実作業工程数を減じ、工期短縮が図れる。

 審 査 事 項

(1)はく落防止性能、(2)劣化因子侵入抑制性能、(3)耐久性能、(4)再補修性能、(5)工期短縮性

 証 明 番 号

建技審証1501号

 証明年月日 平成27年3月31日 内容変更・更新

 有 効 期 限

平成32年3月30日

 連 絡 先

ショーボンド建設株式会社 技術本部
〒103-0015 東京都中央区日本橋箱崎町7-8 TEL:03-6861-8105


建設技術審査証明事業についてのお問合せ先
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部  平林克己
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 講習会の案内


「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」
に関する講習会開催
   
1.講習会概要
 

 近年トンネル工事などにおいて、自然的原因により重金属等を土壌汚染対策法の基準値を超過して含んだ掘削土が問題となり、その対策に多くの労力と費用が発生する事例が全国各地で顕在化している。土壌汚染対策法では、岩盤は法の対象とはならないが、トンネル工事等の掘削物に重金属等が含まれている場合、搬出された場所で地下水を汚染する原因となるおそれがあるので、土壌汚染対策法の措置に準じた形で処理。処分を行っている場合が多い。
 国立研究開発法人土木研究所と民間26社からなる地盤汚染対応技術検討委員会では、京都大学名誉教授嘉門雅史、京都大学教授勝見武の監修のもと、自然由来重金属等に関する基本的事項や、工事等における調査の考え方や方法、対策などについて「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」を編著した。
 本講習会は、建設工事で発生する自然由来を含有する土や岩を施工時に取り扱うための、基本的な考え方、調査、施工について事例を交えながら解説するものです。

   
2.開催日、開催場所
 
開催会場 開催月日 場     所
1 東京 平成27年8月21日(金) 秋葉原UDX6F     定員 180名
2 大阪 平成27年8月24日(月) 國民会館大ホール 定員 180名
   
3.プログラム
  ・東京(pdf)
・大阪(pdf)
4.開催
 

国立研究開発法人土木研究所
一般財団法人土木研究センター地盤汚染対応技術検討委員会 共催

   
5.受講料
 

・7,160円(受講料+ハンドブック,消費税含む)
・5,000円(受講料,消費税含む)
申し込み受付後に受講券と請求書をお送りしますので事前にお振込みください。

   
6.テキスト
   テキストは、「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」(平成27年3月,椛蜷ャ出版社発行,独立行政法人土木研究所 一般財団法人土木研究センター地盤汚染対応技術検討委員会編著 定価2,000円+消費税)を使用します。
 テキスト込みで申込みされた場合、テキストは当日渡しになります。
   
7.定員
  各会場180名、定員に達した時点で申し込みを締め切ります。
   
8.お申し込み・お問い合わせ
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
申し込み:庶務・広報部 中島  shuppan@pwrc.or.jp
問い合わせ:地盤・施工研究部 土橋 kenkyu3@pwrc.or.jp

 新技術展示会の案内


「平成27年度 建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内 new

 「建設技術審査証明事業」は、新しい建設技術の活用促進に寄与することを目的として、民間において自主的に研究・開発された新技術について、民間からの依頼に基づき、新技術の技術内容を権威ある学識経験者等により技術審査を行い、その内容を客観的に証明して、普及活動に努める事業です。
 建設技術審査証明協議会では、会員が実施する建設技術審査証明事業にて審査証明書を交付した各分野の優れた建設技術について、国、地方公共団体、民間企業等の方々に広く紹介するために、「平成27年度 建設技術審査証明 新技術展示会」を開催いたしますので関係者の多数のご参加をお待ちしております。

 なお、本新技術展示会は、国立研究開発法人土木研究所が主催する「土研新技術ショーケース 2015 in 東京」と同会場で開催いたします。是非お立ち寄りください。

「平成27年度 建設技術審査証明 新技術展示会」の概要

 開催日時

平成27年9月2日(水) 10:00〜17:00(予定)

 開催場所

国際ファッションセンター KFC Hall & Rooms
(東京都墨田区横綱1-6-1 3階KFC Hall & Annex)

 【会場へのアクセス】
KFC Buil
電車をご利用の場合
都営地下鉄大江戸線
「両国駅」A1出口に直結
JR中央線・総武線
「両国駅」東口より徒歩約6分
「両国駅」西口より徒歩約7分
車をご利用の場合
 

KFCビル駐車場:24時間営業
136台(ハイルーフ対応可)
250円/30分

国際ファッションセンターHP
http://www.tokyo-kfc.co.jp/

 参加料

無料

 主  催

建設技術審査証明協議会(当センターを含む14団体)

 内  容 建設技術審査証明協議会の会員である14団体において、概ね平成26年8月〜平成27年7月の間に審査証明書を交付した技術のうち、新技術展示会に参加を希望された企業によるパネル展示が行われます。詳細なプログラム等は、建設技術審査証明協議会ホームページ
http://www.jacic.or.jp/sinsa/)をご覧ください。
 【展示会に関する問い合わせ先】
    一般財団法人 土木研究センター(建設技術審査証明協議会会員)
担当:企画・審査部 平林克己
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 一般財団法人土木研究センターにおいて、平成26年8月〜平成27年7月に審査証明書を交付(新規、内容変更、更新)した37技術のうち、以下の5技術についてパネル展示が行われます。
(1) 技術名称: プレート定着型せん断補強鉄筋「Head-bar」
  依頼者: 大成建設株式会社、VSL JAPAN株式会社
(2) 技術名称: 短繊維補強モルタルを用いた高耐久性埋設型枠「SEEDフォーム」
  依頼者: 前田建設工業株式会社、フジミ工研株式会社、株式会社上田商会、東栄コンクリート工業株式会社、日本興業株式会社、コーアツ工業株式会社
(3) 技術名称: 車両用防護柵基礎一体型プレキャストL型擁壁「Gr・L型擁壁」
  依頼者: 和光コンクリート工業株式会社
(4) 技術名称: 建設混合廃棄物に含まれる土砂を再利用した盛土材「NS-10」
  依頼者: 石坂産業株式会社、エコクリエイティブ株式会社
(5) 技術名称: ディスク型コンパクト支承「DRB」
  依頼者: 株式会社川金コアテック、住友理工株式会社、日本鋳造株式会社

 性能試験の案内


「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について

1.はじめに

 

 本試験は、土木研究所資料第4186号「コンクリート表面保護工の施工環境と耐久性に関する研究−浸透性コンクリート保護材の性能持続性の検証と性能評価方法の提案−」に規定された「浸透性コンクリート保護材の性能基準(暫定案)」に基づく性能試験です。

 
  「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」の性能
   「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」(以下、「浸透材」という。)の性能は、100×100×100mmコンクリート試験体に浸透材を塗布した場合の水中浸漬日数28日の質量変化率で判断します。性能判定を行う試験体すべての質量変化率が0.30%以下の場合、性能基準に適合していると判断します。

2.試験の実施時期

 

 2015年度は、3回実施する予定です。

  (1) 浸透材塗布予定日
     第1回:2015年5月27日(水)(実施済)
     第2回:2015年7月15日(水)(実施済)
     第3回:2015年9月16日(水)
     試験実施の具体的スケジュール等は、受付後、ご依頼担当者に直接ご連絡差し上げます。
 

(2) 水中浸漬開始予定日 浸透材塗布日から2週間後

 

(3) 質量変化率測定日 水中浸漬開始から28日(4週)後


3.試験依頼書の提出

 

(1) お問い合わせ先、受付窓口

    一般財団法人 土木研究センター
企画・審査部 コンクリート研究室  担当:平林
〒110-0016 東京都台東区台東1-6-4
TEL 03-3835-3609 FAX 03-3832-7397
Mail:kikaku@pwrc.or.jp
  (2) 受付締切り
    第1回:5月15日(金)(終了)
    第2回:7月  3日(金)(終了)
    第3回:9月  4日(金)
     (各回の申込み試料数が10試料に達しましたら、締め切らせていただきます。)
 

(3) 提出書類

   

①「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」試験依頼書(様式−1)

    ②施工管理マニュアル

4.費用

 

本性能試験に要する費用は、1試料(製品)あたり540,000円(税込)となります。

 

5.有効期限

 

本性能試験の有効期間は、証明書発行日から5年間となります。

 

6.その他

  浸透材性能試験受付の詳細については土木研究センターのホームページ
http://www.pwrc.or.jp/concrete.html)をご覧ください。

 新刊行物の紹介


「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル

 

 「ラブルネット積層工法」は、河川護岸等に広く用いられてきた「袋型根固め工法用袋材」に、割栗石等を中詰めした「袋体」=「ラブルネット(rubble:割石 net:網)」を、仮設の土留め構造物、路体構造物に利用する工法です。
 安定した合成繊維を使用した網状の「袋材」と割栗石等の中詰め材を組み合わせた「ラブルネット」は、土木資材としての施工性、資材としての耐久性、再利用(転用)性、経済性に優れることから、仮設道路の基盤工、工事用堰堤など仮設構造物への適用例が増加しています。
 本マニュアルは、仮設構造物の資材としての「ラブルネット」および「ラブルネット積層体」の性能を規定するとともに、計画・調査、設計および施工の基本的な考え方および一般的な技術的事項などをとりまとめたものであり、「ラブルネット積層工法」の普及・発展に寄与するものと期待しております。

 


 

   集 :

ラブルネット積層工法マニュアル検討委員会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

1,900円(税抜)


 主な内容

第1章

 

総説(目的、適用範囲、定義)

第2章

 

ラブルネット積層体の性能(構成材料・ラブルネット・ラブルネット積層体に要求される性能、 品質管理)

第3章

 

計画・調査

第4章

 

設計(荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目)

第5章

 

施工

    rubblenet
 

 新刊行物の紹介


アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル

 

 アデムウォール(補強土壁)工法は、外壁と内壁で構成された二重壁構造を持ち、補強材にジオテキスタイル「アデム」を用いる補強土壁です。平成24年には、建設技術審査証明を取得し、アデムウォールを構成する材料は十分な強度と耐久性があり、補強土壁として常時および地震時に十分な安定性があるとともに、維持管理に優れていることが証明され、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」を発行いたします。
 本マニュアルは、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、アデムウォール(補強土壁)を適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

 

編   集 :

アデムウォール(補強土壁)工法 設計施工マニュアル作成委員会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

4,300円(税抜)


 

1. 総  説

1.1

適用範囲

1.2

適用にあたっての基本

1.3

用語の定義

  1.4 アデムウォールの概要と特性
  1.5 アデムウォールの適用用途
  1.6 アデムウォールの種類
  1.7 主な記号の解説
     

2. 基本方針

2.1

アデムウォールの目的

2.2

アデムウォールの基本

 

3. 計画・調査

3.1

計画

3.2

調査

  3.3 調査方法
 

4. 設計に関する一般事項

4.1

基本方針

4.2

設計に用いる荷重

4.3

使用材料

4.4

補助材料

  4.5 センサー機能付アデム
  4.6 土の設計諸定数
  4.7 補強材の設計諸定数


  5. アデムウォールの設計
 

5.1

設計一般

 

5.2

設計の手順

 

5.3

安定の検討

    5.4 排水対策
    5.5 基礎工
    5.6 付帯する構造
 

6. 施工
 

6.1

施工の基本方針

 

6.2

施工手順

    6.3 施工時及び放置期間中の排水対策
    6.4 寒冷地における施工
    6.5 施工管理基準
    6.6 安全管理
 

7. 維持管理
 

7.1

基本方針

 

7.2

記録の保存

 

7.3

点検・保守

 

7.4

補修・補強対策

 技術計算プログラムの案内


「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」に基づく
アデムウォール(補強土壁)工法設計システム
GEO-AW2015
 
機能および特徴
   本システムは、センター発行の「アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル」に基づいて「アデムウォール(補強土壁)工法」の設計を行います。内的安定性の検討、外的安定性の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づき、基礎底面地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内的安定の検討
    ・必要引張力の算出
・アデムの選定および敷設配置の決定
・アデムの敷設長の設定
・外壁および内壁の安定照査
  外的安定の検討
    ・滑動に対する照査
・転倒に対する照査
・仮想的な擁壁の支持に対する照査
・仮想的な擁壁直下の対策工(置換基礎等)に対する照査
・基礎工の支持に対する照査
・基礎工直下の対策工(置換基礎)に対する照査
  全体安定の検討
    ・基礎地盤を含めた円弧すべり計算
  検討結果
    ・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows 7 / 8
32bit/64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  購入価格(税抜)
    1本当り 300,000円
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
--------------------------------------------------------------------------

プログラム購入申込書

 
購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
アデムウォール(補強土壁)工法設計システム
GEO-AW2015
  300,000円    
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
   
  申し込み
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「プログラム購入申込書」印刷用ページ(pdf)
 

 新刊行物の紹介


盛土の性能評価と強化・補強の実務

 

 近年,特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています。橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても,その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計,耐震補強あるいは管理・運用,言い換えれば,道路盛土の耐震性の確保が必要となります。
 このような背景の下,盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し,その活動の一環として,主として盛土の耐震性能に着目して,危険度評価から,性能の評価基準,性能の予測法および強化・補強技術に至るまで,盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り,実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。  
 本書で取り扱う内容は,地震に限定されるものではなく,降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに,道路盛土に限定されるものではなく,宅地盛土,鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。

 

編   集 :

一般財団法人 災害科学研究所 盛土の性能向上技術普及研究会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

3,000円(税抜)


 

第1章 盛土の被害から学ぶ

1.1

概 要

1.2

地震被害の発生位置

1.3

地震被害の発生形態

  1.4 地震によるすべりの特性
  1.5 盛土の経年変化
  1.6 道路盛土の地震被害と影響
  1.7 鉄道盛土の地震被害
  1.8 宅地盛土の地震被害
  1.9 盛土の降雨被害
  1.10 盛土の津波被害
     

第2章 盛土の性能評価と評価基準

2.1

性能評価の概念

2.2

現行の基準類による性能評価

  2.3 道路盛土の評価基準
  2.4 性能評価による盛土の設計概念
  2.5 仕様設計と性能設計の関係 61
  2.6 性能評価による道路盛土の設計例
 

第3章 盛土のための地震動の予測

3.1

概 要

3.2

盛土位置における地震動の予測法

  3.3 広域な地震動分布の予測法
 

第4章 道路盛土の地震危険度マクロ評価

4.1

被害からの知見

4.2

マクロ評価の流れ

4.3

マクロ評価法の推移

4.4

盛土法面緊急点検


    4.5 地震危険度マクロ評価法2010とその活用法
    4.6 緊急点検への適用
    4.7 評価基準
    4.8 地震動を考慮したマクロ評価
   
  第5章 盛土の安定性の評価と変形の予測
 

5.1

概 要

 

5.2

安定性の評価法

 

5.3

変形量の評価法

 

第6章 経年による盛土の状態と安定性の変化
 

6.1

盛土の安定性の経年変化とその要因

 

6.2

盛土表面の湧水

    6.3 地下水位の変動
    6.4 盛土内の含水状態と強度
    6.5 飽和度と強度の関係
    6.6 地下水位の変化と安定性
    6.7 盛土の地下水探査法
 

第7章 盛土の強化・補強の技術と性能向上の効果
 

7.1

概 要

 

7.2

NETIS における盛土強化技術・補強技術

 

7.3

建設技術審査証明事業における盛土強化技術・補強技術

 

7.4

性能向上のための技術

    7.5 盛土の強化・補強による性能向上の効果
 
  あとがき
  付属資料
  研究会委員および執筆者

 新刊行物の紹介


多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版

 

 「多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル」は、多数アンカー式補強土壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、土木研究センターより平成6年に初版を発行して以来、社会的ニーズに応えるべく平成10年に第2版、平成14年に第3版と改訂を重ね、多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、道路土工―擁壁工指針(日本道路協会発行)が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル(第4回改訂版)を発行いたしました。
 今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

 

編   集 :

多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル 第4版改訂委員会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

4,800円(税抜)


 

第1章 総 説

1-1

適用範囲

1-2

適用に当たっての基本

1-3

用語の定義

  1-4 多数アンカー式補強土壁の概要
     

第2章 基本方針

2-1

多数アンカー式補強土壁の目的

2-2

多数アンカー式補強土壁の基本

 

第3章 計画・調査

3-1

計画

3-2

調査

 

第4章 設計に当たっての一般事項及び使用材料

4-1

基本方針

4-2

設計に用いる荷重

4-3

土の設計諸定数、許容応力度及び安全率等

4-4

使用材料


  第5章 設 計
 

5-1

多数アンカー式補強土壁の設計の基本

 

5-2

内部安定検討

 

5-3

外部安定検討

    5-4 多数アンカー式補強土壁及び基礎地盤 を含む全体としての安定性の検討
    5-5 耐久性の検討
    5-6 基礎の検討
    5-7 排水工の検討
    5-8 構造細目及び付帯する構造
    5-9 各種多数アンカー式補強土壁の設計
 

第6章 施 工
 

6-1

施工一般

 

6-2

施工方法

    6-3 施工管理
    6-4 安全管理
 

第7章 維持管理
 

7-1

維持管理の基本

 

7-2

記録の保存

 

7-3

点検及び保守

 

7-4

応急危険度判定

    7-5 補修及び補強対策

 技術計算プログラムの案内


「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版」に基づく
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
 
機能および特徴
   本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版」に基づいた「多数アンカー式補強土壁工法」の設計が行えます。また、内部安定の検討、外部安定の検討および全体としての安定性の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内部安定の検討
    ・補強材に作用する引張力を算定と各部材の破断に対する照査
・補強材の必要長さ(アンカープレート埋設位置)の照査
・アンカープレートの引抜きに対する照査
  外部安定の検討
    ・滑動に対する安定の照査
・転倒に対する安定の照査
・補強土壁底面の支持に対する安定の照査
・補強土壁底面下の対策工(置換基礎等)の支持に対する安定の照査
・壁面基礎(布状基礎)の支持に対する安定の照査
・壁面基礎下の対策工(置換基礎等)の支持に対する安定の照査
・壁面基礎(重力式基礎)に対する安定の検討
  基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
  検討結果
    ・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8
32bit/64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  新規購入価格(税抜)
    1本当り 300,000円
  交換価格(税抜)
    1本当り 240,000円
    なお、交換元となるシステムはGEO-MA2004/MA2008とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
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プログラム新規購入及び交換申込書

 
新規購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
  300,000円    
交換申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システム
GEO-MA2014
  240,000円   GEO-MA2004、GEO-MA2008と交換
1. 数量欄には、必要数量を記入して下さい。
  2. 交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
  3. 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
交換申込のプロテクトキー送り先
  株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179
   
  申し込み
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 新刊行物の紹介


補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)

 

 「補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル」は、補強土(テールアルメ)壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、1982年(昭和57年)に初版を土木研究センターより発刊いたしました。その後、平成2年に改訂版、平成11年に第2回改訂版、平成15年に第3回改訂版を発行し、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
 今般、道路土工―擁壁工指針(日本道路協会発行)が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル(第4回改訂版)を発行いたしました。
 今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

 

編   集 :

補強土(テールアルメ)壁工法 設計施工マニュアル作成委員会

 

発   行 :

一般財団法人 土木研究センター

 

本体価格 :

5,000円(税抜)


 

第1章 総 説

1.1

適用の範囲

1.2

適用にあたっての基本

1.3

用語の定義

  1.4 補強土(テールアルメ)壁の概要
     

第2章 目的と構造

2.1

補強土(テールアルメ)壁の目的

2.2

補強土(テールアルメ)壁の適用の基本

  2.3 補強土(テールアルメ)壁の詳細構造と使用材料
 

第3章 計画・調査

3.1

計画

3.2

調査

 

第4章 設計に当たっての一般事項

4.1

基本方針

4.2

設計に用いる荷重

4.3

土・地盤の設計諸定数

4.4

部材の許容応力度および安全率


  第5章 設 計
 

5.1

設計の概説

 

5.2

部材の安全性及び補強土(テールアルメ)壁 の安定性の検討

 

5.3

耐久性

    5.4 基礎の検討
    5.5 排水工
    5.6 構造細目及び付帯する構造
    5.7 各種テールアルメの設計検討
 

第6章 施 工
 

6.1

施工一般

 

6.2

施工方法

    6.3 施工管理
    6.4 安全管理
 

第7章 維持管理
 

7.1

維持管理の基本

 

7.2

記録の保存

 

7.3

点検及び保守

 

7.4

応急危険度判定

    7.5 補修及び補強対策

 技術計算プログラムの案内


「補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第4回改訂版」に基づく
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
 
機能および特徴
   本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第4回改訂版」に基づいた「補強土(テールアルメ)壁工法」の設計が行えます。また、内的安定の検討、外的安定の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説 W下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
  内的安定の検討
    ・ストリップに作用する引張力を算出し、ストリップの水平間隔を選定
・ストリップの必要長さの検討
・ストリップの引抜けに対する検討
・ストリップおよび連結ボルトの応力度の照査
  外的安定の検討
    ・滑動に対する安定の照査
・転倒に対する安定の照査
・テールアルメ底面の支持に対する安定の照査
・壁面直下の支持力に対する安定の照査
・テールアルメ底面下の対策工(置換基礎等)の検討
・壁面直下の対策工(置換基礎等)の検討
・壁面基礎(重力式基礎)に対する安定の検討
  基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
  検討結果
    ・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
必要システム
  日本語オペレーティングシステム
    Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8
32bit/64bit版対応
  日本語ワードプロセッサ
    Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013
計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
システム販売価格
  新規購入価格(税抜)
    1本当り 300,000円
  交換価格(税抜)
    1本当り 240,000円
    なお、交換元となるシステムはGEO-RE2004とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
システムの購入申込み先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
システムに関する問い合わせ先
 

システム開発研究会 システム製作者
株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179

 
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プログラム新規購入及び交換申込書

 
新規購入申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
  300,000円    
交換申込
製品名 数量(本) 単価(税抜) 金額(税抜) 備考
補強土(テールアルメ)壁工法設計システム
GEO-RE2014
  240,000円   GEO-RE2004と交換
1. 数量欄には、必要数量を記入して下さい。
  2. 交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
  3. 交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」 までお送りください。
申込書送付先・FAX先
  一般財団法人土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
交換申込のプロテクトキー送り先
  株式会社エフ・ケー・シー 三次英武
〒732-0052 広島県広島市東区光町2-11-31 復建調査設計FGEXビル
TEL:082-286-5177 FAX:082-286-5179
   
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 刊行物一覧


土木研究センター刊行物一覧


刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
注文
一般
賛助会員
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
1,900
1,710
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,300
3,870
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3.000
2,700
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5.000
4.500
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
4.800
4,320
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,500
3,150
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
5,500
4,950
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,000
1,800
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル
H24.3
A4
120
1,714
1,543
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル
H24.2
A4
122
2,381
2,143
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
925 
  832
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,234
1,110
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,000
2,700
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,286
3,857
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用− (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,500
1,350
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,000
3,600
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル
H21.4
A4
126
2,381
2,143
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル
H20.4
A4
139
2,381
2,143
橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−
H18.5
A4
270
1,905
1,715
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル
H18.3
A4
105
2,381
2,143
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,381
2,143
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
3,810
3,429
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,285
3,857
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,000
2,700
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
H16.3
A5
334
4,500
4,050
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,000
2,700
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,000
3,600
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
7,619
6,857

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
注文
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,000
1,800
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,400
2,160
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,200
1,980
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
A4
83
1,900
1,710

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 中島冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介


研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2015年4月1日現在 Excelファイル:2.1MB)

 なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 田口美知代

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次


土木技術資料目次 平成27年8月号
特 集:道路構造物の点検への取組み
特集担当編集委員 真下英人
区分
題  名
著者名
巻頭言 「測る」ことの大事さ 藤野陽三
3
論説 道路構造物の点検技術の現状と今後の展望 真下英人
4
 
特集報文 橋梁における非破壊検査技術の性能評価 小原 誠・玉越隆史・間渕利明
6
点検結果に基づく道路トンネルの変状実態 石村利明・砂金伸治・笹田俊之
10
補強土壁における点検手法の構築に向けた取組み 宮武裕昭・藤田智弘
14
舗装路面の新たな点検手法の動向と土木研究所の取組み 渡邉一弘・久保和幸
18
道路標識・照明施設の定期点検 玉越隆史・白戸真大・増田安弘
22
現地レポート コンクリート橋梁における塩害対策の取組み 飯野克宏・川村雅一
26
一般報文 パノラマウォークスルーを用いた簡易3次元モデル化による既設橋梁の維持管理 青山憲明・谷口寿俊・山岡大亮・重高浩一
30
電気自動車への非接触給電の実用化に向けた伝送特性の把握 鳥海大輔・金藤康昭・重高浩一
34
 
ワールド インドネシア共和国公共事業省との交通安全分野に関する意見交換
38
世界トンネル会議に出席して
39
「ダム貯水池の土砂バイパストンネルに関する国際ワークショップ」参加報告
41
第7回世界水フォーラム ICHARMの活動(報告)
43
研究コラム 都市における生物多様性保全に向けた研究動向
45
成果の活用 下水道管路地震被害データベースの構築
47
国土交通省直轄工事における技術提案・交渉方式の運用ガイドライン
49
土木技術講座 道路斜面防災のための点検手法(第4回)〜安定度調査における着目点(地すべり、土石流)〜
50
情報コーナー 
52
土研センター ワッペン式暴露試験結果を用いた腐食予測の試算例 中野正則・安波博道・加納 勇・中島和俊
54
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
58
お知らせのページ
60
今月の表紙 道路構造物の維持管理には、点検、診断、措置、記録から構成されるメンテナンスサイクルの確立が重要であり、昨年の7月から全国の橋梁、トンネル、シェッド・大型カルバート等、横断歩道橋、門型標識等を対象とした定期点検が始まった。

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