（一財）土木研究センター・お知らせのページ（新着情報）

（いずれかに✓を付けて下さい）	□ 年間購読　　　平成　　　年　　　月より　　　部
	□ 特定号のみ　　平成　　　年　　　月号　　　　部

お
届
け
先

ご住所

〒

お名前または会社名

所属部署（会社の場合）

担当者名（会社の場合）

TEL

FAX

E-mail

　　※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。

請求宛先

ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊　土木技術資料のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター技術研究所庶務・広報部　池田　敦子〒300-2624 茨城県つくば市西沢２－２ TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515　　E－mail：mail＠pwrc.or.jp
	購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　読者の声を募集

　読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

　また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html　Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp

投稿する

　講習会の案内

アデムウォール(補強土壁)工法設計・施工マニュアル講習会（仙台会場）のご案内

　拝啓、毎々格別のお引き立てをいただき、厚くお礼申し上げます。
　さて、このたび「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアルが（一財）土木研究センターより新たに発刊されましたので、技術講習会を下記のとおり開催いたします。ご多忙とは存じますが、ぜひ参加していただきたくご案内申し上げます。
　なお、本講習会は一般社団法人建設コンサルタンツ協会東北支部、一般財団法人土木研究センター、公益社団法人土木学会東北支部、公益社団法人地盤工学会東北支部の協賛と、CPDプログラムとして申請中であることも併せてご案内申し上げます。

敬具

主　催	アデムウォール協会　事務局
協　賛	一般社団法人　建設コンサルタンツ協会　東北支部一般財団法人　土木研究センター公益社団法人　土木学会　東北支部公益社団法人　地盤工学会　東北支部
日　時	平成27年9月9日（水） 13：00～17：00
対　象	土木技術者
定　員	150名程度
CPD	申請中（建設コンサルタンツ協会 CPDプログラム）
参加料	講習会（無料）
会場(場所)	(会場名) トラストシティカンファレンス・仙台　 5F会議室 (住所) 宮城県仙台市青葉区一番町1-9-1 (最寄り駅) ■仙台駅西口より徒歩約9分 ■地下鉄　南北線仙台駅南2番出口より徒歩6分 (案内図) トラストシティプラザエントランスより、エレベーターにて5階受付までお上がりください。 ※オフィス用エレベーターはご利用いただけませんのでご注意ください。

■講習内容

時　　間	プ　　ロ　　グ　　ラ　　ム	講　　　　　　師
13:00～13:10	開会の挨拶	アデムウォール協会　会長　横田善弘
13:10～14:10 講演	『道路盛土の技術基準化への対応　　　－性能評価と強化・補強－』	大阪大学大学院　工学研究科　教授　常田賢一
14:10～15:10	「アデムウォール(補強土壁)設計・施工マニュアル」　　　 ■『設計編』	一般財団法人　土木研究センターアデムウォール協会技術委員　辻慎一朗
15:10～15:20	休　　　　　憩
15:20～16:00	「アデムウォール(補強土壁)設計・施工マニュアル」　　　 ■『施工編』	一般財団法人　土木研究センターアデムウォール協会技術委員　伊藤修二
16:00～17:00 講演	『復興４年半が経過して　　　－地盤災害リスクと技術的対応－』	東北大学大学院　工学研究科　教授　風間基樹
17:00	閉会の挨拶	アデムウォール協会　事務局長　伊藤雅夫

■問い合わせ・お申込み先

下記の申込み用紙またはpdfの申込書をご利用ください。
アデムウォール協会事務局
（前田工繊株式会社仙台支店内）
担当：片岡、滝川
ＴＥＬ：022-726-6670　ＦＡＸ：022-726-6671
Ｅ‐MAIL：info@adeamwall.jp

--------------------------------------------------------------------------

ＦＡＸ・返信票

平成 27年　月　　日

アデムウォール協会事務局行

〒980-0803　宮城県仙台市青葉区国分町1-6-9　マニュライフプレイス仙台6F

前田工繊株式会社仙台支店内　担当：片岡、滝川

（ＦＡＸ：０２２－７２６－６６７１）

技術講習会参加申込書

　組織名：　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　所在地：　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

申込み責任者

所属（部・課名）		役職名
（フリガナ）ご氏名
メールアドレス
T E L		F A X

●申込み責任者が講習会にご参加する場合は，お手数ですが下記にもご記入下さい。

（フリガナ）参加者氏名	所　属	役　職
（　　　　　　　　　　　　　　　）
（　　　　　　　　　　　　　　　）
（　　　　　　　　　　　　　　　）
（　　　　　　　　　　　　　　　）
（　　　　　　　　　　　　　　　）

　※申込多数の場合は会場の都合上、参加人数の調整をさせて頂くことが御座います。あらかじめご了承願います。

「申込受付」について
・申込み受付を完了した方には、TELまたはFAXでご連絡します。
　講習会当日は「受付」にて受付を行ってください。（※名刺を一枚ご用意願います）

--------------------------------------------------------------------------

「参加申込用紙」印刷用ページ(pdf)

　講習会の案内

「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」

に関する講習会開催

1．講習会概要

　近年トンネル工事などにおいて、自然的原因により重金属等を土壌汚染対策法の基準値を超過して含んだ掘削土が問題となり、その対策に多くの労力と費用が発生する事例が全国各地で顕在化している。土壌汚染対策法では、岩盤は法の対象とはならないが、トンネル工事等の掘削物に重金属等が含まれている場合、搬出された場所で地下水を汚染する原因となるおそれがあるので、土壌汚染対策法の措置に準じた形で処理。処分を行っている場合が多い。
　国立研究開発法人土木研究所と民間26社からなる地盤汚染対応技術検討委員会では、京都大学名誉教授嘉門雅史、京都大学教授勝見武の監修のもと、自然由来重金属等に関する基本的事項や、工事等における調査の考え方や方法、対策などについて「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」を編著した。
　本講習会は、建設工事で発生する自然由来を含有する土や岩を施工時に取り扱うための、基本的な考え方、調査、施工について事例を交えながら解説するものです。

2．開催日、開催場所

№	開催会場	開催月日	場　　　所
1	東京	平成27年8月21日（金）	秋葉原ＵＤＸ6Ｆ　定員　180名
2	大阪	平成27年8月24日（月）	國民会館大ホール　定員　180名

3．プログラム

・東京（pdf）
・大阪（pdf）

4．開催

国立研究開発法人土木研究所
一般財団法人土木研究センター地盤汚染対応技術検討委員会　共催

5．受講料

・7,160円(受講料+ハンドブック，消費税含む)
・5,000円(受講料，消費税含む)
申し込み受付後に受講券と請求書をお送りしますので事前にお振込みください。

6．テキスト

　テキストは、「建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック」(平成27年3月，㈱大成出版社発行，独立行政法人土木研究所一般財団法人土木研究センター地盤汚染対応技術検討委員会編著定価2,000円+消費税)を使用します。
　テキスト込みで申込みされた場合、テキストは当日渡しになります。

7．定員

各会場180名、定員に達した時点で申し込みを締め切ります。

8．お申し込み・お問い合わせ

一般財団法人土木研究センター技術研究所　TEL：029-864-2521 FAX：029-864-2515

申し込み：庶務・広報部	中島	shuppan@pwrc.or.jp
問い合わせ：地盤・施工研究部	土橋	kenkyu3@pwrc.or.jp

　性能試験の案内

「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材性能試験」の受付について

1.はじめに
	本試験は、土木研究所資料第4186号「コンクリート表面保護工の施工環境と耐久性に関する研究－浸透性コンクリート保護材の性能持続性の検証と性能評価方法の提案－」に規定された「浸透性コンクリート保護材の性能基準（暫定案）」に基づく性能試験です。

	「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」の性能
	「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」（以下、「浸透材」という。）の性能は、100×100×100mmコンクリート試験体に浸透材を塗布した場合の水中浸漬日数28日の質量変化率で判断します。性能判定を行う試験体すべての質量変化率が0.30％以下の場合、性能基準に適合していると判断します。

2.試験の実施時期
	2015年度は、3回実施する予定です。
	(1) 浸透材塗布予定日
		第1回：2015年5月27日（水）（実施済）
		第2回：2015年7月15日（水）
		第3回：2015年9月16日（水）
		試験実施の具体的スケジュール等は、受付後、ご依頼担当者に直接ご連絡差し上げます。
	(2) 水中浸漬開始予定日　浸透材塗布日から2週間後
	(3) 質量変化率測定日　水中浸漬開始から28日（4週）後

3.試験依頼書の提出
	(1) お問い合わせ先、受付窓口
		一般財団法人　土木研究センター企画・審査部　コンクリート研究室　　担当：平林〒110-0016　東京都台東区台東1-6-4 TEL　03-3835-3609　FAX　03-3832-7397 Mail：kikaku@pwrc.or.jp
	(2) 受付締切り
		第1回：5月15日（金）（終了）
		第2回：7月 3日（金）
		第3回：9月 4日（金）
		（各回の申込み試料数が10試料に達しましたら、締め切らせていただきます。）
	(3) 提出書類
		①「撥水性を有する浸透性コンクリート保護材」試験依頼書（様式－1）
		②施工管理マニュアル

4.費用
	本性能試験に要する費用は、1試料（製品）あたり540,000円（税込）となります。

5.有効期限
	本性能試験の有効期間は、証明書発行日から5年間となります。

6.その他
	浸透材性能試験受付の詳細については土木研究センターのホームページ（http://www.pwrc.or.jp/concrete.html）をご覧ください。

　新刊行物の紹介

「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル

　「ラブルネット積層工法」は、河川護岸等に広く用いられてきた「袋型根固め工法用袋材」に、割栗石等を中詰めした「袋体」＝「ラブルネット（rubble：割石 net：網）」を、仮設の土留め構造物、路体構造物に利用する工法です。
　安定した合成繊維を使用した網状の「袋材」と割栗石等の中詰め材を組み合わせた「ラブルネット」は、土木資材としての施工性、資材としての耐久性、再利用（転用）性、経済性に優れることから、仮設道路の基盤工、工事用堰堤など仮設構造物への適用例が増加しています。
　本マニュアルは、仮設構造物の資材としての「ラブルネット」および「ラブルネット積層体」の性能を規定するとともに、計画・調査、設計および施工の基本的な考え方および一般的な技術的事項などをとりまとめたものであり、「ラブルネット積層工法」の普及・発展に寄与するものと期待しております｡

　
編　　　集　：

ラブルネット積層工法マニュアル検討委員会

発　　　行　：

一般財団法人　土木研究センター

本体価格　：

1,900円（税抜）

　主な内容

第1章		総説（目的、適用範囲、定義）
第2章		ラブルネット積層体の性能（構成材料・ラブルネット・ラブルネット積層体に要求される性能、品質管理）
第3章		計画・調査
第4章		設計（荷重、安全率・許容値、安定性、構造細目）
第5章		施工

　新刊行物の紹介

アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル

　アデムウォール（補強土壁）工法は、外壁と内壁で構成された二重壁構造を持ち、補強材にジオテキスタイル「アデム」を用いる補強土壁です。平成24年には、建設技術審査証明を取得し、アデムウォールを構成する材料は十分な強度と耐久性があり、補強土壁として常時および地震時に十分な安定性があるとともに、維持管理に優れていることが証明され、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル」を発行いたします。
　本マニュアルは、道路土工－擁壁工指針（日本道路協会）に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、アデムウォール（補強土壁）を適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。

	編　　　集　：	アデムウォール（補強土壁）工法　設計施工マニュアル作成委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	4,300円（税抜）

１．　総　　説
	1.1	適用範囲
	1.2	適用にあたっての基本
	1.3	用語の定義
	1.4	アデムウォールの概要と特性
	1.5	アデムウォールの適用用途
	1.6	アデムウォールの種類
	1.7	主な記号の解説

２．　基本方針
	2.1	アデムウォールの目的
	2.2	アデムウォールの基本

３．　計画・調査
	3.1	計画
	3.2	調査
	3.3	調査方法

４．　設計に関する一般事項
	4.1	基本方針
	4.2	設計に用いる荷重
	4.3	使用材料
	4.4	補助材料
	4.5	センサー機能付アデム
	4.6	土の設計諸定数
	4.7	補強材の設計諸定数

５．　アデムウォールの設計
	5.1	設計一般
	5.2	設計の手順
	5.3	安定の検討
	5.4	排水対策
	5.5	基礎工
	5.6	付帯する構造

６．　施工
	6.1	施工の基本方針
	6.2	施工手順
	6.3	施工時及び放置期間中の排水対策
	6.4	寒冷地における施工
	6.5	施工管理基準
	6.6	安全管理

７．　維持管理
	7.1	基本方針
	7.2	記録の保存
	7.3	点検・保守
	7.4	補修・補強対策

　技術計算プログラムの案内

「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル」に基づく

アデムウォール(補強土壁)工法設計システム

ＧＥＯ-ＡＷ２０１５


■	機能および特徴
	本システムは、センター発行の「アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル」に基づいて「アデムウォール（補強土壁）工法」の設計を行います。内的安定性の検討、外的安定性の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する照査では、「道路橋示方書・同解説　Ⅳ下部構造編」に基づき、基礎底面地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
	●	内的安定の検討
		・必要引張力の算出・アデムの選定および敷設配置の決定・アデムの敷設長の設定・外壁および内壁の安定照査
	●	外的安定の検討
		・滑動に対する照査・転倒に対する照査・仮想的な擁壁の支持に対する照査・仮想的な擁壁直下の対策工（置換基礎等）に対する照査・基礎工の支持に対する照査・基礎工直下の対策工（置換基礎）に対する照査
	●	全体安定の検討
		・基礎地盤を含めた円弧すべり計算
	●	検討結果
		・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
■	必要システム
	●	日本語オペレーティングシステム
		Microsoft Windows 7 / 8 32bit/64bit版対応
	●	日本語ワードプロセッサ
		Microsoft Word 2010 / 2013 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
■	システム販売価格
	●	購入価格（税抜）
		1本当り	300,000円
■	システムの購入申込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	システムに関する問い合わせ先
	システム開発研究会　システム製作者株式会社エフ・ケー・シー　三次英武〒732-0052　広島県広島市東区光町2-11-31　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179

--------------------------------------------------------------------------

プログラム購入申込書

●購入申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
アデムウォール(補強土壁)工法設計システムＧＥＯ-ＡＷ２０１５		300,000円

■	申込書送付先・FAX先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515


--------------------------------------------------------------------------
「プログラム購入申込書」印刷用ページ(pdf)

　新刊行物の紹介

盛土の性能評価と強化・補強の実務

　近年，特に中山間部における道路盛土の地震被害が顕在化してきています。橋梁と同様に道路ネットワークを構成する道路盛土においても，その重要度や被災時の影響度に応じた耐震設計，耐震補強あるいは管理・運用，言い換えれば，道路盛土の耐震性の確保が必要となります。
　このような背景の下，盛土の安定性向上のための技術の普及を目的とした「盛土の性能向上技術普及研究会」を設置し，その活動の一環として，主として盛土の耐震性能に着目して，危険度評価から，性能の評価基準，性能の予測法および強化・補強技術に至るまで，盛土の耐震性能の向上に必要な技術の体系化を図り，実務に活かすことを目的として本書を取りまとめました。　
　本書で取り扱う内容は，地震に限定されるものではなく，降雨に対する安定性の向上にも反映できるとともに，道路盛土に限定されるものではなく，宅地盛土，鉄道盛土などの類似の盛土構造の補強・強化にも反映できるものであります。

	編　　　集　：	一般財団法人　災害科学研究所　盛土の性能向上技術普及研究会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	3,000円（税抜）

第１章　盛土の被害から学ぶ
	1.1	概　要
	1.2	地震被害の発生位置
	1.3	地震被害の発生形態
	1.4	地震によるすべりの特性
	1.5	盛土の経年変化
	1.6	道路盛土の地震被害と影響
	1.7	鉄道盛土の地震被害
	1.8	宅地盛土の地震被害
	1.9	盛土の降雨被害
	1.10	盛土の津波被害

第２章　盛土の性能評価と評価基準
	2.1	性能評価の概念
	2.2	現行の基準類による性能評価
	2.3	道路盛土の評価基準
	2.4	性能評価による盛土の設計概念
	2.5	仕様設計と性能設計の関係 61
	2.6	性能評価による道路盛土の設計例

第３章　盛土のための地震動の予測
	3.1	概　要
	3.2	盛土位置における地震動の予測法
	3.3	広域な地震動分布の予測法

第４章　道路盛土の地震危険度マクロ評価
	4.1	被害からの知見
	4.2	マクロ評価の流れ
	4.3	マクロ評価法の推移
	4.4	盛土法面緊急点検

	4.5	地震危険度マクロ評価法2010とその活用法
	4.6	緊急点検への適用
	4.7	評価基準
	4.8	地震動を考慮したマクロ評価

第５章　盛土の安定性の評価と変形の予測
	5.1	概　要
	5.2	安定性の評価法
	5.3	変形量の評価法

第６章　経年による盛土の状態と安定性の変化
	6.1	盛土の安定性の経年変化とその要因
	6.2	盛土表面の湧水
	6.3	地下水位の変動
	6.4	盛土内の含水状態と強度
	6.5	飽和度と強度の関係
	6.6	地下水位の変化と安定性
	6.7	盛土の地下水探査法

第７章　盛土の強化・補強の技術と性能向上の効果
	7.1	概　要
	7.2	NETIS における盛土強化技術・補強技術
	7.3	建設技術審査証明事業における盛土強化技術・補強技術
	7.4	性能向上のための技術
	7.5	盛土の強化・補強による性能向上の効果

あとがき
付属資料
研究会委員および執筆者

　新刊行物の紹介

多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル　第4版

　「多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル」は、多数アンカー式補強土壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、土木研究センターより平成6年に初版を発行して以来、社会的ニーズに応えるべく平成10年に第2版、平成14年に第3版と改訂を重ね、多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、道路土工―擁壁工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第4回改訂版）を発行いたしました。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方を記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

	編　　　集　：	多数アンカー式補強土壁工法　設計・施工マニュアル　第4版改訂委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	4,800円（税抜）

第1章　総　説
	1-1	適用範囲
	1-2	適用に当たっての基本
	1-3	用語の定義
	1-4	多数アンカー式補強土壁の概要

第2章　基本方針
	2-1	多数アンカー式補強土壁の目的
	2-2	多数アンカー式補強土壁の基本

第3章　計画・調査
	3-1	計画
	3-2	調査

第4章　設計に当たっての一般事項及び使用材料
	4-1	基本方針
	4-2	設計に用いる荷重
	4-3	土の設計諸定数、許容応力度及び安全率等
	4-4	使用材料

第5章　設　計
	5-1	多数アンカー式補強土壁の設計の基本
	5-2	内部安定検討
	5-3	外部安定検討
	5-4	多数アンカー式補強土壁及び基礎地盤を含む全体としての安定性の検討
	5-5	耐久性の検討
	5-6	基礎の検討
	5-7	排水工の検討
	5-8	構造細目及び付帯する構造
	5-9	各種多数アンカー式補強土壁の設計

第6章　施　工
	6-1	施工一般
	6-2	施工方法
	6-3	施工管理
	6-4	安全管理

第7章　維持管理
	7-1	維持管理の基本
	7-2	記録の保存
	7-3	点検及び保守
	7-4	応急危険度判定
	7-5	補修及び補強対策

　技術計算プログラムの案内

「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第4版」に基づく

多数アンカー式補強土壁工法設計システム

ＧＥＯ-ＭＡ２０１４


■	機能および特徴
	本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第4版」に基づいた「多数アンカー式補強土壁工法」の設計が行えます。また、内部安定の検討、外部安定の検討および全体としての安定性の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説　Ⅳ下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
	●	内部安定の検討
		・補強材に作用する引張力を算定と各部材の破断に対する照査・補強材の必要長さ（アンカープレート埋設位置）の照査・アンカープレートの引抜きに対する照査
	●	外部安定の検討
		・滑動に対する安定の照査・転倒に対する安定の照査・補強土壁底面の支持に対する安定の照査・補強土壁底面下の対策工（置換基礎等）の支持に対する安定の照査・壁面基礎（布状基礎）の支持に対する安定の照査・壁面基礎下の対策工（置換基礎等）の支持に対する安定の照査・壁面基礎（重力式基礎）に対する安定の検討
	●	基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
	●	検討結果
		・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
■	必要システム
	●	日本語オペレーティングシステム
		Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8 32bit/64bit版対応
	●	日本語ワードプロセッサ
		Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
■	システム販売価格
	●	新規購入価格（税抜）
		1本当り	300,000円
	●	交換価格（税抜)
		1本当り	240,000円
		なお、交換元となるシステムはＧＥＯ-ＭＡ２００４/ＭＡ２００８とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
■	システムの購入申込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	システムに関する問い合わせ先
	システム開発研究会　システム製作者株式会社エフ・ケー・シー　三次英武〒732-0052　広島県広島市東区光町2-11-31　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179

--------------------------------------------------------------------------

プログラム新規購入及び交換申込書

●新規購入申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システムＧＥＯ-ＭＡ２０１４		300,000円

●交換申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
多数アンカー式補強土壁工法設計システムＧＥＯ-ＭＡ２０１４		240,000円		ＧＥＯ-ＭＡ２００４、ＧＥＯ-ＭＡ２００８と交換

※	1．	数量欄には、必要数量を記入して下さい。
	2．	交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
	3．	交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」までお送りください。
■	申込書送付先・FAX先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	交換申込のプロテクトキー送り先
	株式会社エフ・ケー・シー　三次英武〒732-0052　広島県広島市東区光町2-11-31　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179


--------------------------------------------------------------------------
「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf)

　新刊行物の紹介

補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル（第4回改訂版）

　「補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル」は、補強土（テールアルメ）壁工法の計画、調査、設計施工及び維持管理の基本的な考え方や技術的な事項を示すマニュアルとして、1982年（昭和57年）に初版を土木研究センターより発刊いたしました。その後、平成2年に改訂版、平成11年に第2回改訂版、平成15年に第3回改訂版を発行し、これまで多くの技術者によって実務に活用されております。
　今般、道路土工―擁壁工指針（日本道路協会発行）が改訂されたことに伴い、その改訂版に適合させ、性能設計の枠組みを取り入れた新たなマニュアル（第4回改訂版）を発行いたしました。
　今回の改訂では、性能規定型設計の導入に向けた基本的な考え方の記載や、同指針に沿った設計・施工の考え方を取り入れるとともに、地震や豪雨等の被災事例を踏まえ防災性の向上を図るため、排水工や基礎工、施工管理や維持補修に係わる内容の記載を充実させました。

	編　　　集　：	補強土（テールアルメ）壁工法　設計施工マニュアル作成委員会
	発　　　行　：	一般財団法人　土木研究センター
	本体価格　：	5,000円（税抜）

第1章　総　説
	1.1	適用の範囲
	1.2	適用にあたっての基本
	1.3	用語の定義
	1.4	補強土（テールアルメ）壁の概要

第2章　目的と構造
	2.1	補強土（テールアルメ）壁の目的
	2.2	補強土（テールアルメ）壁の適用の基本
	2.3	補強土（テールアルメ）壁の詳細構造と使用材料

第3章　計画・調査
	3.1	計画
	3.2	調査

第4章　設計に当たっての一般事項
	4.1	基本方針
	4.2	設計に用いる荷重
	4.3	土・地盤の設計諸定数
	4.4	部材の許容応力度および安全率

第5章　設　計
	5.1	設計の概説
	5.2	部材の安全性及び補強土（テールアルメ）壁の安定性の検討
	5.3	耐久性
	5.4	基礎の検討
	5.5	排水工
	5.6	構造細目及び付帯する構造
	5.7	各種テールアルメの設計検討

第6章　施　工
	6.1	施工一般
	6.2	施工方法
	6.3	施工管理
	6.4	安全管理

第7章　維持管理
	7.1	維持管理の基本
	7.2	記録の保存
	7.3	点検及び保守
	7.4	応急危険度判定
	7.5	補修及び補強対策

　技術計算プログラムの案内

「補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第4回改訂版」に基づく

補強土（テールアルメ）壁工法設計システム

ＧＥＯ-ＲＥ２０１４


■	機能および特徴
	本システムでは、一般財団法人土木研究センター発行の「補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第4回改訂版」に基づいた「補強土（テールアルメ）壁工法」の設計が行えます。また、内的安定の検討、外的安定の検討および全体安定の検討を行い、支持に対する安定の照査では、「道路橋示方書・同解説　Ⅳ下部構造編」に基づいた基礎地盤の許容鉛直支持力度を適用できます。
	●	内的安定の検討
		・ストリップに作用する引張力を算出し、ストリップの水平間隔を選定・ストリップの必要長さの検討・ストリップの引抜けに対する検討・ストリップおよび連結ボルトの応力度の照査
	●	外的安定の検討
		・滑動に対する安定の照査・転倒に対する安定の照査・テールアルメ底面の支持に対する安定の照査・壁面直下の支持力に対する安定の照査・テールアルメ底面下の対策工（置換基礎等）の検討・壁面直下の対策工（置換基礎等）の検討・壁面基礎（重力式基礎）に対する安定の検討
	●	基礎地盤を含めた補強土壁全体の円弧すべり安定検討
	●	検討結果
		・図を含んだ報告書スタイルの設計計算書の出力
■	必要システム
	●	日本語オペレーティングシステム
		Microsoft Windows XP(Service Pack 3) / Vista / 7 / 8 32bit/64bit版対応
	●	日本語ワードプロセッサ
		Microsoft Word 2007 / 2010 / 2013 計算結果は、「設計計算書」として報告書スタイルでWordファイルに出力されます。
■	システム販売価格
	●	新規購入価格（税抜）
		1本当り	300,000円
	●	交換価格（税抜)
		1本当り	240,000円
		なお、交換元となるシステムはＧＥＯ-ＲＥ２００４とし、交換期間は販売開始から平成28年12月末までとさせて頂きますのでご注意ください。
■	システムの購入申込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	システムに関する問い合わせ先
	システム開発研究会　システム製作者株式会社エフ・ケー・シー　三次英武〒732-0052　広島県広島市東区光町2-11-31　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179

--------------------------------------------------------------------------

プログラム新規購入及び交換申込書

●新規購入申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
補強土（テールアルメ）壁工法設計システムＧＥＯ-ＲＥ２０１４		300,000円

●交換申込

製品名	数量（本）	単価（税抜）	金額（税抜）	備考
補強土（テールアルメ）壁工法設計システムＧＥＯ-ＲＥ２０１４		240,000円		ＧＥＯ-ＲＥ２００４と交換

※	1．	数量欄には、必要数量を記入して下さい。
	2．	交換期間は、販売開始から平成28年12月末日までとさせて頂きますので、ご注意ください。
	3．	交換申込の場合、交換元となるシステムのプロテクトキーを「交換申込のプロテクトキー送り先」までお送りください。
■	申込書送付先・FAX先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所　庶務・広報部　中島冨美子〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515
■	交換申込のプロテクトキー送り先
	株式会社エフ・ケー・シー　三次英武〒732-0052　広島県広島市東区光町2-11-31　復建調査設計FGEXビル TEL：082-286-5177　FAX：082-286-5179


--------------------------------------------------------------------------
「プログラム新規購入及び交換申込書」印刷用ページ(pdf)

　刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊　行　物　名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル	H27.1	A4	114	1,900	1,710	別	→
アデムウォール（補強土壁）工法　設計・施工マニュアル	H26.12	A5	330	4,300	3,870	別	→
盛土の性能評価と強化・補強の実務	H26.10	A4	228	3.000	2,700	別	→
補強土（テールアルメ）壁工法　設計・施工マニュアル（第4回改訂版）	H26.8	A5	477	5.000	4.500	別	→
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第4版	H26.8	A5	397	4.800	4,320	別	→
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版	Ｈ26.6	-	304	3,500	3,150	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)	Ｈ25.12	A5	457	5,500	4,950	別	→
建設発生土利用技術マニュアル（第4版）	Ｈ25.12	A5	204	2,000	1,800	別	→
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル	Ｈ24.3	A4	120	1,714	1,543	別	→
のり面表層保護工「ＧＴフレーム工法_®」設計・施工マニュアル	Ｈ24.2	A4	122	2,381	2,143	別	→
わが国の免震橋事例集（特別価格）	Ｈ23.12	A4	247	925	832	別	→
道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）（特別価格）	Ｈ23.12	A4	288	1,234	1,110	別	→
全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン	Ｈ22.3	A4	162	3,000	2,700	別	→
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案）	Ｈ22.6	B5	138	4,286	3,857	別	→
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル－路床／路盤分離材としての利用－ (特別価格）	Ｈ21.11	A4	122	1,500	1,350	別	→
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル	Ｈ21.10	B5	113	4,000	3,600	別	→
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」　設計・施工マニュアル	Ｈ21.4	Ａ4	126	2,381	2,143	別	→
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法　設計・施工マニュアル	Ｈ20.4	Ａ4	139	2,381	2,143	別	→
橋の動的耐震設計法マニュアル－動的解析および耐震設計の基礎と応用－	Ｈ18.5	Ａ4	270	1,905	1,715	別	→
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル	Ｈ18.3	Ａ4	105	2,381	2,143	別	→
実務者のための養浜マニュアル	H17.10	A5	170	2,381	2,143	別	→
落橋防止構造設計ガイドライン（案）	Ｈ17.7	Ａ4	73	3,810	3,429	別	→
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル	H17.3	A4	108	4,285	3,857	別	→
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル	H16.12	A4	83	3,000	2,700	別	→
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版	H16.3	A5	334	4,500	4,050	別	→
超早強コンクリート利用技術マニュアル	H12.9	A5	80	3,000	2,700	別	→
発生土利用促進のための改良工法マニュアル	H9.12	A4	177	4,000	3,600	別	→
コンクリ－トの耐久性向上技術の開発	H1. 5	A4	438	7,619	6,857	別	→

　刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

刊行物名	発行年月	判型	頁	本体価格		送料	注文
刊行物名	発行年月	判型	頁	一般	賛助会員	送料	注文
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック	H27.3	A4	101	2,000	1,800	別	→
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］	Ｈ24.4	B5	160	2,400	2,160	別	→
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル［暫定版］	Ｈ17.12	B5	128	2,200	1,980	別	→
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル	Ｈ18.4	A4	83	1,900	1,710	別	→

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　中島冨美子
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

　当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。

　研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

文献リスト（2015年4月1日現在 Excelファイル：2.1MB）

　なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お申し込み先
	一般財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・広報部　田口美知代
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　土木技術資料目次

土木技術資料目次　平成27年7月号

区分	題　　名	著者名	頁
巻頭言	プレキャストコンクリート製品の潜在力を活かす	棚橋　肇	3
論説	二つの御遷宮から考える	木村嘉富	4

一般報文	超高力ボルトの鋼道路橋への適用性に関する実験	横井芳輝・水口知樹・玉越隆史	6
	FTAを用いた道路橋の経年劣化に伴うリスクの評価手法	玉越隆史・横井芳輝・山崎健次郎・水口知樹	10
	一定せん断流パネル要素を用いた鋼道路橋の構造解析手法	水口知樹・横井芳輝・玉越隆史	14
	道路利用者と道路の接点となる施設の維持管理における業績指標の用法	吉田　武	18
	近年の山地流域における流砂観測による成果と課題	田中健貴・内田太郎・蒲原潤一・桜井　亘	22
	河川定期横断測量へのレーザプロファイラの適用可能性と今後の展望	今井龍一・松井　晋・中村圭吾・重高浩一	26
	付着面の表面粗さと断面修復材の付着強度の関係	片平　博・古賀裕久・渡辺博志	30
	施工が硬化コンクリートの耐久性に与える影響	古賀裕久・渡辺博志	34
現地レポート	一般国道57号森山拡幅工事における軟弱地盤対策	後川英樹・池田輝彦・稲積みのり・宮武裕昭・近藤益央	38

ワールド	第3回日スイス科学技術協力合同委員会への参加報告～土砂災害防止に向けた日スイスの技術交流～		42
	米国地球物理学連合 2014秋季大会（AGU Fall Meeting 2014)に参加して		44
	ICHARM研修修了者のためのフォローアップセミナー・ジャカルタを開催		45
研究コラム	道路橋のライフサイクルコストの算定手法		47
成果の活用	道路橋の定期点検に関するテキストの公表　～道路構造物管理実務者研修～		49
新しい技術情報・基準・指針	ALiCC工法マニュアルの改訂		50
土木技術講座	道路斜面防災のための点検手法（第3回）～安定度調査における着目点（落石・崩壊、岩盤崩壊）～		52
土木用語解説	「S10T」「F10T」の規格・摩擦接合継手・高力ボルトの遅れ破壊・TINモデル・オリジナルデータ・グラウンドデータ・メッシュデータ・メッシュサイズと0.5ｍ（1.0ｍ）メッシュデータ・バッファ法		54
土研センター	袋詰脱水処理工法によるため池等放射性物質封じ込め効果の検証	土橋聖賢・阪本廣行・道端秀治	56
報文抄録			2
編集後記／次回報文予告			60
お知らせのページ			62
今月の表紙	・圏央道や首都高速中央環状線が続々と開通し、首都圏を強化するネットワークが形成されてます。・圏央道（桶川北本ＩＣ～白岡菖蒲ＩＣ）の開通により、東北道、関越道、中央道、東名高速がつながり、広域的な人・物の交流により、民需が拡大し、地域経済の好循環が期待されます。（写真：大宮国道時事務所提供）

月刊「土木技術資料」バックナンバーへ

土木技術資料購読申込みページへ

広告掲載の申込みへ

● 過去のお知らせ

● トップページへ戻る