（財）土木研究センター・お知らせのページ（新着情報）

　（財）土木研究センター／お知らせのページ（2012年1月新着情報）

　今月の目次

●購読の案内	－	月刊土木技術資料
●読者の声を募集	－	月刊土木技術資料「読者の声を募集」
●助成金の案内	－	平成24年度「土木工学国際研究交流助成制度」について
●新刊行物の紹介	－	わが国の免震橋事例集道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）
●刊行物の紹介	－	陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
	－	補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第３回改訂版
●刊行物一覧	－	土木研究センター刊行物一覧
●コピーサービスの紹介	－	研究報告等のコピーサービス
●土木技術資料1月号目次	-	土木技術資料目次　平成24年1月号

　購読の案内

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月刊　土木技術資料の購読のご案内をいたします。

　　＜購　読　料＞　土木技術資料　１冊￥1,050（税・送料共込）年間購読料￥12,600（税・送料共込）

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月刊　土木技術資料のお問い合わせ・お申し込み先
	財団法人土木研究センター技術研究所庶務・出版部　池田　敦子〒300-2624 茨城県つくば市西沢２－２ TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515　　E－mail：mail＠pwrc.or.jp
	購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　読者の声を募集

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　読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

　また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html　Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp

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　助成金の案内

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平成24年度「土木工学国際研究交流助成制度」について

当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。

１．趣旨

土木に関する試験研究等を行う研究者・技術者に対して、国際研究集会への参加、外国人研究者（招聘研究者）の受入の際に助成を行い、もってわが国の国際的な研究交流の推進と土木技術の発展向上に寄与することを目的としている。

２．助成対象者　

対象者は、研究機関および、国・地方公共団体等に属する技術者、および財団法人土木研究センターの活動趣旨に賛同する会員会社に属する者で、研究集会に参加し、発表する研究者・技術者ならびに国内で開催する研究集会等へ参加する外国の招聘研究者とする。

３．応募方法

所定の申請用紙に必要事項を記入の上、助成対象となる活動の内容を示す書類を添付し、下記申し込み先の担当者へ提出する。外国の研究者を招聘する場合は、当該招聘に係る責任者が申請書等を提出する。なお、申請用紙については、当センターまでお問い合わせ下さい。

４．助成金

助成金額は次に掲げる地域区分として、旅費等として助成する。

地　域助成金

　① 南米、アフリカ
300,000円

　② 北米、オセアニア、ヨーロッパ　
200,000円

　③ アジア　　　　　　　　
150,000円

５．対象期間　

平成24年4月1日～平成25年3月31日

６．応募締切りおよび助成対象者の決定

締切：平成24年1月31日、決定：平成24年2月中旬～2月下旬

７．選考方法と結果の通知

助成の決定は、選考委員会による審査を経て、委員長が行う。選考結果は、応募者全員に通知する。

８．報告の義務

研究集会等参加後、すみやかに所定の様式による報告書を提出する。

９．お問い合わせ先・お申し込み先

財団法人　土木研究センター　企画・審査部　大田孝二
〒110-0016　東京都台東区台東一丁目６番４号　タカラビル３Ｆ
TEL：03-3835-3609、FAX：03-3832-7397
E-mail：kikaku@pwrc.or.jp

　新刊行物の紹介

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	わが国の免震橋事例集
	道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）

　財団法人土木研究センターで、長らく検討を行ってまいりました「道路橋の免震構造研究委員会」（委員長：川島一彦東京工業大学大学院教授）の成果本「わが国の免震橋事例集」と「道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）」がこの程まとまりました。
　免震設計を採用した道路橋は1980年代より設計、建設されてきましたが、兵庫県南部地震を機にその採用例が増し、新たな免震支承や制震ディバイスの開発もあって、多くの実績が築かれるようになりました。これらの事例をまとめたのが上記「事例集」であり、それらの実績を踏まえて、今回、上記の「マニュアル（案）」が取りまとめられました。これらの成果本を活用され、今後の免震技術の開発と普及に役立てていただきたいと思います。

【わが国の免震橋事例集】

　
発　行　：

平成23年12月

体　裁　：

A4判　247頁

価　格　：

3,000円（税込、送料別）

　目　次

第1章	わが国の免震橋梁技術の開発
	1-1	はじめに
	1-2	免震支承と免震設計法の開発
	1-3	免震橋梁の建設の推進
第2章	免震橋に関する技術データ集
	2-1	わが国の代表的な免震橋
	2-2	地震によって被災した橋梁を免震構造によって復旧された橋
	2-3	免震構造によって耐震補強された橋
	2-4	免震構造や免震支承に特徴がある免震橋
	2-5	地震観測記録が得られた免震橋と免震建築物
	2-6	免震橋の施工技術
第3章	調査データからみたわが国の免震橋の特徴
	3-1	免震橋のアンケート調査
	3-2	免震橋の基本構造条件
	3-3	免震設計の傾向分析
参考資料

【道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）】

　
発　行　：

平成23年12月

体　裁　：

A4判　288頁

価　格　：

4,000円（税込、送料別）

　目　次

	1．		総則
	2．		免震・制震設計の基本方針
	3．		レベル2設計地震動
	4．		耐震性能の照査
	5．		耐震性能の照査方法
	6．		免震・制震ディバイスの設計
	7．		免震・制震ディバイスの性能確認試験
	8．		免震・制震設計を用いる場合の構造細目
	9．		免震・制震ディバイスの施工
	10．		維持管理
	11．		地震後の点検および復旧
	12．		耐震補強への応用

　刊行物の紹介

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陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

　本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立（改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など）を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」（委員長：京都大学嘉門雅史教授）での検討結果を基に取りまとめ1999年に出版されております。
　その後、深層処理工法においては大径型による施工の効率化や適用用途の範囲の拡大、さらに海外における施工実績の激増など、めざましい技術の進展があります。このような技術の展開に適応した内容とするため、今回上記委員会で再度審議を行い、その成果を改訂版として発行いたしました。

　
発　行　：

平成16年3月

体　裁　：

A5判　334頁

価　格　：

4,725円（税込、送料別）

目　次

1　総　説
2　材料と改良土の工学的性質
3　調　査
4　設　計
5　施　工
6　品質管理
7　深層混合処理工法の適用にあたっての設計・施工上の留意点
8　設計計算例

参考資料
	資料-1	施工実績の推移
	資料-2	深層混合処理工法の改良仕様実績
	資料-3	遅硬性固化材
	資料-4	品質の統計的整理事例
	資料-5	回転貫入サウンデイングによる改良地盤の品質評価
	資料-6	改良地盤が受ける浮き上がり荷重の計算
	資料-7	適用事例

　刊行物の紹介

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補強土（テールアルメ）壁工法設計・施工マニュアル　第３回改訂版

　本マニュアルは、1982年に初版が発行され、その後、現場での知見の蓄積や新しい技術を取り入れ、1988年と1999年に改訂出版されております。
　今回、「道路土工－擁壁工指針」（平成11年3月改訂）の内容に整合させるとともに、コスト縮減や防災、安全等の社会的ニーズに応えた内容とするため、「補強土（テールアルメ）壁工法第3回改訂委員会（委員長：東京工業大学太田秀樹教授）」において耐震設計、構造細目及び維持管理について検討審議を行い、その結果を基に第３回改訂版を発刊いたしました。

発　　行　：

平成15年11月

体　　裁　：

A5判　302頁

価　　格　：

4,200円（税込、送料別）

目　次

1．総　説
2．部材および盛土材料
3．調　査
4．設　計
5．構造細目
6．施　工
7．維持管理


技術資料
	技資1	設計計算例
	技資2	コンクリートスキンの設計例
	技資3	道路防護柵の設置例
	技資4	基礎フーチングの計算例
	技資5	施工実例
	技資6	土とストリップの摩擦
	技資7	鋼材の腐食
	技資8	多段積みテールアルメの設計法

　刊行物一覧

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土木研究センター刊行物一覧

刊行物名	発行年月	判型	頁	一般価格	賛助会員価格	送料	注文
わが国の免震橋事例集	Ｈ23.12	A4	247	3,000	2,700	別	→
道路橋の免震・制震設計法マニュアル（案）	Ｈ23.12	A4	288	4,000	3,600	別	→
全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン	Ｈ22.3	A4	162	3,150	2,835	別	→
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案）	Ｈ22.6	B5	138	4,500	4,050	別	→
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル－路床／路盤分離材としての利用－	Ｈ21.11	A4	122	3,150	2,835	別	→
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル	Ｈ21.10	B5	113	4,200	3,780	別	→
法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」　設計・施工マニュアル	Ｈ21.4	Ａ4	126	2,500	2,250	別	→
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法　設計・施工マニュアル	Ｈ20.4	Ａ4	139	2,500	2,250	別	→
橋の動的耐震設計法マニュアル－動的解析および耐震設計の基礎と応用－	Ｈ18.7	Ａ4	270	2,000	1,800	別	→
山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル	Ｈ18.3	Ａ4	105	2,500	2,250	別	→
プレキャストブロック式RC　擁壁設計・施工・維持管理マニュアル	H17.11	A4	188	3,000	2,700	別	→
実務者のための養浜マニュアル	H17.10	A5	170	2,500	2,250	別	→
落橋防止構造設計ガイドライン（案）	Ｈ17.7	Ａ4	73	4,000	3,600	別	→
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル	H17.3	A4	108	4,500	4,050	込	→
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル	H16.12	A4	83	3,150	2,835	別	→
建設発生土利用技術マニュアル　第３版	H16.9	A5	204	2,000	1,800	別	→
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版	H16.3	A5	334	4,725	4,252	別	→
補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル　第3回改訂版	H15.11	A5	302	4,200	3,780	別	→
護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第２版	H15.7	A5	40	3,150	2,835	別	→
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版	H14.10	A5	248	3,675	3,307	別	→
炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン（案）	H14.7	A4	261	4,200	3,780	別	→
超早強コンクリート利用技術マニュアル	H12.9	A5	80	3,150	2,835	別	→
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版	H12.2	A5	305	5,250	4,725	別	→
平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書	H11.4	A4	579	7,350	6,615	別	→
炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成８・９年度報告書	H10.9	A4	198	7,665	6,898	別	→
発生土利用促進のための改良工法マニュアル	H9.12	A4	177	4,200	3,780	別	→
平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書	H9. 5	A4	378	4,200	3,780	別	→
風土工学の誕生	H9. 3	A4	36	2,500	2,250	込	→
テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル	H6. 3	A5	81	2,450	2,205	込	→
斜張橋ケーブルの耐風性検討　報告書	H5. 3	A4	113	(各) 4,000	(各)3,600	込	→
斜張橋ケーブルの耐風性検討　資料編	H5. 3	A4	227	(各) 4,000	(各)3,600	込	→
コンクリ－トの耐久性向上技術の開発	H1. 5	A4	438	8,000	7,200	込	→

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先
	財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・出版部　中島　冨美子
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　コピーサービスの紹介

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研究報告等のコピーサービス

　当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。

　研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

文献リスト（2011年9月8日現在 Excelファイル：2.1MB）

　なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お申し込み先
	財団法人土木研究センター　技術研究所庶務・出版部　鈴木　清子
	〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2 TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp
	購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。また、こちらからも直接申し込みできます。なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。

　土木技術資料目次

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土木技術資料目次　平成24年1月号
特集：将来の安全・安心な国土の礎となる土木技術

区分	題　　名	著者名	頁
巻頭言	新年にあたって　―想定外と復減計画―	中村　亮	3
	年頭のご挨拶	西川和廣	4
	第三期中期計画を開始した独立行政法人土木研究所	魚本健人	5
論説	土木技術の総合商社『土木研究所』 ―普及に向けてはコンビニエンス・ストアも展開―	野口宏一	6

報文（特集）	橋梁の耐震性の向上に向けて－東北地方太平洋沖地震における耐震補強された橋の挙動－	星隈順一・張　広鋒・堺　淳一	8
	河川堤防の耐震性向上に向けて東北地方太平洋沖地震の観測記録を用いた基礎地盤の液状化強度評価－	松岡一成・片岡正次郎・金子正洋	12
	ダムの耐震技術の向上に向けて－終局限界状態を考慮したコンクリートダムの耐震性能照査手法の開発－	金銅将史・切無沢　徹・小島裕之・山口嘉一・岩下友也	16
	大規模地震の迅速な危機管理対応を目指して－地震観測情報を活用した地震比較による災害対応支援情報の提供－	長屋和宏・片岡正次郎・運上茂樹・金子正洋	20
	大規模沿岸域災害の減災に向けて　－港湾における低頻度大規模災害への対応－	根木貴史・熊谷兼太郎・渡邉祐二	24
	大規模水災害の減災に向けて　－低頻度大規模水災害への対応－	田中茂信	28
	大規模土砂災害等の減災に向けて ―土砂災害の予測・監視・警戒避難の高度化への取り組み―	小山内信智・石塚忠範・武士俊也・野呂智之	32
	迅速で確実な天然ダム形成確認調査に向けて－ヘリコプター搭載型簡易レーザ計測システムの開発－	水野正樹・岡本　敦	36
	コンクリート構造物の信頼性の向上　―ひび割れの影響―	渡辺博志	42
	コンクリート道路橋の維持管理技術の向上に向けて－腐食ＰＣはりのせん断耐力評価－	花井　拓・中村英佑・早川智浩・村越　潤・木村嘉富・田中良樹	46

ニュース	土研新技術ショーケース2011 in 東京の開催		52
ニュース	「ダム基礎グラウチングに関するシンポジウム」開催報告		54
ワールド	UJNR耐風・耐震構造専門部会第43回合同部会が開催される		55
ワールド	第5回洪水管理国際会議（ICFM5）開催される		56
研究コラム	土木研究所第3期プロジェクト研究「寒冷地域における冬期道路のパフォーマンス向上技術に関する研究」		58
	土木研究所第3期プロジェクト研究「防災・災害情報の効率的活用技術に関する研究」		60
	河川堤防の堤体内水位モニタリング		62
	大規模広域型地震被害の即時推測技術に関する研究		64
土木用語解説／情報コーナー			66
土研センター	塗装・防食相談室の開設　―その役割と調査事例（その1）―	片脇清士	68
報文抄録			2
編集後記／次回報文予告			72
お知らせのページ			74
今月の表紙	国土交通省国土技術政策総合研究所と独立行政法人土木研究所。ここを中心に、安全・安心な国土の礎となる土木技術の研究が行われている。

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