（財）土木研究センター／お知らせのページ（2011年11月 新着情報）
　　

　今月の目次

 

●購読の案内

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月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

－

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●読者モニターを募集

－

月刊 土木技術資料「読者モニターを募集」

●助成金の案内
－

平成24年度「土木工学国際研究交流助成制度」について

●講習会の案内 － 「橋梁の免震設計に関する講習会」のご案内

●刊行物一覧

－

土木研究センター刊行物一覧

●コピーサービスの紹介

－

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料11月号目次

-

土木技術資料目次　平成23年11月号


　購読の案内

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月刊　土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

　　＜購　読　料＞　土木技術資料　１冊￥1,050（税・送料共込） 年間購読料￥12,600（税・送料共込）

　

月刊　土木技術資料購読申込書

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□ 団体購読　　　□ 個人購読

（いずれかに✓を付けて下さい）　

□ 年間購読　　　平成　　　年　　　月より　　　部

□ 特定号のみ　　平成　　　年　　　月号　　　　部

お
届
け
先
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　　※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。

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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊　土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・出版部　池田　敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢２－２
TEL：029-864-2521　FAX：029-864-2515　　E－mail：mail＠pwrc.or.jp
 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

　　

　読者の声を募集

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　読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

　また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

ＵＲＬ：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html　Ｅ-mail：dokusha@pwrc.or.jp

投稿する

　読者モニターを募集

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　本誌の読者モニターを募集致します。読者モニター期間は１年間の予定です。

　特集や記事についての意見や感想をお願いする場合があります。モニターになっていただいた方には毎号の土木技術資料を進呈致しますので、ご希望の方は、ホームページまたはメールでご登録願います。
URL：http://www.pwrc.or.jp/dokusya_monitor.html　E-mail：mail@pwrc.or.jp
登録する

　助成金の案内

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平成24年度「土木工学国際研究交流助成制度」について

　

当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。

 

１．趣旨

土木に関する試験研究等を行う研究者・技術者に対して、国際研究集会への参加、外国人研究者（招聘研究者）の受入の際に助成を行い、もってわが国の国際的な研究交流の推進と土木技術の発展向上に寄与することを目的としている。

２．助成対象者　

対象者は、研究機関および、国・地方公共団体等に属する技術者、および財団法人土木研究センターの活動趣旨に賛同する会員会社に属する者で、研究集会に参加し、発表する研究者・技術者ならびに国内で開催する研究集会等へ参加する外国の招聘研究者とする。

３．応募方法

所定の申請用紙に必要事項を記入の上、助成対象となる活動の内容を示す書類を添付し、下記申し込み先の担当者へ提出する。外国の研究者を招聘する場合は、当該招聘に係る責任者が申請書等を提出する。なお、申請用紙については、当センターまでお問い合わせ下さい。

４．助成金

助成金額は次に掲げる地域区分として、旅費等として助成する。

地　域
助成金

　① 南米、アフリカ

300,000円

　② 北米、オセアニア、ヨーロッパ　

200,000円

　③ アジア　　　　　　　　

150,000円

５．対象期間　

平成24年4月1日～平成25年3月31日

６．応募締切りおよび助成対象者の決定

締切：平成24年1月31日、決定：平成24年2月中旬～2月下旬

７．選考方法と結果の通知

助成の決定は、選考委員会による審査を経て、委員長が行う。選考結果は、応募者全員に通知する。

８．報告の義務

研究集会等参加後、すみやかに所定の様式による報告書を提出する。

９．お問い合わせ先・お申し込み先

財団法人　土木研究センター　企画・審査部　大田孝二
〒110-0016　東京都台東区台東一丁目６番４号　タカラビル３Ｆ
TEL：03-3835-3609、FAX：03-3832-7397
E-mail：kikaku@pwrc.or.jp

　

　講習会の案内

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「橋梁の免震設計に関する講習会」のご案内

   CPD

　当センターで実施してきました「道路橋の免震構造研究委員会（委員長：川島一彦東京工業大学大学院教授）」の研究成果が「道路橋の免震・制震設計法マニュアル案」と「わが国の免震橋事例集」の形にまとまりました。
　この度、その内容を中心として、免震技術の開発と免震橋の建設、最近の免震・制震ディバイスの開発、さらに東日本大震災による橋梁被害を含む最新の技術情報などを紹介し、普及を図るため、下記要領で講習会を開催致します。関係者の多数のご参加をお待ちしております。
◆開催日時、場所　

 

東京会場

大阪会場

開催日時

2011年12月6日（火）

2011年12月13日（火）

13:00～17:00（12:15開場受付）

13:00～17:00（12:15開場受付）

開催場所

日本消防会館

大阪国際会議場

東京都港区虎ノ門2丁目9-16
℡：03-3503-1486

大阪府大阪市北区中之島5丁目3-51
℡：06-4803-5555

◆プログラムおよび講師

時　間

課　題　名

講　師

13:00～13:10

挨　拶

        財団法人 土木研究センター

13:10～14:10

基調講演
2011東日本大震災による橋梁被害と免震設計

川島 一彦

 委員会
委員長		 東京工業大学大学院 教授

14:10～14:40

研究委員会活動報告（1）
我が国の特徴的な免震橋

運上 茂樹

同
幹事長

 国土交通省　国総研
危機管理技術研究センター

14:40～15:10

研究委員会活動報告（2）
アンケート調査結果に基づく我が国の免震橋の現状

矢部 正明

同
主査

 株式会社長大
15:10～15:40 研究委員会活動報告（3）
道路橋の免震・制震設計法マニュアル案（全体）		 運上 茂樹 前　掲

15:40～15:50

休　憩

　

15:50～16:20

研究委員会活動報告（4）
道路橋の免震・制震設計法マニュアル案
（ディバイスの設計）

近藤 誠一
鵜野 禎史

同
主査
幹事

 株式会社　ブリヂストン
株式会社　川金コアテック

16:20～17:00

特別講演
地震被害からの教訓と免震・制震構造に関する研究動向

高橋 良和

京都大学　防災研究所 准教授
 
◆受講料 ： 12,000円（消費税込み。「道路橋の免震・制震設計法マニュアル案」と「わが国の免震橋事例集」含む。）
書籍を別途購入される場合は、同日、会場にて販売します。
「道路橋の免震・制震設計法マニュアル案」（4,000円　消費税込み）
「わが国の免震橋事例集」（3,000円　消費税込み）
◆CPDプログラム ： 本講習会は、土木学会継続教育(CPD)プログラムに認定されております。
（プログラム認定番号　東京：JSCE11-0564、大阪：JSCE11-0565）
◆お申し込み ： 別紙申込書を当センターのホームページ（http://www.pwrc.or.jp/）よりダウンロード（pdfファイル）して頂き、必要事項記入のうえ、FAXにてお申し込み下さい。なお、定員になり次第締め切らせていただきます。
　主　　催 ： 財団法人　土木研究センターpwrc
　お問合せ先 ： 財団法人　土木研究センター　　担当：企画・審査部　大田孝二、五島孝行、田中由美子
       〒110-0016　東京都台東区台東1-6-4　タカラビル3F
      TEL：03-3835-3609　　FAX：03-3832-7397　　E-mail：kikaku@pwrc.or.jp


「橋梁の免震設計に関する講習会」　　参加申込書
下記に必要事項をご記入の上、FAXにてお申し込み下さい。
ＦＡＸ：０３－３８３２－７３９７
(財) 土木研究センター　企画・審査部　　　大田・五島・田中　行
定員になり次第締め切らせていただきます。後日、下記受付票をお送りします。

（ふりがな）
氏名

 

会社名／所属

 

住　所

〒

電話番号

 

FAX番号

 

メールアドレス

 

会　場

何れかにマーク（✓）をお願いします。

□東京会場〔日本消防会館〕  2011年12月 6日(火)

□大阪会場〔大阪国際会議場〕2011年12月13日(火)

受講料

12,000円

消費税込み。「道路橋の免震・制震設計法マニュアル案」と「わが国の免震橋事例集」を含む。

別途、書籍購入を 希望される場合

購入希望書籍にマーク（✓）をお願いします。
□ 「道路橋の免震・制震設計法マニュアル案」4,000円 消費税込み

冊
□ 「わが国の免震橋事例集」3,000円　消費税込み

冊

※書籍準備のための参考資料とさせて頂きます。

通信欄

 
 
**********************************************************************************************

「橋梁の免震設計に関する講習会」　　受付票

□東京会場      日　時 ： 2011年12月6日（火）13:00～17:00（12:15開場受付）
    場　所 ： 日本消防会館
□大阪会場   日　時 ： 2011年12月13日（火）13:00～17:00（12:15開場受付）
    場　所 ： 大阪国際会議場


様
　　受付　Ｎｏ．
 
標記について、参加申し込みを受付けました。当日は本受付票をご持参ください。
(財) 土木研究センター　企画・審査部　　　大田・五島・田中
TEL：03-3835-3609　　FAX:03-3832-7397　　E-mail：kikaku@pwrc.or.jp

　刊行物一覧

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土木研究センター刊行物一覧


刊行物名
発行年月
判型
　頁　
　一般価格　
賛助会員価格
送料
注文

全素線塗装型ＰＣ鋼より線を使用したＰＣ構造物の設計・施工ガイドライン

Ｈ22.3
A4
162
3,150
2,835
別
→

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き（案）

Ｈ22.6
B5
138
4,500
4,050
別
→

ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
－路床／路盤分離材としての利用－

Ｈ21.11
A4
122
3,150
2,835
別
→

建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
Ｈ21.10
B5
113
4,200
3,780
別
→

法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」　設計・施工マニュアル
Ｈ21.4
Ａ4
126
2,500
2,250
別
→

現場発泡ウレタン超軽量盛土工法　設計・施工マニュアル
Ｈ20.4
Ａ4
139
2,500
2,250
別
→

橋の動的耐震設計法マニュアル－動的解析および耐震設計の基礎と応用－
Ｈ18.7
Ａ4
270
2,000
1,800
別
→

山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル
Ｈ18.3
Ａ4
105
2,500
2,250
別
→

プレキャストブロック式RC　擁壁設計・施工・維持管理マニュアル

H17.11
A4
188
3,000
2,700
別
→

実務者のための養浜マニュアル

H17.10
A5
170
2,500
2,250
別
→

落橋防止構造設計ガイドライン（案）
Ｈ17.7
Ａ4
73
4,000
3,600
別
→

土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル

H17.3
A4
108
4,500
4,050
込
→

グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル

H16.12
A4
83
3,150
2,835
別
→

建設発生土利用技術マニュアル　第３版

H16.9
A5
204
2,000
1,800
別
→

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

H16.3
A5
334
4,725
4,252
別
→

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル　第3回改訂版

H15.11
A5
302
4,200
3,780
別
→

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第２版

H15.7
A5
40
3,150
2,835
別
→

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル　第３版

H14.10
A5
248
3,675
3,307
別
→

炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン（案）

H14.7
A4
261
4,200
3,780
別
→

超早強コンクリート利用技術マニュアル

H12.9
A5
80
3,150
2,835
別
→

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版

H12.2
A5
305
5,250
4,725
別
→

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4
A4
579
7,350
6,615
別
→

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成８・９年度報告書

H10.9
A4
198
7,665
6,898
別
→

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12
A4
177
4,200
3,780
別
→

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5
A4
378
4,200
3,780
別
→

風土工学の誕生

H9. 3
A4
36
2,500
2,250
込
→

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3
A5
81
2,450
2,205
込
→

斜張橋ケーブルの耐風性検討　報告書

H5. 3
A4
113
(各) 4,000
(各)3,600
込
→

斜張橋ケーブルの耐風性検討　資料編

227
→

コンクリ－トの耐久性向上技術の開発

H1. 5
A4
438
8,000
7,200
込
→

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター　技術研究所 庶務・出版部　中島　冨美子
 

〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp

　

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


　

　コピーサービスの紹介

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研究報告等のコピーサービス

　

　当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

　研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

　　

文献リスト（2011年9月8日現在 Excelファイル：2.1MB）
　なお、審査証明報告書につきましては、審査証明依頼者の意向によりコピーサービスできない場合があります。

コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

財団法人 土木研究センター　技術研究所 庶務・出版部　鈴木　清子
 

〒300-2624　茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521　FAX:029-864-2515　E-mail:mail@pwrc.or.jp

　

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。



　土木技術資料目次

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土木技術資料目次　平成23年11月号
　
区分
題　　名
著者名
頁

巻頭言

安全神話から科学的なリスクマネジメント・危機管理へ

 岡原美知夫

3

論説

災害に備える技術開発の一視点

 運上茂樹

4
 

報文（一般）

イタセンパラを育む木曽川氾濫原生態系の理解と再生への取り組み

 佐川志朗・萱場祐一・久米　学・森　誠一

6

東アジア圏の空間構造のマップ分析

 芮　京禄

10

東アジア越境地域政策の現状

 芮　京禄

14

山地河道における河床材料調査法

 箱石憲昭・福島雅紀・櫻井寿之

18

河川堤防の浸透による崩壊形態と安全性評価

 齋藤由紀子・佐々木哲也・森　啓年

22
微生物代謝を利用した砂の液状化対策効果 稲垣由紀子・塚本将康・森　啓年・中島　進・佐々木哲也 26
道路整備による救急医療改善効果の推計 藤本　昭・並河良治

30
現地レポート 霧島山（新燃岳）噴火とその後の対応 杉山光徳・井上英雄・大脇鉄也

36
 
ニュース 「第4回 CAESAR講演会―直面する危機への対応―」開催される 40
「CAESARメンテナンス技術交流会」の設立 41
ワールド ベトナムにおける舗装およびトンネルに関する第3回研究協力ワークショップ開催
42
サブサハラ　ブルキナファソの衛生改善プロジェクト 44
研究コラム 病原性大腸菌と下水処理 45
土木研究所第3期プロジェクト研究「河川生態系の保全・再生のための効果的な河道設計・河道管理技術の開発に関する研究」 46
土木研究所第3期プロジェクト研究「寒冷な自然環境下における構造物の機能維持のための技術開発」 48
現場に学ぶメンテナンス アルカリ骨材反応により劣化した橋台の補修事例 50
新しい技術情報・基準・指針 土木研究所の平成23年度重点普及技術 52
新刊紹介 CommonMP入門の出版―水・物質循環シミュレーションシステムの共通プラットフォーム― 54
土木技術講座 鋼構造物の腐食と塗装による防食技術（第2回）―塗料・塗装による防食法― 55
土木用語解説／情報コーナー／読者の声

57

土研センター

 津波越流による堤防背後における大溝の形成と堤防裏のりの吸出し破壊 宇多高明・酒井和也・三波俊郎 60
報文抄録

2
編集後記／次回報文予告

64
お知らせのページ

66
今月の表紙 霧島新燃岳噴火時（2011年2月7日撮影）の陸域観測技術衛星（だいち）による光学画像（AVNIR-2のバンド3, 2, 1を合成したトゥルーカラー画像）。
衛星を使うと噴火時においても火口上空からの撮影が可能である。噴火による降灰、火口内の様子等が衛星画像により確認出来る。

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