(財)土木研究センター/お知らせのページ(2011年9月 新着情報)
  

 今月の目次

 

●購読の案内

月刊 土木技術資料

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」

●新技術展示会の案内

平成23年度 「建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

●博士課程入学金等貸付制度の案内

平成23年度「博士課程入学金等貸付制度」について

●刊行物の紹介

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

  建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料9月号目次

-

土木技術資料目次 平成23年9月号


 購読の案内

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月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,050(税・送料共込) 年間購読料¥12,600(税・送料共込)

 

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□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部





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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。

月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・出版部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。

  

 読者の声を募集

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 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

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 新技術展示会の案内

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平成23年度 「建設技術審査証明 新技術展示会」のご案内

 「建設技術審査証明事業」は、新しい建設技術の活用促進に寄与することを目的として、民間において自主的に研究・開発された新技術について、民間からの依頼に基づき、新技術の技術内容を権威ある学識経験者等により技術審査を行い、その内容を客観的に証明して、普及活動に努める事業です。
 建設技術審査証明協議会では、会員が実施する建設技術審査証明事業にて審査証明書を交付した各分野の優れた建設技術について、国、地方公共団体、民間企業等の方々に広く紹介するために、「平成23年度 建設技術審査証明 新技術展示会」を開催しますので関係者の多数のご参加をお待ちしております。
 なお、本新技術展示会の隣接会場において、「平成23年度 土研新技術ショーケースin東京(主催:独立行政法人土木研究所)」が開催される予定です。そちらにご出席される方もお帰りの際には是非お立ち寄りください。

「平成23年度 建設技術審査証明 新技術展示会」の概要

 開催日時

平成23年9月30日(金) 9:30〜16:00(予定)

 開催場所

総評会館 2階第205 会議室(予定)
(住所:東京都千代田区神田駿河台3-2-1 TEL:03-3253-1771)
※アクセス方法については、総評会館のHP(http://www.sohyokaikan.or.jp/access/)をご参照ください。

 参加料

無料

 主  催

建設技術審査証明協議会

 内  容 建設技術審査証明協議会の会員である14団体において、概ね平成22年8月〜平成23年7月の間に審査証明書を交付した技術のうち、新技術展示会に参加を希望された企業によるパネル展示が行われます。
詳細なプログラム等は、建設技術審査証明協議会ホームページ(http://www.jacicnet.jacic.or.jp/sinsa/)をご覧ください。
     
 お問い合わせ先
    財団法人 土木研究センター(建設技術審査証明協議会会員)
担当:企画・審査部 柴田 辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 財団法人土木研究センターにおいて、平成22年8月〜平成23年7月に審査証明(新規、変更、更新)した技術のうち、以下の8技術についてパネル展示が行われます。
(1) 技術名称: 細骨材とフライアッシュを事前に混合したコンクリート用材料「FAサンド」
  依頼者: (株)関電パワーテック、(株)間組
(2) 技術名称: あと施工型高強度せん断補強筋「マルチプルナットバー」
  依頼者: (株)大林組
(3) 技術名称: 自然侵入促進型植生マット「イースターマット」
  依頼者: 日新産業(株)
(4) 技術名称: 透過式 減波浪ジャケット「GENROU」
  依頼者: JFEエンジニアリング(株)
(5) 技術名称: 先端翼付き回転貫入鋼管杭「つばさ杭(開端タイプ)」
  依頼者: JFEスチール(株)、(株)ジオダイナミック、ジャパンパイル(株)、大洋基礎(株)、千代田工営(株)、日特建設(株)、ノザキ建工(株)、丸五基礎工業(株)、(株)横山基礎工事、菱建基礎(株)
(6) 技術名称: 鋼管杭の機械式継手「ハイメカネジTM
  依頼者: JFEスチール(株)
(7) 技術名称: 透水性舗装に用いる透水平板「スーパーテラ」
  依頼者: (株)四国総合研究所、東洋工業(株)
(8) 技術名称: 後施工プレート定着型せん断補強鉄筋「Post-Head-bar」
  依頼者: 大成建設(株)、成和リニューアルワークス(株)
     

 博士課程入学金等貸付制度の案内

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平成23年度「博士課程入学金等貸付制度」について


「博士課程入学金等貸付制度」について、希望される方は、下記の応募要領に従い申請してください。

1. 趣   旨 我が国の土木に関する教育機関等の博士課程に入学しようとする発展途上国からの者に対して入学金等を無利子で貸付けることにより、発展途上国の人材育成を図り、もって土木の発展に寄与することを目的とする。
2. 対 象 者 対象者は、博士課程に入学しようとする発展途上国からの者(以下「応募者」という。)で、且つ応募者の受入機関の責任者(以下「申請者」という。)が申請するものとする。
3. 応募方法 応募者の受入機関の申請者が、応募者の承諾を得て、応募者に代わり申請書に必要事項を記入の上、申請者の所属長の承諾を得た上で、下記へ提出する。なお、申請用紙については当センターへお問い合わせください。
4. 貸付金の額 貸付金の額は、60万円を限度として、博士課程入学金等とする。
5. 応募期間 平成23年5月〜平成24年3月の随時
6. 対象者の決定 貸付けの決定は予算の範囲内で行い、決定後は申請者に通知する。
7. 返済方法 貸付金を受けた者は、博士課程在籍中に全額返済するものとする。返済に当たっては、申請者を通して当センターへ返済する。
8. お問い合わせ
・お申し込み先
財団法人 土木研究センター 企画・審査部 大田 孝二            
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F            
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397            
E-mail: kikaku@pwrc.or.jp

 刊行物の紹介

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実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

 

 「護岸の力学設計法」と「護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル」が確立されたことにより,水中におけるブロックの安定照査が可能となってきたが,その後,新たな安定照査法の紹介や「護岸の力学設計法」の改訂があり,その活用にあたって混乱がある.
 本書は,こうした現場の実務者の混乱を回避して,十分安定でかつ河道に適合するブロックを合理的に選定していくため,ブロックに作用する流体力と水理特性値,それぞれの安定照査法の安全率の考え方とアウトプットの違いについて説明を加えるとともに,ブロック固有の水理性能・機能性能・環境性能・経済性・供給能力などから対象河川に適合するブロックの選定プログラムを手引き(案)として取りまとめたものである.河川管理を担当する現場実務者や設計コンサルタント,ブロックメーカー担当者の参考書となれば幸いである.
 なお,毎年追加更新されるブロックデータはCD等によってユーザーに配布する方式をとりますので,購入時には必ずユーザー登録をお願いします.

お問い合わせ:

財団法人 土木研究センター技術研究所
庶務・出版部 中島 冨美子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515
E−mail:mail@pwrc.or.jp


発  行 :

平成22年6月

体  裁 :

B5判 138頁

価  格 :

4,500円(税込、送料別)

 
目 次
  はじめに
  第1章  総説
  第2章  ブロック選定手法
  第3章  護岸ブロック安定照査法
  第4章  根固めブロック安定照査法
  第5章  ブロック選定プログラム
  第6章  ブロック水理特性値と適用
  第7章  護岸・根固めブロックの力学設計法の今後
  第8章  護岸・根固めの計画・設計に向けて
    付 録-1護岸・根固めブロックの計画・設計Q&A
    付 録-2水理特性試験法について
  さいごに

 

 刊行物の紹介

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建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

 

 本マニュアルは、公共建設工事において廃棄物が混じった土(「廃棄物混じり土」という。)に遭遇した場合の 発生土砂の有効利用と廃棄物の適正な処理を行うため、分別した土の有効利用および廃棄物の再生利用の考え方ならびに具体的方法を示すものであります。

 

監   修 :

独立行政法人 土木研究所

発  行 :

平成21年10月

体  裁 :

B5判 113頁

価  格 :

4,200円(税込、送料別)

 
目 次
  §1 総 説
    1.1 本マニュアルの目的
    1.2 用語の定義
    1.3 適用範囲
    1.4 対策の基本的な考え方
    1.5 関連する法令と法的な位置付け
    1.6 廃棄物混じり土に遭遇してから対策終了までの手順
    1.7 用語の解説
  §2 リスクへの対応および応急措置
    2.1 リスクの把握
    2.2 応急対策の検討および実施
  §3 調査
    3.1 調査の考え方
    3.2 廃棄物存在状況の調査
    3.3 土壌汚染調査
  §4 対策
    4.1 対策の考え方
    4.2 未掘削存置型での利用
    4.3 掘削分別型(現地利用または搬出利用および処理・処分)
    4.4 材料としての活用の考え方
    4.5 搬出・処理・処分
    4.6 台帳管理
  §5 モニタリング
    5.1 モニタリングの考え方
    5.2 初期周辺環境
    5.3 施工時のモニタリング
    5.4 施工後のモニタリング

 

 刊行物一覧

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土木研究センター刊行物一覧


刊行物名
発行年月
判型
 頁 
 一般価格 
賛助会員価格
送料
注文

全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン

H22.3
A4
162
3,150
2,835

実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)

H22.6
B5
138
4,500
4,050

ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用−

H21.11
A4
122
3,150
2,835

建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル

H21.10
B5
113
4,200
3,780

法面保護用連続繊維補強土「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル

H21.4
A4
126
2,500
2,250

現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル

H20.4
A4
139
2,500
2,250

橋の動的耐震設計法マニュアル−動的解析および耐震設計の基礎と応用−

H18.7
A4
270
2,000
1,800

山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル

H18.3
A4
105
2,500
2,250

プレキャストブロック式RC 擁壁設計・施工・維持管理マニュアル

H17.11
A4
188
3,000
2,700

実務者のための養浜マニュアル

H17.10
A5
170
2,500
2,250

落橋防止構造設計ガイドライン(案)

H17.7
A4
73
4,000
3,600

土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル

H17.3
A4
108
4,500
4,050

グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル

H16.12
A4
83
3,150
2,835

建設発生土利用技術マニュアル 第3版

H16.9
A5
204
2,000
1,800

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版

H16.3
A5
334
4,725
4,252

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版

H15.11
A5
302
4,200
3,780

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル第2版

H15.7
A5
40
3,150
2,835

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版

H14.10
A5
248
3,675
3,307

炭素繊維シートによる鋼製橋脚の補強工法ガイドライン(案)

H14.7
A4
261
4,200
3,780

超早強コンクリート利用技術マニュアル

H12.9
A5
80
3,150
2,835

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル改訂版

H12.2
A5
305
5,250
4,725

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4
A4
579
7,350
6,615

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書

H10.9
A4
198
7,665
6,898

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12
A4
177
4,200
3,780

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5
A4
378
4,200
3,780

風土工学の誕生

H9. 3
A4
36
2,500
2,250

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3
A5
81
2,450
2,205

斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書

H5. 3
A4
113
(各) 4,000
(各)3,600

斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編

227

コンクリ−トの耐久性向上技術の開発

H1. 5
A4
438
8,000
7,200

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・出版部 中島 冨美子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 

 コピーサービスの紹介

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研究報告等のコピーサービス

 

 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。
 

 なお、研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。

  

文献リスト(2011年9月8日現在 Excelファイル:2.1MB)


コピーサービスのお問い合わせ・お 申し込み先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・出版部 鈴木 清子

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

購入のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は送付する図書等に同封します請求書にてお支払い下さい。


 土木技術資料目次

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土木技術資料目次 平成23年9月号
 
区分
題  名
著者名

巻頭言

神戸の下水道と震災からの復興

石井陽一

3

論説

公共財の新たな定義とその供給理念

三浦真紀

4

 

報文(一般)

岩盤の弱層せん断強度シミュレーションの開発

倉橋稔幸・吉田直人・佐々木靖人・矢島良紀・寶谷 周

8

地下水排除工のボーリングの施工実態に関するアンケート調査について(その2:保孔管編)

阿部大志・武士俊也・神山嬢子・藤澤和範

12

山地河道における土砂移動特性に関する現地調査

箱石憲昭・福島雅紀・櫻井寿之

16

霞ヶ浦における沈水植物移植実験―沈水植物群落再生を目指して―

大寄真弓・矢島良紀・佐貫方城・三輪準二

20

沈水植物が有する波浪低減効果

大石哲也・三輪準二・萱場祐一

24

道路橋橋脚への高強度鉄筋の適用に関する調査 玉越隆史・北村岳伸・横井芳輝・吉川 卓

28

樋門門柱部の耐震性に関する載荷実験 中田芳貴・谷本俊輔・中島 進・佐々木哲也 32
膨張材によるコンクリートの収縮低減 松本健一・片平 博・渡辺博志 36
現地レポート 淡輪高架橋高強度コンクリートの耐久性確保の取組 河田真一・神田隆司 40
 
ニュース B-DASHプロジェクト始まる 44
ワールド 韓国山林科学院・土木研究所・国土技術政策総合研究所による土砂災害に関するワークショップの開催
45
第3回国際道路路面摩擦会議に出席して 46
インドネシアの天然アスファルトに関する技術協力 48
タイとの土工分野の研究協力の概要
50
研究コラム 土木研究所第3期プロジェクト研究「大規模土砂災害等に対する減災、早期復旧技術の開発」 52
土木研究所第3期プロジェクト研究「河川の土砂動態特性の把握と河川環境への影響及び保全技術に関する研究」 54
低品質コンクリートの暴露試験 56
土木用語解説/情報コーナー/読者の声

58

土研センター

コンクリート研究室の開設と活動 大田孝二・五島孝行・柴田辰正 62
報文抄録

2

編集後記/次回報文予告

66

お知らせのページ

68

今月の表紙
かつては、多くの湖沼でごく普通に見られた沈水植物群落は、高度経済成長期以降、水質悪化や湖岸堤築造等の人為的改変により減少しました。沈水植物の繁茂により、豊かな生態系機能の回復、水質改善が期待できることから、沈水植物再生の試みが行われています。

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