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月刊誌「土木技術資料」平成30年目次

 目次

 

●土木技術資料1月号目次

変革する土木技術のさらなる展開

●土木技術資料2月号目次

道路橋示方書の改定

●土木技術資料3月号目次

 

●土木技術資料4月号目次

地震への備え・危機対応に進歩をもたらす技術開発

●土木技術資料5月号目次

 

●土木技術資料6月号目次

下水道における革新的技術の導入普及


 
土木技術資料目次 平成30年1月号
特 集:変革する土木技術のさらなる展開

特集担当編集委員 佐々木一英

区分
題  名
著者名
巻頭言 量から質への姿勢の共有 常田賢一
8
踏み越えて新しい絵図を描く勇気 藤田光一
9
さあ、AIの教育を始めよう 西川和廣
10
編集委員会からのメッセージ 50年から60年、そして70年以降に繋げる土木技術資料 常田賢一
11
 
特集報文

社会経済情勢の変化と地域ニーズに応える下水道技術

井上茂治
15
河川の状態を把握する技術 天野邦彦
17
土砂災害の激甚化に対処する 岡本 敦
20
ITSのこれまでとこれから 喜安和秀
23
道路構造物メンテナンスのセカンドステージへ 木村嘉富
26
社会情勢の変化に応える建設マネジメント技術の展開 和泉恵之
29
インフラを作り、守る技術の開発と普及 並河良治
31
地盤への意識が技術の変化を生む 小橋秀俊
34
環境調査とIT 森 吉尚
36
ダムの長寿命化、機能回復に向けた堆砂対策技術
~ダムを「永く使う」ための技術の開発・導入に向けて~
佐々木一英
38
多様化する土砂災害への対応を目指す 西井洋史
41
100万km、1万本の道路技術 高橋敏彦
44
国内外の水災害低減を目指すリスクマネジメント支援技術の開発と活用 澤野久弥
47
橋梁の点検・診断における効率化・信頼性向上 金澤文彦
50
既設コンクリート構造物の補修対策技術の将来展望 渡辺博志
52
 
ワールド タイ国との交通安全分野に関する協力覚書に基づくワーキング・グループ
54
研究コラム 都市の生物多様性指標と動植物の状況把握のための簡便な調査手法
56
成果の活用 脱水・燃焼・発電を全体最適化した革新的下水汚泥エネルギー転換システム導入ガイドライン ~B-DASHプロジェクト(No.9)の展開~
57
現場に学ぶメンテナンス 過去に補強された特殊橋梁の補修 ~鋼管部材を有するアーチ橋~
59
情報コーナー 
61
土研センター 2016年熊本地震の複合構造被害および復興の見聞 常田賢一
62
報文抄録
3
編集後記/次回報文予告
68
お知らせのページ
70
今月の表紙 表紙写真は、土木技術資料の情報発信の主体である国土技術政策総合研究所本館と土木研究所本館を現地調査等に使用しているドローンを使って屋外実験施設上空より撮影したものです。 土木技術資料は「調査研究と現場実務との交流の場」となることを期して昭和34年に創刊されました。今月は60年記念号として、国総研の部長等と土研のグループ長等が担当分野の研究・開発などに関わる将来の展開を執筆しています。
(撮影:土木研究所水工研究グループ水文チーム)

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土木技術資料目次 平成30年2月号
特 集:道路橋示方書の改定

特集担当編集委員 木村嘉富

区分
題  名
著者名
巻頭言 信頼性と限界状態~橋の設計の基本的なコンセプト~ 金井道夫
5
論説 特集「道路橋示方書の改訂」にあたって 木村嘉富
6
 
特集報文

道路橋示方書の改定概要とⅠ共通編の内容

白戸真大
8
道路橋示方書における部分係数設計法と限界状態設計法 白戸真大
14
Ⅱ鋼橋・鋼部材編の改定と関連する調査研究 玉越隆史・坂本佳也
18
Ⅲコンクリート橋・コンクリート部材編の改定と関連する調査研究 大島義信・玉越隆史・白戸真大
22
Ⅳ下部構造編の改定と関連する調査研究 七澤利明・河野哲也・谷本俊輔
26
Ⅴ耐震設計編の改定と関連する調査研究 大住道生・岡田太賀雄
30
新しい技術情報・基準・指針 改定道路橋示方書の適切な運用のための取組み
34
現地レポート 熊本地震で被災したPCラーメン橋の復旧とモニタリングの活用 澤田 守・今村隆浩・中川量太・星隈順一
36
一般報文 新型下水道管路調査機器に求められる要求水準の検討
~人孔における段差・曲りに対する走行性能について~
川島弘靖・宮本豊尚・深谷 渉・岩﨑宏和
40
下水処理プロセスにおける一酸化二窒素排出量実態調査及び抑制対策 道中敦子・重村浩之・山下洋正
44
 
ワールド 第24回ITS世界会議モントリオール2017に参加して
48
国際会議WET2017に出席して
50
現場に学ぶメンテナンス №24 横断歩道橋の健全性診断の事例
51
新しい技術情報・基準・指針 「道路デザイン指針(案)」の改定および「景観に配慮した道路附属物等ガイドライン」の策定
53
土研センター 鴨川暴露試験場の腐食環境とその活用 三浦正純・落合盛人・中島和俊
56
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
60
お知らせのページ
62
今月の表紙 熊本地震で被害が生じた阿蘇長陽大橋。南阿蘇村が管理する道路橋であるが、復旧には高度な技 術力を要することから、国土交通省が代行し、平成29年8月、地震から1年4ヶ月ぶりに開通し た。この復旧に際しては、国総研の熊本地震復旧対策研究室をはじめとして国総研、土研が技術 支援を行っている。写真左の橋台については、平成29年に改定された道路橋示方書の考え方が反 映されている。詳細は現地レポートを参照。(写真提供:九州地方整備局熊本復興事務所)

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土木技術資料目次 平成30年3月

 

区分
題  名
著者名
巻頭言 地質・地盤リスクマネジメント元年 岩﨑公俊
5
論説 研究のシーズとニーズのはざまで ~情報基盤、物理探査、モニタリングを考える~ 小橋秀俊
6
 
一般報文

ノロウイルスの衛生学的リスク評価に基づく下水処理方法の選定手法の検討と導入コスト・エネルギーの試算

松橋 学・板倉 舞・山下洋正
8
道路橋の状態変化やライフサイクルコスト推定の不確実性 桑原正明・宮原史・松村裕樹・白戸真大
12
CIMモデルを基盤とした統合管理システムの河川維持管理における有効性の検証 川野浩平・青山憲明・寺口敏生・関谷浩孝
16
ダムの新しいモニタリング技術の開発 金銅将史・佐藤弘行・小堀俊秀
20
シールドトンネルの基礎的な挙動に関する現地計測 森本 智・砂金伸治・日下 敦・坂本 昇
24
東北地方太平洋沖地震津波による砂丘等の地形変化の特徴 浜口耕平・加藤史訓
28
地震被害の分析に基づく道路橋の被災状況把握システムの構築 猿渡基樹・梶尾辰史・石井洋輔・片岡正次郎
32
現地レポート 江戸川における首都圏氾濫区域堤防強化対策 宮本孝行・小林裕之
36
長野国道事務所における地質リスクマネジメントへの取組(試行) 嶋原謙二・小野寺純一
40
 
ワールド インドネシアのトンネルに関する技術協力
44
新しい技術情報・基準・指針 道路土工構造物点検要領の策定について
45
防災公園に関するガイドラインの増補改訂
~熊本地震における都市公園の利用実態等を踏まえ、管理運営面の内容を充実~
47
落石対策便覧の改訂
49
情報コーナー 
51
土研センター 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアルの改訂 土橋聖賢・辰井俊美・了戒公利
52
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
56
お知らせのページ
58
今月の表紙 首都圏氾濫区域堤防強化対策として、江戸川区間において川裏法面勾配1:7(左上写真の赤ライ ン)の断面拡大工法を採用し、基盤工事を実施しているところ。(左上写真)
堤体材料の品質が堤防の安全性に大きく影響することから、現場に隣接するストックヤードに 土質改良機を導入し、所定の粒度分布になるよう品質管理しながら、堤体材料を生産している 状況である。(右下写真)
(関東地方整備局江戸川河川事務所提供)

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土木技術資料目次 平成30年4月号
特 集:地震への備え・危機対応に進歩をもたらす技術開発

特集担当編集委員 日下部毅明

区分
題  名
著者名
巻頭言 SIPレジリエントな防災・減災機能の強化の現状から 堀 宗朗
5
論説 地震防災技術がこれから進化すべき方向 日下部毅明
6
 
特集報文

液状化地盤における既設橋台基礎の耐震性評価技術

七澤利明・谷本俊輔・高橋宏和・中田光彦
8
超過作用に対する橋の損傷シナリオをデザインする新たな考え方 大住道生・西 弘明・中尾尚史
12
盛土崩壊箇所への浅部物理探査技術の適用と復旧対策への貢献 稲崎富士・小河原敬徳・木佐貫 寛・尾西恭亮
16
河川堤防の液状化対策の高度化に向けた取組み 石原雅規・佐々木哲也
20
技術開発・社会実装に向けた災害把握技術の評価
~熊本地震の災害対応時の情報ニーズに基づく分析~
白石萌美・片岡正次郎
24
現地レポート スーパーコンピュータ「京」を使った広域道路ネットワークの地震応答シミュレーション 高田佳彦・篠原聖二・松下麗菜
30
中部地震津波対策技術センターにおける南海トラフ巨大地震への備えの新展開 水谷直樹・髙橋由典
34
一般報文 河川管理における外来植物の防除に向けた取組み 山岸 裕・畠瀬頼子・栗原正夫・舟久保 敏
38
 
ニュース 第1回 iMaRRCセミナー「コンクリートのひび割れをどう考えるか」を開催しました
44
「次世代の協調ITSの実用化に向けた技術開発に関する共同研究」の開始
45
成果の活用 災害対策検討支援ツールキットを茨城県土木部で活用
46
土木技術講座 道路橋示方書における部分係数法と信頼性設計
~第1回 橋の耐荷性能を構成する荷重組合せ~
48
土研センター 土木構造物における植生の効果と影響 常田賢一
52
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
56
お知らせのページ
58
今月の表紙 切迫する大規模地震に備えるため、現場では新たな技術の導入が行われ、研究所においても ハード、ソフト両面の技術開発が活発に行われている。表紙に紹介したスーパーコンピュータ の活用、災害把握技術の開発、E-ディフェンスにおける大規模実験はその一例である。現場の 防災訓練も様々な工夫がなされている。

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土木技術資料目次 平成30年5月号

 

区分
題  名
著者名
巻頭言 中小河川は中小河川用の災害情報体制の体系的検討と確立を 布村明彦
5
論説 世界での防災・減災への取組みと日本の役割 澤野久弥
6
 
一般報文

ヘリコプターによる土砂災害危険箇所の緊急点検の提案

鈴木大和・桜井 亘・松本直樹
8
ETC2.0車両運行管理支援サービスに関する社会実験 大嶋一範・大竹 岳・根岸辰行・吉田秀範
12
旅行速度情報の把握を目的としたETC2.0プローブにおける地点情報の補間方法の提案 加藤 哲・松田奈緒子・瀧本真理・安居秀政・瀬戸下伸介
16
維持修繕工事の積算に関する改善の取組み 森 芳徳・古本一司・吉田武教・竹屋宏樹
20
ダムの振動特性の可視化による分析 金銅将史・小堀俊秀・平松大周
24
標高の違いを考慮した積雪融雪期の地すべり災害発生危険度評価手法 藤平 大・後根裕樹・石井靖雄
28
現地レポート スリランカへの洪水対策支援について 池田鉄哉・安川雅紀・アブドゥル・ワヒド・モハメッド・ラスミ・牛山朋來
32
平成29年7月九州北部豪雨により被災した筑後川水系赤谷川流域における災害復旧工事 満崎晴也・坂井靖幸
36
 
ニュース 「深層崩壊に起因する大規模土砂災害被害想定手法」の発行
40
ワールド スリランカ国家建築研究所との土砂災害対策に関する研究協力覚書締結
41
研究コラム 環境負荷の小さい濁水処理システムのダム貯水池への適用に向けて
42
道路空間データの道路管理業務における活用方法
44
現場に学ぶメンテナンス №25 車両の衝突により主桁が損傷したPC橋の状態評価と復旧事例
46
土木技術講座 道路橋示方書における部分係数法と信頼性設計
~第2回 状態の区分とそれに関わる部分係数~
48
土研センター 鉄筋コンクリート工事における現場施工の効率化の事例 柴田辰正・平林克己・丹野 弘・中野正則
52
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
56
お知らせのページ
58
今月の表紙 平成29年7月九州北部豪雨により、筑後川右岸の支川・赤谷川流域や白木谷川流域では、山地 部の斜面崩壊や土石流により大量の土砂や流木が流下、土砂による河道の埋塞や流木の橋梁等 への集積が生じた。その結果、洪水氾濫が谷底平野全体で発生、人的被害や多数の家屋被害な ど甚大な被害が生じた。詳細については現地レポートで報告。(撮影:国土交通省九州地方整備局)

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土木技術資料目次 平成30年6月号
特 集:下水道における革新的技術の導入普及

特集担当編集委員 井上茂治

区分
題  名
著者名
巻頭言 なぜ下水道において革新的技術の開発が必要なのか 長岡 裕
5
論説 新技術の開発と実用化への取組み ~下水道事業の課題解決に向けて~ 井上茂治
6
 
特集報文

ダウンサイジング可能な水処理技術の実用化

粟田貴宣・石川剛士・山下洋正
8
下水汚泥の脱水乾燥による肥料化・燃料化技術の実用化
~中小規模処理場への普及に向けて~
矢本貴俊・太田太一・山下洋正
12
刈草を下水汚泥の脱水助剤として活用する技術の開発 ~バイオマス資源の連携活用~ 山﨑廉予・重村浩之
16
メダカの遺伝子発現解析を利用した下水処理水のバイオモニタリング法の開発 北村友一・小川文章
20
下水道圧送管路における硫酸腐食箇所の効率的な調査技術 深谷 渉・野田康江・岩﨑宏和
24
性能指標の設定による汚泥焼却技術のエネルギー効率化の促進 渡邉航介・太田太一・山下洋正
28
現地レポート 鋼板製消化槽とバイオガスエネルギーの有効利用 丹羽照元
32
ICTを活用した浸水対策施設運用支援システムの導入について 松田英士・倉本喜文・上原洋平
36
 
ワールド 第15回PIARC国際冬期道路会議に出席して
40
研究コラム 杭基礎フーチングのASR損傷の進展に関する土中暴露実験
41
成果の活用 流動性の高い現場打ちコンクリートの活用に対応した材料分離抵抗性の確認
43
土木技術講座 道路橋示方書における部分係数法と信頼性設計
~第3回 橋の限界状態と部材の限界状態の関係~
45
土木用語解説 バイオアッセイ・遺伝子発現解析・マイクロアレイ
49
土研センター リーフからの砂供給量の減少と人工改変によるリーフ海岸の変化 宇多高明・三波俊郎
50
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
54
お知らせのページ
56
今月の表紙 ユニット化で施工期間短縮や工費縮減が可能な施設であり、流入水量に応じて処理能力を効率的に縮減することが可能な水処理技術。(写真上段)
ユニット内は、保水性のあるスポンジ状で多くの微生物を保持することができる担体(DHS 担体:Down-flow Hanging Spongeの略)が充填されており、ここで汚水中の固形物は半分以下に減量されるとともに、エアレーションが必要ないことから維持管理が容易な構造である。 (写真下段)

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