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(一財)土木研究センター/お知らせのページ(2021年1月 新着情報)

  


 今月の目次

●読者の声を募集

月刊 土木技術資料「読者の声を募集」!

●購読の案内

月刊 土木技術資料
●土木研究所情報 土研 新技術ショーケース2021in大阪の開催について

●審査証明書交付技術の紹介

建設技術審査証明書交付技術の概要

●助成金の案内

令和3年度「土木工学国際研究交流助成制度」について

●新刊の紹介 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点
●刊行物の紹介 土工構造物の性能の評価と向上の実務
  のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版

●刊行物一覧

土木研究センター刊行物一覧

●刊行物の斡旋

鹿島出版会・大成出版社刊行物

●コピーサービスの紹介

研究報告等のコピーサービス

●土木技術資料1月号目次

土木技術資料目次 令和3年1月号

 読者の声を募集!

 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。

 また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。

URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp

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 購読の案内

 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。

 

  <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込)

 

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□ 特定号のみ     年   月号    部





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月刊 土木技術資料のお問い合 わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター技術研究所 庶務・広報部 池田 敦子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:029-864-2521 FAX:029-864-2515  E−mail:mail@pwrc.or.jp

 

購読のお申し込みは、FAXまたはE-mailでお願いします。
また、こちらからも直接申し込みできます。
なお、代金は原則前払いとなっておりますが、後払いも可能です。


 土木研究所情報

    

土研 新技術ショーケース2021 in 大阪の開催について


 土研新技術ショーケースは、土木研究所の研究開発成果のうち、現場での工事や各種の業務において適用効果の高い新技術について、社会資本の整備や管理に携わる幅広い技術者を対象に、技術内容の講演と適用に向けての技術相談を行うものです。

開  催  日

令和3年1月28日(木)

場    所

大阪国際交流センター 2階(〒543-0001 大阪市天王寺区上本町8-2-6)

主    催

国立研究開発法人 土木研究所

共    催 (一社)建設コンサルタンツ協会近畿支部
後    援 国土交通省近畿地方整備局、大阪府、大阪市、(一社)日本建設業連合会関西支部、
(一社)全国建設業協会、(一社)全国測量設計業協会連合会

 講演会プログラム:

 

10:00〜10:10  開会挨拶

国立研究開発法人 土木研究所 理事長 西川 和廣
 

10:10〜10:15  来賓挨拶

  国土交通省 近畿地方整備局長 溝口 宏樹

<第一講演会場>
 
  【インデクシング】
  10:15〜10:40   インデクシング(1分間の技術紹介)
   
  【斜面技術、砂防技術、コンクリート技術、
 鋼構造物技術】
 

 10:50〜11:10

写真計測技術を活用した
斜面点検手法

   11:10〜11:30   地すべり災害対応のCIM モデル
  11:30〜11:50   コンクリート構造物における表面
含浸材の適用手法
  11:50〜12:10   チタン箔による鋼構造物塗膜の
補強工法
 
<第二講演会場>
 
【道路技術】

 10:50〜11:10

自然・交通条件を活用した
道路トンネルの新換気制御技術

11:10〜11:30   トンネル補強工法
(部分薄肉化PCL工法)
11:30〜11:50   低燃費舗装(次世代排水性舗装)、
新型凍結抑制舗装、振動軽減舗装
11:50〜12:10   除雪機械作業状況の
可視化・シミュレーション技術

 【特別講演】

 

 13:00〜14:00

 

治水ルネッサンス―新しい治水像を目指して―

        (国研)土木研究所 水災害・リスクマネジメントセンター長(ICHARM) 小池 俊雄

  【河川技術、防災技術】
 

 14:00〜14:20

非接触型流速計

  14:20〜14:40   3D浸水ハザードマップ作成技術
  14:40〜15:00   水害対応ヒヤリ・ハット事例集
(地方自治体編)
 
【道路技術】
 14:00〜14:20   コンクリート橋桁端部に用いる
排水装置
 
【コンクリート技術】
 14:20〜14:40   コンクリート用の透明な表面被覆と
視認性評価方法
 
【砂防技術】
 14:40〜15:00   既設アンカー緊張力モニタリング
システム(Aki-Mos)
 

 【近畿地方整備局の講演】

 

 15:10〜15:40

 

近畿技術事務所の取り組み

          近畿地方整備局 近畿技術事務所長 達家 養浩

  【道路技術】
 

 15:40〜16:00

凍結防止剤散布車 散布情報収集・
管理技術

  16:00〜16:20   トンネルの補修技術(NAV工法)
  16:20〜16:40   カーボンブラック添加アスファルト
  16:40〜17:00   防水性に優れた橋面舗装
 
【地質・地盤技術】
  15:40〜16:00   土層強度検査棒
  16:00〜16:20   大変位対応型孔内傾斜計
 
【緑化技術】
  16:20〜16:40   土壌藻類を活用した表面侵食防止
工法(BSC工法)

 

 17:00〜17:05

 

閉会挨拶

  一般社団法人 建設コンサルタンツ協会 近畿支部長 吉津 洋一

 

 

建設コンサルタンツ協会CPD認定プログラム、全国土木施工管理技士会連合会CPDS認定プログラム

 

 

参加費:無料・出入自由

 

 

詳細、お申し込みは土木研究所ホームページ(http://www.ceri.go.jp)をご覧ください。

    9:30〜17:00の間は展示・技術相談コーナーを開設し、各技術の担当者が直接技術相談をお受けします。

問 い 合 わ せ 先
つくば中央研究所   技術推進本部
上席研究員

千田 容嗣
    研究員 島袋 智尋
電話 029-879-6800(直通)

 審査証明書交付技術の紹介


建設技術審査証明書交付技術の概要


【新規交付、更新、内容変更した建設技術審査証明】


ナットバー

 副     題

機械式定着具を用いた高強度せん断補強鉄筋

 依 頼 者

株式会社大林組

 技 術 概 要

「ナットバー」は、壁状構造物の中間帯鉄筋の組立を省力化することを目的に開発された
技術であり、PC鋼棒D種(SBPR1275/1420相当)の両端に定着具を取り付けた高強度
のせん断補強鉄筋である。「ナットバー」は、従来のせん断補強鉄筋よりも高い強度を有
しており、従来のせん断補強鉄筋を用いた場合に比べて、審査証明報告書に示された範囲
でせん断補強鉄筋の本数が約1/4に削減でき、過密配筋の解消、ならびにコンクリート
の充てん性を改善し、鉄筋コンクリートの品質向上を図ることができる。「ナットバー」
の両端に取り付けた定着具は円形であるため、方向性を気にすることなく、鉄筋の組立作
業を大幅に改善できる。

 審 査 項 目

(1)引張強度、(2)嵌合部の残留すべり量、(3)定着性能、(4)せん断補強性能、(5)横拘束鉄筋としての主鉄筋座屈防止効果

 証 明 番 号

建技審証第1902号

 証明年月日 2019年 8月20日 新規

 有 効 期 限

2024年 8月19日

 連 絡 先

株式会社大林組 技術本部 研究開発管理部 土木管理課
〒108-8502 東京都港区港南2-15-2
TEL:03-5769-1062


マルチプルナットバー

 副     題

あと施工型高強度せん断補強鉄筋

 依 頼 者

株式会社大林組

 証 明 番 号

建技審証第1005号

 証明年月日 2020年 9月16日 更新

 有 効 期 限

2025年 9月15日

 連   絡   先

株式会社大林組 技術本部 研究開発管理部 土木管理課
〒108-8502 東京都港区港南2-15-2
TEL:03-5769-1062


エコサンクネットR型・SR型

 副     題

袋型根固め工法用袋材

 依 頼 者

大嘉産業株式会社

 証 明 番 号

建技審証第1006号

 証明年月日 2020年 9月24日 更新

 有 効 期 限

2025年 9月23日

 連   絡   先

大嘉産業株式会社 産業資材事業部 土木技術工事部
〒140-0004 東京都品川区南品川2-2-13
TEL:03-6716-0887


エンドレスメッシュ

 副     題

袋型根固め工法用袋材

 依 頼 者

商建産資株式会社

 証 明 番 号

建技審証第1007号

 証明年月日 2020年 9月29日 更新

 有 効 期 限

2025年 9月28日

 連   絡   先

商建産資株式会社 営業部
〒001-0924 北海道札幌市北区太平11条5丁目2-5
TEL:011-788-3355


ZAM

 副     題

溶融亜鉛−6%アルミニウム−3%マグネシウム合金めっき鋼板

 依 頼 者

日本製鉄株式会社

 証 明 番 号

建技審証第0122号

 証明年月日 2020年 9月 9日 内容変更

 有 効 期 限

2022年 3月17日

 連   絡   先

日本製鉄株式会社 薄板事業部 薄板営業部 薄板商品技術室
〒100-8366 東京都千代田区丸の内3-4-1
TEL:03-6867-6844


(建設技術審査証明事業についてのお問い合わせ先)
一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正
〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp

 助成金の案内


令和3年度「土木工学国際研究交流助成制度」について

 

当センターでは、「土木工学国際研究交流助成制度」を実施しております。希望される方は、下記の応募要領に従い申請して下さい。


1.趣     旨

土木に関する試験研究等を行う研究者・技術者に対して、国際研究集会への参加、外国人研究者(招聘研究者)の受入の際に助成を行い、もってわが国の国際的な研究交流の推進と土木技術の発展向上に寄与することを目的としている。

2.助成対象者 

対象者は、研究機関および、国・地方公共団体等に属する技術者、および一般財団法人土木研究センターの活動趣旨に賛同する会員会社(賛助会員)に属する者で、研究集会に参加し、発表する研究者・技術者ならびに国内で開催する研究集会等へ参加する外国の招聘研究者とする。

3.応 募 方 法

所定の申請用紙に必要事項を記入の上、助成対象となる活動の内容を示す書類を添付し、下記申込み先の担当者へ提出する。外国の研究者を招聘する場合は、当該招聘に係る責任者が申請書等を提出する。なお、申請用紙については、当センターまでお問い合わせ 下さい。

4.助 成 金

助成金額は次に掲げる地域区分として、旅費等として助成する。

地 域
助成金

 ① 南米、アフリカ

300,000円

 ② 北米、オセアニア、ヨーロッパ 

200,000円

 ③ アジア        

150,000円

5.対 象 期 間 

令和3年5月1日〜令和4年3月31日

6.応募締切りおよび助成対象者の決定

締切:令和3年1月31日、決定:令和3年2月中旬〜2月下旬

7.選考方法と結果の通知

助成の決定は、選考委員会による審査を経て、委員長が行う。選考結果は、応募者全員に通知する。

8.報告の義務  研究集会等参加後、すみやかに所定の様式による報告書を提出する。

9.そ の 他 新型コロナウィルス等の影響による計画変更等についてもご相談を受けますので、下記のお問い合わせ先までご連絡下さい。

10.お問い合わせ先・お申し込み先

一般財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田辰正
〒110-0016 東京都台東区台東一丁目6番4号 タカラビル3F
TEL:03-3835-3609、FAX:03-3832-7397
E-mail:kikaku@pwrc.or.jp


 新刊の紹介


土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点

 

 本書は、大きく変化する社会的状況に置かれている若手・中堅の土木技術者、学生の皆さんなどが、 土木あるいは自らの使命を認識し、将来の進む方向を考える際の参考になることを意図しています。
 本書は二部構成であり、第T部は土木技術者の倫理、土木のプロフェショナルとして必要な11の姿勢、 第U部は土木技術者として業務を実施する際に必要な9の視点を提起するとともに、計画・設計に有益な 資料を付属しています。
 本書の目次(節・項は割愛)は下記の通りですが、土木技術者の皆さんの日頃の業務において有益と 思われる事項を幅広く取り上げています。例えば、第U部の「視点8のU8.2地盤の液状化の評価に関わ る指標のルーツ」では、現在、一般的に用いられている“液状化に対する抵抗率(FL)”の40年前の生い 立ちを紹介しています。
 さて、土木技術者は、将来の如何なる状況においても、プロフェッショナル、専門家としてのプライ ドをもって臨み、国民の付託に応えるとともに、自らの生き甲斐に繋げることが最良ですが、本書がそ の一助になれば幸いです。

 

著  者 

常田賢一
 

編集・発行

一般財団法人土木研究センター

  体  裁 B5版 237頁 全カラー
  本体価格

2,000円(税抜)

  発  行

2020年6月

 

目 次:
  まえがき
  第T部 土木のプロフェッショナルとしての姿勢
    姿勢1 土木の先人の偉業、思いを忘れない
    姿勢2 土木技術者が活躍する場の多様性を知る
   

姿勢3 土木技術者の行動規範・倫理規定を理解する

   

姿勢4 プロフェッショナル意識により倫理を実践する

    姿勢5 不正に対するペナルティを自覚し、行動する
    姿勢6土木の存在感の高揚と全体最適のための産学官の連携
    姿勢7 自己の存在証明を向上し、発信する
    姿勢8 立場に応じた権限と義務を自覚し、果たす
    姿勢9 土木技術者の資格の意義を知り、自己研鑽に努める
    姿勢10 土木の特異性、建築との差異を理解し、土木の意義を発揮する
    姿勢11 土木のデザイン、プロジェクトデザイナーを意識する
  第U部 土木技術者としての多面的な視点
    視点1 感度を磨き、災害の示唆を見逃さず、学ぶ
    視点2 定式化、モデル化の意義と意味
    視点3 個別段階から全段階の最適化と連携
    視点4 視野を広げ、発想を転換
    視点5 デジタルとアナログ、視覚情報の理解
    視点6 現状に留まらない、先を読む
    視点7 土木施設は資源
    視点8 既存技術を鵜呑みせず、ルーツを知り、さらに展開
    視点9 魅力と生き甲斐のある土木に変貌
  あとがき
  付属資料:計画・設計で活かせる知見/7項目
  【豆知識】/15項目
   
  *目次の章節項は、http://www.pwrc.or.jp/books/book_046.htmlをご参照下さい。

 刊行物の紹介


土工構造物の性能の評価と向上の実務

 

 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。
 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。
 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。

 

編  集 :

一般財団法人災害科学研究所 「土工構造物の性能向上技術普及研究会」
 

発  行  所 :

一般財団法人土木研究センター

  本体価格 :

3,500円(税抜)

 

発   行 :

2019年8月


目 次

第1章

 

土工構造物の性能評価の課題と対応

第2章

 

地震動の設定と適用

 

第3章

 

土工構造物の設計・施工・維持管理

  第4章   土構造物の浸透挙動把握と排水対策
  第5章   土工構造物の健全性評価
 
 
あとがき
付属資料
研究会委員および執筆者

 刊行物の紹介


のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版

 
 「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。
 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。
 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。
 
編   集

のり面表層保護工 「GTフレーム工法®
設計・施工マニュアル編集委員会

発 行 所 一般財団法人土木研究センター
発   行

2018年11月

 

本体価格

2,400円(税抜)

主な内容  
  1章 総 説   5章  施工
  2章 GTフレーム工法の基本   6章  維持管理
  3章 計画・調査   参考資料
  4章 設 計      
 

 刊行物の紹介


土木研究センター刊行物一覧


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
一般
賛助会員
土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 【新刊】
R2.6
B5
237
2,000
1,800
土工構造物の性能の評価と向上の実務
R1.8
A4
316
3,500
3,150
のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版]
H30.11
A4
125
2,400
2,160
山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版]
H29.11
A4
160
2,200
1,980
「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版
H29.10
A4
124
1,700
1,530
のり面保護用連続繊維補強土
「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版
H29.6
A4
78
2,200
1,980
「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル
H28.7
A4
109
2,500
2,250
鉄鋼スラグ路盤設計施工指針
H27.3
A4
110
3,000
2,700
「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル
H27.1
A4
114
1,900
1,710
アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル
H26.12
A5
330
4,300
3,870
盛土の性能評価と強化・補強の実務
H26.10
A4
228
3,000
2,700
補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版)
H26.8
A5
477
5,000
4,500
多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版
H26.8
A5
397
4,800
4,320
「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版
H26.6
-
304
3,500
3,150
ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版)
H25.12
A5
457
5,500
4,950
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
H25.12
A5
204
2,000
1,800
わが国の免震橋事例集 (特別価格)
H23.12
A4
247
857 
 771
道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格)
H23.12
A4
288
1,143
1,028
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
H22.3
A4
162
3,000
2,700
実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案)
H22.6
B5
138
4,286
3,857
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル
−路床/路盤分離材としての利用− (
特別価格)
H21.11
A4
122
1,500
1,350
建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル
H21.10
B5
113
4,000
3,600
現場発泡ウレタン超軽量盛土工法 設計・施工マニュアル
H20.4
A4
139
2,381
2,143
実務者のための養浜マニュアル
H17.10
A5
170
2,381
2,143
落橋防止構造設計ガイドライン(案)
H17.7
A4
73
3,810
3,429
土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
H17.3
A4
108
4,285
3,857
グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル
H16.12
A4
83
3,000
2,700
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版
H16.3
A5
334
4,500
4,050
超早強コンクリート利用技術マニュアル
H12.9
A5
80
3,000
2,700
発生土利用促進のための改良工法マニュアル
H9.12
A4
177
4,000
3,600
コンクリ−トの耐久性向上技術の開発
H1. 5
A4
438
7,619
6,857

 刊行物の斡旋


鹿島出版会・大成出版社刊行物


◎購入のお申し込みは、こちらから。

刊 行 物 名
発行年月
判型
 頁 
本体価格
送料
一般
賛助会員
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
H27.3
A4
101
2,000
1,800
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版]
H24.4
B5
160
2,400
2,160
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版]
H17.12
B5
128
2,200
1,980
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
H18.4
A4
83
1,900
1,710

刊行物のお問い合わせ・お申し込み先

一般財団法人 土木研究センター 技術研究所 庶務・広報部 木本ひろみ

 

〒300-2624 茨城県つくば市西沢2-2
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 土木技術資料目次


土木技術資料目次 令和3年1月号
特 集:リスク対応に資する土木技術
特集担当編集委員 高宮 進
区分
題  名
著者名
巻頭言 土木技術資料の意義の理解と活用 常田賢一
5
デジタルトランスフォーメーション(DX)をインフラ管理に活かすために 天野邦彦
6
土研のデジタルトランスフォーメーション 西川和廣
7
論説 社会資本とリスクマネジメント 木村嘉富
8
 
特集報文

新たなリスクとしての新型コロナウィルス感染症を踏まえた、道路交通の姿

間渕利明・大城 温・小林 寛
10
新型コロナウイルス感染症の拡大が懸念される中での水害対応 大原美保・玉川勝徳・藤兼雅和
14
土木事業における地質・地盤リスクマネジメント技術 佐々木靖人
18
技術提案・交渉方式を活用した土木事業のリスク対応 中洲啓太・光谷友樹・井星雄貴・秋元佳澄
22
状態把握が困難な道路橋部材の劣化損傷リスクを把握するための取組み 坂本佳也・小野健太・上仙 靖
26
土砂・洪水氾濫による家屋被害の実態把握と地形分析 坂井佑介・山越隆雄・對馬美紗
30
危機管理型水位計データを活用した河川水位予測 土屋修一・川ア将生
36
一般報文 質の高い公共デザインの実現手法 岩本一将・舟久保敏・西村亮彦・大石智弘
40
少子高齢社会に対応した都市公園の機能向上手法 山岸 裕・舟久保敏・大石智弘
44
 
新しい技術情報・基準・指針 土木事業における地質・地盤リスクマネジメントのガイドライン
50
道路トンネル維持管理便覧【本体工編】の改定
52
情報コーナー
54
土研センター 人為改変により発展途上国で進むサンゴ礁海岸の劣化 宇多高明・大中 晋
56
報文抄録
2
編集後記/次回報文予告
60
お知らせのページ
62
今月の表紙
上段写真: Maldivesの首都(Male島)の南260 kmに位置するLaamu環礁。
下段左側: Laamu環礁Gan島付近にあるinlet。右側がインド洋、左側が環礁内(lagoon)で、 inletを経由して外洋側からlagoon側へと海水が流れ、砂が運び込まれている。
下段右側: 遠くGasfinolhu島を望む位置から見たinlet(下段左側写真の〇部分)。
※詳細は、土研センター記事を参照。

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