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− | 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | |
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●土木技術資料8月号目次 |
月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 |
<購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,050(税・送料共込) 年間購読料¥12,600(税・送料共込) |
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届 け 先 |
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※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 |
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ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 |
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読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 |
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また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、土技資の改革についての意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 |
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URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp |
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建設技術審査証明取得技術の概要 |
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新たに建設技術審査証明を取得した技術の概要を紹介します。 |
○ 透過式減波浪ジャケット「GENROU」 ・・・・・(詳細) |
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依頼者 |
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JFEエンジニアリング株式会社 |
技術の概要 |
: |
「GENROU」は、全国的な海岸侵食の進行や、2007年の西湘海岸における台風時の海浜消失にかんがみ、通常の波・潮位の条件での消波性能確保(反射率≦0.4、透過率≦0.6) に加えて、満潮時に台風時が来襲した場合など高潮位・高波浪の条件下でも背後の海浜が消失しない程度に波高を低減すること(透過率≦0.7)を目指す透過式構造物である。「GENROU」は、有脚式離岸堤の一種であって、沖側・岸側スリットと斜面板で遊水室を構成する上部工と、沖側にスリット(下部スリット)を有する下部骨組構造(以下、ジャケットと略記)により構成され、遊水室への波の流入と岸側スリット通過によるエネルギー消散、ならびに下部スリット通過によるエネルギー消散により高い消波性能を発揮する。 |
審査項目 |
: |
①消波性能 ②高潮位・高波浪時消波性能 ③波力低減率 |
証明番号 |
: |
建技審証第1011号 |
証明年月日 | : | 平成23年3月7日 |
連絡先 |
: |
JFEエンジニアリング株式会社 TEL:03-3516-7300 |
建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田 辰正 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397 E-mail:kikaku@pwrc.or.jp |
ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル |
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財団法人土木研究センターでは、平成13年に「ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル−路床/路盤分離材としての利用−」を発刊し、その技術普及に努めてまいりました。 |
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目 次 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立(改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など)を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」(委員長:京都大学嘉門雅史教授)での検討結果を基に取りまとめ1999年に出版されております。 |
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目 次 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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土木研究センター刊行物一覧 |
全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン
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平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書 |
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炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書 |
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平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書 |
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風土工学の誕生 |
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テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル |
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斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書 |
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斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編 |
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コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
なお、研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。 |
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特 集:東日本大震災の津波災害とその復旧復興にむけて |
巻頭言 |
津波対策施設設計法の躍進へ |
首藤伸夫 | 3 |
論説
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津波減災社会の構築に向けて―地域で安全レベルを議論したまちづくりを― |
今村文彦 | 4 |
次の大災害に備えて |
望月常好 | 6 |
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報文(特集) |
中島秀敏・渡辺信之 | 8 |
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玉越隆史・星隈順一・横井芳輝 | 12 |
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国土交通省国土技術政策総合研究所 河川研究部 海岸研究室 | 16 |
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服部 敦・福島雅紀 | 22 |
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横田敏宏 | 28 |
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津波による建築物の被害 | 国土交通省国土技術政策総合研究所 独立行政法人建築研究所 津波被害調査班 | 32 | |
報文(一般) | 地下水排除工のボーリング施工実態に関するアンケート調査(その1:施工編) | 阿部大志・武士俊也・神山嬢子・藤澤和範 | 36 |
中山間地域における冬期地域防災力強化のためのコミュニケーション活性化手法 | 湯原麻子・芮 京禄 | 42 | |
ニュース | 国立成功大学(台湾)との「斜面崩壊、天然ダム、土石流に関する研究」に関する協力協定の締結 | 46 | |
ワールド | 世界トンネル会議に参加して | 48 |
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トンネルの空気力学および換気に関する国際会議に参加して | 49 | ||
第79回国際大ダム会議年次例会参加報告 | 50 |
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成果の活用 | 既設アンカー緊張力モニタリングシステムの活用 | 52 | |
現場に学ぶ メンテナンス |
鋼材部の疲労き裂について(その3)―鋼床版― | 54 | |
新しい技術情報・基準・指針 | 構造体コンクリートと一体成形された供試体に関する日本非破壊検査協会規格の制定および改正 | 56 | |
土木用語解説/情報コーナー/読者の声 | 59 |
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土研センター |
合成樹脂被覆鉄線の耐候性試験―促進時間の検討― | 土橋聖賢・藤本邦三・小川久之 | 62 |
報文抄録 | 2 |
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編集後記/次回報文予告 | 66 |
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お知らせのページ | 68 |
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今月の表紙 | 普代水門は、明治三陸津波(1896)を対象として計画され、堤防部および水門部の合計延長205m、天端高T.P.+15.5mの津波対策施設であり、昭和47年に着手され、昭和58年度に完成した。東北地方太平洋沖地震津波の際に津波が越流し、管理橋が一部破損したものの普代水門により背後地の普代村中心部は被災を免れた。 |
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