(財)土木研究センター/お知らせのページ(99年12月)

  

  

 今月の目次

 

●複製刊行物の紹介

 − 

熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル

●講習会の案内

 − 

のり面維持管理手法講習会
 ―熱赤外線映像による吹付のり面診断手法―

●刊行物のご案内

 − 

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル

●外部刊行物紹介

 − 

現場技術者のための環境共生ポケットブック

●土研センター刊行物

 − 

刊行物リスト

●土研センター複製物

 − 

複製物リスト

●購読者募集

 − 

月刊 土木技術資料(CIVIL ENGINEERING JOURNAL)

●土木技術資料12月号目次

 − 

流域水管理特集

 

 複製刊行物の紹介

 

熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル

 

 本マニュアルは、平成4年度から平成7年度までの4年間、建設省土木研究所と民間企業8社が「熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断技術の開発に関する共同研究」を実施し、その研究成果を現場の技術者等に活用して頂くことを目的としてとりまとめ、建設省土木研究所の複製許可を得て発行したものです。
 本マニュアルでは、通常の手法では検査することが難しいとされている吹付のり面の老朽化を、熱赤外線カメラを用いて効率的に検査する手法について述べられています。また、老朽化事例、調査事例なども豊富に掲載され道路管理担当者やそれに携る方々にとって大変参考になる内容となっています。

 

主な項目 

・吹付のり面の老朽化現象

・調査原理

・調査計画・調査方法

・熱画像の判読と結果の整理

・吹付のり面の老朽化総合評価

・老朽化のり面の対策

 

体裁:

A4版 25頁

価格:

4,080円 (消費税、送料共込み)

お申込方法:

FAXまたはE-mailで下記へお申込みください。

 

お問合せ先、お申込み先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 出版編集部  中島冨美子・松岡加奈子
〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
TEL:0298-64-2521 FAX:0298-64-2515 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

 講習会の案内

 

のり面維持管理手法講習会
―熱赤外線映像による吹付のり面診断手法―

 

 熱赤外線映像による吹付のり面診断手法は、平成4年度から平成7年度までの4年間、建設省土木研究所と民間企業8社とが共同研究を実施し得られた研究成果です。共同研究参加民間企業8社はこの手法の普及と発展を図ることを目的として「熱赤外線映像法によるのり面診断研究会」を設置しました。当研究会は建設省土木研究所のご指導のもとに「熱赤外線映像法による吹付のり面診断マニュアル」を編集し、財団法人土木研究センターにより複製発行して頂き、この技術の普及に努めてまいりました。このたび、全国各地のモルタル吹付のり面の老朽化が深刻な状況になってきており、改修が必要とされる箇所の診断方法の新技術としてこの手法が大きく期待されていることを踏まえ、この手法による吹付のり面診断マニュアルおよびその適用事例などについてのわかりやすい講習会を開催することに致しました。
 実際の現場ですぐ役に立つ話題を紹介するなど、道路管理担当者やそれに携る方々にとって大変参考になる内容となっております。奮ってご参加くださいますようお願い申し上げます。

 

1.開催日

平成12年1月27日(木)

2.開催場所

池之端文化センター 東京都台東区池之端1-3-45 TEL:03-3822-0151

3.プログラム

 

時間
プログラム
講      師

13:30〜13:40

開会挨拶

会長 江川良武

13:40〜14:10

手法原理

委員 藤原鉄朗・川崎達郎

14:10〜14:40

使用機器

委員 山越孝太郎

14:40〜15:10

適用事例

委員 長谷川秀人・小林雄三

15:10〜15:20

休     憩

15:20〜16:50

特別講演 のり面・斜面のリスク評価技術の現状と将来展望

建設省土木研究所材料施工部 土質研究室長 三木博史

16:50〜17:00

閉会挨拶

4.主催

熱赤外線映像法によるのり面診断研究会
財団法人 土木研究センター

5.受講料

7,000円/人(テキスト代および消費税を含む)

6.申込方法

下記申込書様式に必要事項を書き込み、郵送、FAXまたはE-mailでお申し込み下さい。

7.締切日

開催日の2日前までとします。
なお、会場の都合が有りますので、定員(100名)になり次第締切らせて頂きます。

8.申込み先・問合せ先

財団法人 土木研究センター 技術研究所 調査試験一部 田口美知代
〒300-2624茨城県つくば市西沢2-2
TEL:0298-64-2521 FAX:0298-64-2515 E-mail:chousa1@pwrc.or.jp

 


財団法人 土木研究センター 技術研究所 調査試験一部 田口美知代 宛 FAX 0298-64-2515
 
参 加 申 込 書

 
 講習会名:のり面維持管理手法(熱赤外線映像法による吹付けのり面老朽化診断)講習会
お名前
ご勤務先名およびご住所
電話番号
FAX番号

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

※受講料の支払い方法(該当する事項に をつけてください)1..銀行振込 2.郵便振替 3.当日払い
 


 

 刊行物のご案内

 

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル

 

 最近、建設省で河川護岸の設計手法が改定され、「(改定新版)河川砂防技術基準【案】河川局監修 平成9年9月」や「護岸の力学設計法」財団法人国土開発技術研究センター編(平成10年12月)」等印刷物で公表されております。
 その中で護岸ブロックの水理緒元には、(相当粗度)C(揚力係数)C(抗力係数)が必要とされております。
 当センターでは、この水理諸元を求めるための標準的な試験法が未制定であるため、学識経験者・建設省土木研究所・ 建設省河川局担当課等の有識者で構成された「護岸ブロック試験法検討委員会」により審議を行い「護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル」を作成いたしました。
 現状の護岸ブロックの形状は多種多様のものが数多く製造・販売されておりますが、水理諸元が判明しているものはほとんどないと考えられます。
 そのため河川構造物の設計にあたり、護岸ブロックの水理諸元を求めるために本書を活用していただければと思っております。

 

体  裁:

A5版

価  格:

3,000円(消費税 送料別)

申込方法:

FaxまたはE−mailで下記へお申し込みください。

お問合わせ、お申し込み先

 

財団法人 土木研究センター 技術研究所 出版編集部 中島冨美子・松岡加奈子
 〒300-2624 茨城県つくば市西沢2−2
 TEL:0298-64-2521 FAX:0298-64-2515
 E-mail:mail@pwrc.or.jp

 

「護岸ブロックの性能評価試験」を希望される方は、下記担当者にご相談ください。

お問合わせ、お申し込み先

 

財団法人土木研究センター 研究開発一部  和田信昭・西村晋・渡辺紀子
 〒110-0016 東京都台東区台東1丁目6番4号 タカラビル3F
 TEL:03-3835-3609 FAX:03-3832-7397
 E-mail:kenkyu1@pwrc.or.jp

 

 外部刊行物紹介

 

現場技術者のための

  環境共生ポケットブック  

 

 
編著者
 竹林征三
   財団法人土木研究センター 風土工学研究所長
 原田 実
   鹿島建設(株)先端技術研究部メカトロニクスグループ上席研究員

今求められる土木と自然との共存自然環境と社会基盤整備との間に
何が不足し、何が求められているのか?
建設業全体が急速に取り組むべき建設環境について
今すぐ現場に反映できる
最良の書!!

 

主要目次

 

第1章 環境概説

環境共生一般,建設事業と環境保全・共生,環境影響評価の実務,風土工学,環境経済

第2章 水循環

水資源,水質環境・改善,排水処理,都市の水循環再生と都市型地下河川

第3章 大気循環

大気汚染,騒音・低周波音,都市温暖化,電磁波環境

第4章 大地環境

地下水・地盤沈下,土壌汚染,地盤震動

第5章 生態環境

自然環境との共生,道路整備,河川・湖沼整備,市街地開発の環境保全,斜面緑化技術,親水,レクリエーション,景観,環境教育・環境学習,環境ホルモン

第6章 資源循環型環境

資源循環型社会,産業廃棄物のリサイクル,一般廃棄物(家庭ごみ)の資源化利用

第7章 建設施工時環境

建設施工時の作業環境,環境保全対策の事例,建設騒音・建設振動の特性,建設工事に係わる環境関連の法規

 

 

付録 建設事業の環境管理システム
   (ISO14000シリーズ)

地球環境に対する環境管理の必要性,ISO14000シリーズによる対応項目,環境管理システムの要旨

 

  価格、3990円( 税込み )

☆ 土木研究センター紹介として下記様式の図書注文書を、郵送またはFAXにて直接山海堂宛にお送りくださった方には税込みで3600円で販売いたします。
☆ ご注文の書籍は、請求書を添え、送料は発行元負担でお送りいたします。
一般の書店では、割引の扱いはいたしません。特にご承知おきをお願いします。

 


 

財団法人土木研究センター紹介用図書注文票

 ☆ 必要事項を明記の上、郵送またはFAXにて、山海堂宛に直接お送りください。

 現場技術者のための環境共生ポケットブック         

部数

      部

 〔 土研センター紹介価格(税込)3,600 円 〕

ふりがな

お名前

電話番号

 送付先( ご自宅 ・ お勤め先 * )
  〒
 
  

 必要書類

 見積書   通 / 納品書   通 / 請求書   通

 発行

(株)山海堂  〒113-8430 東京都文京区本郷5-5-18 TEL:03-3816-1618 FAX:03-3816-0553

 (*ご自宅かお勤め先か○をお付けください。お勤め先の場合、お勤め先の名称、ご所属部署もご記入ください。

 

  


  

 土研センター刊行物

 

出版物名
発行・判型・頁
一般価格
賛助会価格
税・送料

補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル(改訂版)

H2. 5発行 A5判  284頁

3,990

3,591

税送共込

土木新材料要覧

H3. 3発行 B5判  672頁

19,000

16,000

実験解析業務委託等共通仕様書

H4. 4発行 B5判  79頁

2,100

1,890

斜張橋ケーブルの耐風性検討報告書

H5. 3発行 A4判  113頁

4,000

3,600

   同    資料編

H5. 3発行 A4判  227頁

4,000

3,600

ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル

H6. 2発行 A5判  288頁

4,080

3,672

テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル

H6. 3発行 A5判  81頁

2,450

2,205

第35回、36回 建設省技術研究会報告

S57.58発行 B5判

(各)15,750

14,175

第37回〜42回 建設省技術研究会報告

S59〜H元発行 B5判

(各)16,800

15,120

第43回 建設省技術研究会報告

H2. 発行 B5判

16,480

14,832

第44回、45回 建設省技術研究会報告

H3. 4発行 B5判

(各)20,000

18,000

風土工学の誕生

H9. 3発行 A4判  36頁

2,500

2,250

平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H9. 5発行 A4判  378頁

4,000

3,600

税送共別

建設発生土利用技術マニュアル(第2版)

H9.10発行 A5判  158頁

3,000

2,700

税込送別

発生土利用促進のための改良工法マニュアル

H9.12発行 A4判  177頁

4,000

3,600

税送共別

多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル(第2版)

H10.11発行 A5判  214頁

3,500

3,150

陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル

H11. 6発行 A5判  326頁

4,500

4,050

炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書

H10.9発行 A4判  198頁

7,300

6,570

平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書

H11.4発行 A4判  579頁

7,000

6,300

護岸ブロックの水理特性試験法マニュアル

H11.7発行 A5判  64頁

3,000

2,700

  
  

 土研センター複製物

 

複製物名
発行・判型・頁
一般価格
賛助会価格
税・送料

建設省土木構造物の震災復旧技術マニュアル(案)

S62. 6発行 B5判  539頁

8,400

7,560

税送共込

建設省道路橋の免震設計法マニュアル(案)

H4.12発行 B5判  307頁

7,000

7,000

平成6年度九州地建における1日土研資料

H6.10発行 A4判  118頁

4,000

3,600

UJNR 第21回合同部会会議録

H元.12発行 A4判  497頁

5,250

4,725

UJNR 第23回〜25回合同部会会議録

H4.H5発行 A4判 

(各)6,300

5,670

UJNR 第25回合同部会概要

H5.12発行 A4判  245頁

4,200

3,780

UJNR 第25〜28合同部会概要(日本語版)

H5〜H9発行 A4判 

(各)4,200

3,780

UJNR 第27合同部会会議録(英語版)

H8. 3発行 A4判  823頁

6,300

5,670

土木研究所刊行物目録(1994年版)
 同 フロッピーディスク

H7. 3発行 A4判  422頁
 〃 MS-DOS text file

3,000
3,000

2,700
2,700

熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル

H8. 1発行 A4判  125頁

4,080

3,672

斜張橋並列ケーブルのウェークギャロッピング制振対策検討マニュアル(案)

H8. 1発行 A4判  104頁

5,000

4,500

第49回建設省技術研究会報告

H8. 6発行 A4判  918頁

18,000

16,200

ビデオ「多自然型川づくり」

H8.10発行 15分  VHS

3,990

3,591

ビデオ「建設省土木研究所における高度道路交通システムへの取り組み」

H8.11発行 23分  VHS

5,000

4,500

ビデオ「自動運転道路システム・技術記録編」(英語版有)

H9. 発行 45分  VHS

(各)7,000

6,300

ビデオ「自動運転道路システム・概要編」(英語版有)

H9. 発行 20分  VHS

(各)5,000

4,500

ビデオ「橋の耐震設計技術」      (英語版有)

H10.9発行 31分  VHS

(各)7,000

6,300

第51回建設省技術研究会報告

H10.3発行 A4判  844頁

18,000

16,200

税送共別

第52回建設省技術研究会報告

H11.3発行 A4判  780頁

18,000

16,200

建設省版景観シミュレーションシステム操作マニュアル
(CD−ROM付き)

H11.2発行 A4判  89頁

4,000

3,600

第5次土木研究所研究五箇年計画

H11.4発行 A4判  159頁

3,000

2,700

構造物の防汚技術の開発  

H11.11発行 A4判  393頁

3,500

3,150

  
  

 購読者募集

 

月刊 土木技術資料(CIVIL ENGINEERING JOURNAL)の購読者を募集しております。

 

  <購 読 料>土木技術資料 1冊 ¥1,050 年間購読料 ¥12,600(税・送料共込)

 

 ご希望の方は、下記の申込様式によりFaxまたはE-mailで下記担当者にお申込みください。

土木技術資料購読申込書 (いずれかにレ点を付けて下さい。)□ 団体購読  □ 個人購読

(いずれかにレ点を付けて下さい) 

□ 年間購読   平成   年   月より   部

□ 特定号のみ  平成   年   月号    部

送付先

 

お名前または会社名

 

所属部署(会社の場合) 

 

担当者名(会社の場合)

 

 Tel

 

 Fax

 

 E-mail

 

  ※購読料の請求宛先が送付先と異る場合は、請求先を下欄にご記入ください。

 請求先

 

 

 お問合せ先、お申込み先あるいは購読中の方で申込内容に変更が生じた方は、下記にご連絡ください。

 

  財団法人土木研究センター技術研究所
  〒300-2624 つくば市西沢2−2 中島 冨美子
   TEL:0298-64-2521 FAX:0298-64-2515
   E-mail:mail@pwrc.or.jp

 


 
土木技術資料平成11年12月号(流域水管理特集)目次
     
区分
題名
部、研究室等
著者名

表紙

デジタル国土情報から河川流量を予測する

水文

深見和彦

 

グラビア

水文観測 ・情報処理技術と流域管理

水文

松浦 直

 

技術情報

ダム用高流動コンクリートの現地施工試験

ダム構造

吉田等、佐々木隆、町田宗久

2

技術情報

地下構造物に対する免震構造技術の実用化

耐震

運上茂樹、星隈順一、長屋和宏

4

研究コラム

ダム・堰・水門等防食性能試験マニュアル(案)の作成

機械

田中和嗣、江原正隆、村松敏光、守屋 進

6

研究コラム

輸入資材活用モデル工事の評価分析

建設システム課

大田泰二

8

建設技術Q&A

斜面の変状時の対応について

地すべり

綱木亮介

10

ワールド

オランダの環境NGO

交通環境

大西博文

12

速報

台風18号による高潮災害

海岸

加藤史訓、山本幸次、福島雅紀、鳥居謙一

14

速報

台風18号に伴う高潮による下水処理場の被災報告

下水道部      

酒井憲司、檜物良一 

16

研究テーマ紹介

都市トンネルの設計法に関する研究―シールド工法と山岳工法の選定方法―

トンネル

石村利明

19

研究テーマ紹介

橋梁構造物のトータルシステム耐震設計法の開発

耐震

足立幸郎

20

ニュース

「第8回アジア地域土木研究所長等会議」開催される

国際研究協力推進室

21

ニュース

一日土研開催される

企画課

加藤俊二

22

論説

省資源の社会資本の形成のために

企画部

北誥良平

24

報文
(流域水管理特集)

GISを活用した霞ケ浦流域水環境データベースの構築

環境計画

安陪和雄、和田一斗、佐藤一幸、安田佳哉

26

報文
(流域水管理特集)

水循環シミュレーションのためのデータベースの設計―水資源連関表を用いた場合―

水工水資源

宮井貴大、柏井条介

32

報文
(流域水管理特集)

都市河川流域の水循環解析―モデルの開発と海老川流域への適用―

都市河川

河原能久、末次忠司、賈 仰文、倪 广恒

38

報文
(流域水管理特集)

確率論的な利水モデルと気候変動による影響評価への応用

水文

吉谷純一、鈴木正規、金木誠

44

報文

トンネル支保工に作用する荷重に関する一考察

トンネル

砂金伸治、真下英人、高根努

50

報文

1998年9月3日岩手県内陸北部の地震によって生じた地変

地質

品川俊介、大谷知生、原田久也、村上隆、佐々木靖人、脇坂安彦

56

報文

加熱乾燥法によるコンクリート単位水量迅速推定法

コンクリート

片平博、河野広隆

62

編集後記

 

企画課

栗原誉志夫

68

第41巻(平成11年1月〜12月)通巻総目次

69
     

新着情報インデックスへ戻る